サラダクラブ三原工場　太陽光パネルの稼働を開始

年間約113.5トンのCO2排出量を削減 株式会社サラダクラブ（代表取締役社長：金子俊浩、本社：東京都調布市）は、直営工場の三原工場（広島県三原市）において太陽光パネルを導入し、2024年6月から本格稼働を開始しました。 今回、384枚の太陽光パネルを設置することで、工場の総電気使用量の約10%を太陽光で発電することが可能になり、CO2排出量を年間約113.5トン削減することができます。 [画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/60855/121/60855-121-edddbbf94161cf476cea35232a519b4c-640x480.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]三原工場の太陽光パネル サラダクラブは、キユーピーグループの経営方針に則り、「社会・地球環境への貢献」というスローガンのもと、国連の持続可能な開発目標（SDGs）を参考に「食と健康への貢献」「資源の有効活用・循環」「気候変動への対応」「人権の尊重」「産業と技術革新の基盤」「持続可能な調達」の6つを重点課題として掲げ、サステナビリティに関する取り組みを強化しています。 重点課題のひとつ「気候変動への対応」については、パッケージの薄肉化やトレーの軽量化、省エネ設備の導入や工場近郊の産地からの供給体制構築など、省エネルギー・省資源に努めています。このたび、三原工場は遠州工場（静岡県周智郡）に続き2か所目の太陽光パネル導入となります。 サラダクラブでは今後も、サステナビリティに関する取り組みを強化していくとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。＜遠州工場での太陽光パネルの導入について＞ 直営工場のひとつである遠州工場（静岡県周智郡）では、2023年3月より太陽光パネルを導入し稼働しています。本工場では、総電気使用量の約25%を太陽光で発電することが可能で、さらにCO2排出量を年間約370トン削減することができています。＜サラダクラブの直営工場について＞ 国内に7つの直営工場があり、野菜の受け入れから加工、充填・包装まで、徹底した品質管理に努めています。2016年には全工場でFSSC22000※の認証を取得しています。※FSSC22000（Food Safety System Certification 22000）とは、世界の食品メーカーと流通会社による組織が定めた、国際的な食品安全マネジメントの認証規格です。食品への異物混入の防止や、衛生管理など、様々な項目について管理基準を定めています。 五霞工場 〒306-0313 茨城県猿島郡五霞町大字元栗橋351 中河原工場 〒183-0034 東京都府中市住吉町5-13-1 遠州工場 〒437-0212 静岡県周智郡森町向天方888 伊丹工場 〒664-0854 兵庫県伊丹市南町4-7-1 真庭工場 〒719-3121 岡山県真庭市上河内243 三原工場 〒729-0474 広島県三原市沼田西町惣定字10247番地120 鳥栖工場 〒841-0016 佐賀県鳥栖市田代外町701 ■株式会社サラダクラブについて 株式会社サラダクラブは、野菜の鮮度とおいしさにこだわり、洗わずにそのまま食べられる「パッケージサラダ」を製造・販売しています。キユーピー株式会社と三菱商事株式会社の共同出資により1999年に設立しました。利便性と価格が一定という経済性が評価され需要が拡大しているパッケージサラダ市場で、サラダクラブは国内最大のシェア(金額)＊を占め、販売店舗数は17,995店（2023年11月現在）となっています。※マクロミルQPR（サラダメーカー別 2022年12月-2023年11月）■サステナビリティへの取り組み 当社では、産地からご家庭までのフードロスを低減し、サステナビリティへの取り組みを推進しています。産地との安定的な取引や増量企画を通じた、持続的な生産体制の維持や産地廃棄の削減。工場内で発生した野菜の未利用部を堆肥の材料にし、それをもとに作られた堆肥を使用して野菜の栽培を行う循環型農業の実現。パッケージサラダの鮮度保持延長の実現により、ご家庭・販売店での消費期限切れに伴う廃棄の低減などの取り組みを行っています＊。＊詳細はサステナビリティページ（https://www.saladclub.jp/company/sustainability/）をご参照ください。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000121.000060855.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp