【実証研究】スクールタクトを運営するコードタクトが、次世代の学びをデザインする6つのプロジェクトを始動

社内研究部門「教育総研」がデータとAIを活用し、新たな学びの可能性を追求。プロジェクト解説を公式noteで公開！授業支援クラウド「スクールタクト」を展開する株式会社コードタクト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：後藤正樹、以下「当社」）は、2024年度に社内研究部門「教育総研」が実施する6つの実証プロジェクトを発表しました。データやAI分析を活用し、学びの質の向上など、教育現場の変革につながる本プロジェクトの解説をスクールタクト公式noteよりご覧いただけます。プロジェクト解説記事はこちら[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25975/104/25975-104-5bd1c07707c2230cbe14d946d79c821f-1200x630.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]プロジェクト実施背景文部科学省が掲げる「主体的で対話的な深い学び」を実現するためには、個別最適化された学習支援や対話的な学習活動、迅速で的確な指導や対応などが必要となります。そのためには、ICTの活用やデータに基づくフィードバックが不可欠です。当社は「教育総研」を設立し、これまで数多くの理論的・実証的な研究を進めてきました。また、その成果をスクールタクトに反映すると共に、学会・論文での発表を通じ、広く公開してきました。本プロジェクトは、これまでの研究成果をさらに発展させ、より良い教育に向けたICTツールの開発や、教育実践につなげていくために行います。教育総研による6つの実証プロジェクト[動画: https://www.youtube.com/watch?v=MOirj9Ew2OM ]1．グループ編成プロジェクト協働的な学びの質の向上に向け、児童生徒の特性に応じたグループ編成を提案し、その効果を測定します。2．AIと一緒に学ぶプロジェクト生成AIを活用して、議論の深化や多角的な考えを促す授業設計を行います。3．自己調整型の学びプロジェクト児童生徒が自ら学習を調整し、粘り強く取り組む力「自己調整型の学びのスキル」を可視化します。4．意見類似度マップの実装に向けた機能・UIのヒヤリングAIが児童生徒の意見を分析し、意見の近さ・遠さをマップ状に可視化する「意見類似度マップ」の機能実装に向けてのヒヤリングを行います。5．振り返りAI分析の利用が学習効果に及ぼす影響の検証スクールタクトの機能「振り返りAI分析（β版）」の機能活用による学習効果を測ります。6．学級内の人間関係を可視化する実装（コミュニティ分析）児童生徒のいじめや不登校の早期対応のために、行動ログを用いた学級内の人間関係の可視化を行います。プロジェクトの解説記事をスクールタクト公式noteで公開しています。プロジェクト解説記事はこちら＞今後の展開本プロジェクトは、参加する実証校の先生と協働し進めていきます。また、今後の進捗や研究成果は学会や論文での発表をはじめ、スクールタクト公式noteでも公開していく予定です。「スクールタクト」について「スクールタクト」は、データとAIを活用し主体的・対話的で深い学びを円滑に実現する授業支援クラウドとして、児童生徒・先生両者にとって「学校の時間」をより楽しく豊かなものにするサービスです。さまざまな分析機能や教育に対する知見豊かなスタッフによるサポートで、児童生徒の自ら学び続ける力につながる成長を促すことと、先生が児童生徒に向き合える楽しくやりがいのある時間を増やすことに貢献しています。文部科学省、総務省、内閣府などが主管するさまざまなICT教育の実証事業に採択されており、国公私立問わず2,000校を超える小学校・中学校・高校・大学、学習塾および教育委員会に導入されています。URL：https://schooltakt.com/会社概要当社は、『「学び」を革新し、誰もが自由に生きる世界を創る』をミッションに、『個の力をみんなで高め合う「学びの場」を創る』をビジョンに掲げ、最先端のICTを通じて協働学習を支援することを目指しています。会社名 ：株式会社コードタクト所在地 ：東京都渋谷区円山町28-4 大場ビルA館2階b室設立 ：2015年1月代表者 ：代表取締役 後藤 正樹事業内容 ：授業支援クラウド「スクールタクト」およびジョブトレーニング支援クラウド「チームタクト」の提供URL ：https://codetakt.com/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000104.000025975.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp