マーサージャパン人と仕事の未来研究所、機関誌『人と仕事の未来』を創刊 (2024年6月25日)

組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダー、マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 草鹿 泰士）のインハウス・シンクタンク、「マーサージャパン 人と仕事の未来研究所」は、機関誌『人と仕事の未来』を東洋経済新報社より創刊する。マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所は、組織・人事領域の中長期的な課題の解決に向けた調査・研究に努めており、その活動の一環として、機関誌『人と仕事の未来』を創刊する。創刊号においては、雇用の流動化と人的資本経営に関してそれぞれに特集を組み、外部有識者や同研究所研究員の論考、政策担当者や企業経営者との対談記事等を豊富に掲載している。 ジョブ型雇用、人的資本経営、DEI推進、非財務情報開示等に関心を持つ読者に応える一冊となっている。[画像: https://prtimes.jp/i/35512/135/resize/d35512-135-5b9b68f56a6d8241412d-0.png ]著者：マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所出版社：東洋経済新報社 発行日：2024/7/3 価格：本体1,320円（税込）丸善 丸の内本店、Amazon( https://www.amazon.co.jp/o/ASIN/4492962352/toyokeizcojp-22/ )などでご購入いただけます目次巻頭言特集1 個人と会社の関係は変わるのか ‐雇用の流動化と労働市場の変化‐巻頭対談 新たな価値を創出する人材の育成を 山口明夫 日本アイ・ビー・エム株式会社 代表取締役社長 執行役員 白井正人 マーサージャパン株式会社 取締役 人と仕事の未来 研究所 所長企業の成長および雇用の流動化と人事施策の関係雇用の流動化が進む日本における賃上げの実態とその課題有識者座談会 CHRO、経産省人材政策責任者と語る、企業と個人の新たなつながり 安部和志 ソニーグループ株式会社 執行役 専務 谷本美穂 株式会社電通グループ グローバル CHRO 島津裕紀 経済産業省 経済産業政策局 産業人材課長（併）大臣官房 未来人材室長 司会：山内博雄 マーサージャパン株式会社 組織・人事変革コンサルティング 部門代表雇用の流動化と整合的な退職給付制度のあり方日本版フレックス・ベネフィットの展望特集2 資本市場が求める人材戦略とは ‐人的資本経営と多様性の推進‐基調インタビュー 人的資本経営の実現に向けて 伊藤邦雄 一橋大学 CFO教育研究センター長サステナビリティ情報開示基準の最新動向 小森博司 IFRS 財団 ISSB 理事マルチステークホルダーへの傾斜が進むコーポレートガバナンス特別対談 女性の活躍促進をめぐる課題と展望 川本裕子 人事院総裁 草鹿泰士 マーサージャパン株式会社 代表取締役社長日本企業における女性活躍と平均賃金の関係男女の賃金情報開示政策の効果に関する研究のサーベイ外国人社員の有効活用に向けて懸賞論文募集要項『人と仕事の未来 No.1』（東洋経済STORE）（ https://str.toyokeizai.net/books/9784492962350/ ）も併せてご覧ください。『人と仕事の未来』を創刊するにあたり、マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所 所長の白井正人は、次のように述べている。「日本経済が30年間停滞している背景には、個人や組織が変化を嫌い、変化を避けようとする構造的な問題があると考えられます。この問題は、様々な組織に閉塞感をもたらし、社会や経済全体にも悪影響を及ぼしています。当研究所は、人と仕事の未来について議論することで、この構造的な課題の解決に寄与することを目指しています。『人と仕事の未来 No.1』は、その1年目の活動の成果です」著者マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所（ https://www.mercer.com/ja-jp/insights/future-of-work-institute/ ）は、組織・人事領域の中長期的な課題の解決方法を調査・研究し、その成果を提示することで、経済や企業の成長に寄与することを目指しています。 また、マーサージャパンが保有する学術研究機関、政府機関、地方公共団体、産業界、NPO・NGO等とのリレーションを活用し強化することで、情報交換、問題解決のハブとなり、より良い 社会を実現する推進力の一翼となることも目指しています。マーサーについてマーサー( https://www.mercer.co.jp/ )はより輝かしい未来は築くことができるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職金制度や年金の投資成果を再構築します。そして、真の健康とウェルビーイングへと導くビジョンを掲げています。全世界約20,000名のスタッフが43ヵ国をベースに、130ヵ国でクライアント企業と共に多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。マーシュ・マクレナン（NYSE：MMC）の一員として、日本においては45年にわたる豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス支援を行っています。マーシュ・マクレナンについてマーシュ・マクレナン( https://www.marshmclennan.com/ )（NYSE：MMC）は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ( https://www.marsh.com/jp/ja/home.html )（保険仲介とリスクマネジメント）、ガイ・カーペンター( http://www.guycarp.com/ )（再保険仲介・コンサルティング）、マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )（組織・人事マネジメント・コンサルティング）、そしてオリバー・ワイマン( https://www.oliverwyman.com/jp.html )（戦略コンサルティング）から構成されており、年間総収入200億米ドル超、全世界に85,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析・アドバイスを提供しています。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ