【8/23 Web開催決定】「アドバンテッジタフネス」サービス説明会～サーベイ1本化のすすめ

人材業界に関わり続けてきた当社マネジャーがエンゲージメント向上の理想形について語ります株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、2024年8月23日(金)にストレスチェックの実務担当者様/責任者様を対象としたWebセミナー「『アドバンテッジ タフネス』サービス説明会～サーベイ1本化のすすめ」を開催いたします。本セミナーでは、人材業界に関わり続けてきた当社マネジャーがエンゲージメント向上の理想形について語ります。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/224/24618-224-5f7eba5161bf94ca4d45d61e34efdb8e-1200x675.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]年々エンゲージメントに対する注目度は増しており、世界的に有名で民間企業による世論調査の先駆け的存在であるギャラップ社の2013年の調査では下記のようなことが発表されています。エンゲージメントの高い企業群は低い企業群より…■収益性が22%高い■生産性が21%高い■顧客満足度が10%高い■離職者が25～65%少ない ■休職率が37%低い■安全管理上の事故が49%少ない■品質管理上のミス・欠陥が41%少ない世の中の関心が高まる一方、他の様々なサーベイも採用していることにより、管理・回答・コスト面の負担の声も上がってきています。また、「日本の人事部」の『人事白書2019』によると、9割の企業がエンゲージメントの重要性を認識しているものの、実際に従業員のエンゲージメントが高いのは約3割であることがわかっています。これらのことを踏まえると、「測るべき項目をリーズナブルに効率よく測り、可視化できた結果に対する改善施策に時間とお金をかけることの重要性」が大きいといえるのではないでしょうか。こうした理想を実現していくためのサービスとして、大手企業をはじめとした数々の導入実績がある「アドバンテッジ タフネス」の詳細をご案内します。セミナー概要(お申込みはこちら)■日時：2024年8月23日(金) 15:00-15:30(入室開始：14:50)■申込期間：2024年8月20日(火) 17:59まで■参加費：無料■対象：エンゲージメントの実務担当者様/責任者様■主催：株式会社アドバンテッジリスクマネジメント■講演内容： 1．エンゲージメントサーベイの動向 2．「アドバンテッジ タフネス」のご案内(有している機能・特長・料金体系) 3．ご導入企業様の事例紹介 ※講義内容は予定であり、変更する可能性があります。 【登壇者】 藤原 靖 株式会社アドバンテッジリスクマネジメント エンタープライズ事業本部 ディビジョンマネジャー■その他：当セミナーは、ウェブセミナー配信ツール「Zoom」を利用して配信いたします。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/224/24618-224-02f603c95712139626e6176559ea3517-1960x866.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社アドバンテッジリスクマネジメント(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)https://www.armg.jp/1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000224.000024618.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp