RTB House、チャールズ・サイモンをプライバシー広告基準担当のヴァイスプレジデントに任命

最先端のAIディープラーニング（深層学習）によるデジタルマーケティングテクノロジーを提供するRTB House（本社：所在地-ポーランド・ワルシャワ、社長-ロバート・ディチコフスキー、日本支社：東京都品川区）は、2024年6月チャールズ・サイモンをプライバシー広告基準担当のヴァイスプレジデントに任命したことを発表します。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39286/48/39286-48-077355a96baf58e537a673da04bcf1ae-894x469.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]RTB Houseにおいてサイモンは、Privacy Sandbox、Transparency &amp; Consent Framework（TCF）、MSPAといったIABイニシアチブなどのフレームワークに対する内部および外部のプライバシー広告基準の策定をリードします。さらに、コンプライアンスイニシアチブを拡大するための規制対応の取り組みを推進し、プライバシー重視の広告エコシステムを構築するためのパートナーを開拓していきます。サイモンは、プライバシー、ガバナンス、データポリシーに関する豊富な経験を持っており、RTB House入社前はNikeに勤務していました。Nikeではプライバシー＆ガバナンスアーキテクチャーのシニアディレクターとして、ユーザー、従業員、アスリートのためのプライバシー保護インフラの設計・構築をリードしました。それより前はGoogleでデバイスやサービスのプライバシー設計者向けプライバシーエンジニアリングのチームをけん引するなど、複数のプライバシーとポリシーの役職に従事。さらに前にはMediaMathでGDPRへの技術的対応の設計・実装をけん引したり、IAB Europe Transparency &amp; Consent Framework（TCF）のバージョン１を共同策定したりしました。RTB HouseでCCO（チーフコマーシャルオフィサー）を務めるマイケル・ラムは次のように述べています。「業界の最前線に立つことを目指すRTB Houseに、サイモンを迎えることができ大変嬉しく思います。サイモンの持つ専門知識は、RTB Houseのクッキーレス広告エコシステムのさらなるグローバル展開とリーダーシップにおいて大きな力になると共に、RTB Houseの責任ある広告活動へのコミットメント、使命の明確化、Privacy Sandboxの発展を強化する上で重要な役割を果たすでしょう。技術の標準化と規制対応に関する知見を持つサイモンは、サードパーティクッキーへ向かうデジタル広告業界の未来を形作るための最適な人材です。」サイモンは、次のようにコメントしています。「デジタル広告業界の運営方法にパラダイムシフトが起きている中、RTB Houseに参加することは、最も才能あるエンジニアやマーケティングの専門家と協力できる素晴らしい機会となるでしょう。オープンウェブのユーザーにプラスの変化をもたらすための戦略的パートナーシップを追求しながら、プライバシー重視のマーケティングアプローチを推進し、その形を整えていくことができることを大変嬉しく思います。」RTB HouseについてRTB Houseはポーランド・ワルシャワに本社を置き、最先端のディープラーニングエンジンで駆動するマーケティングテクノロジーを世界中のトップブランドおよびエージェンシーに提供するグローバル企業です。そのソリューションは、各ファネルに適用でき、EMEA、APAC、アメリカ地域で3000以上のアクティブなキャンペーンで使用されています。2012年の創業以来チームは急速に拡大しており、Financial Timesによって、ヨーロッパで最も成長している企業として、6年連続選出されています。RTB Houseは2018年に深層学習をアルゴリズム全てに展開してからも人工知能の研究を進めています。新しいマーテックソリューションを発明・開発するためにAIマーケティングラボ、クリエイティブラボを開設し、AIを基にしたブランディング広告やリターゲティングソリューションなどを提供しています。詳細は、https://jp.rtbhouse.com/ をご覧ください。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000048.000039286.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp