トイレ広告メディア『アンベール』にて職場における産前産後のホンネを短歌で収集する「tanQA」施策を実施 (2024年8月19日)

～オフィスで「産前産後の課題」を考える機会の創出を試みる～一般社団法人日本リカバリー協会（事務局：神奈川県厚木市、代表理事：片野秀樹、以下 当協会）は「産後」を一つのターニングポイントとして正しいヘルスケア知識を広げ、日本人の生涯にわたる健康や QOL、子どもの健全な成長をもっと社会で応援していくために、参画・協賛企業とともに「産後リカバリープロジェクト」（https://sungo1010.jp/）を2022年11月に立ち上げております。この度、当プロジェクト初となるオフィシャルメディアパートナー株式会社バカン（本社：東京都千代田区、代表取締役：河野剛進、以下「バカン」）のトイレ広告メディア『アンベール』と提携し、「職場における産前産後のコミュニケーション」をテーマにした短歌を用いたアンケート施策「tanQA」を実施いたします。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85299/47/85299-47-c244636e45f737060d9aaf8eecd7b4cb-1271x715.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――【tanQA施策概要】ライフとワークが交差する産前産後。どこまで踏み込んでいいのか分からない。不安に思わせたくない。そんなちょっとした気遣いから、なかなかいつものようにホンネで話せない。そんな状況に陥っていませんか？だけど大事な「あなたのホンネ」を短歌のリズムにのせてみます、すると、ちょっと気軽に伝えられる、ちょっとやさしく受け止められる。そんな「ホンネを楽しむアンケート」をトイレの中につくりました。集めたお声はプロジェクトの活動として、産前産後のウェルビーング向上のツール制作ために活用します。――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――■施策テーマ「産後の本音をアンベールする」産後は、ライフステージの中でも大きく体にダメージがあるタイミングです。一方で、産後は子ども優先になったり、やることが増えたりすることで、多くの方が自分の体の回復に時間や気を使えていない状況にあります。*1さらに、30年前と比べて、ワーキングマザーは大きく増加している状況から*2 産休明けの仕事との両立について「不安」と感じている方が51％もいらっしゃいました。*1 社会全体の少子化が大きな問題になる中で、仕事と出産・育児の関係性も再構築が必要になっていると考えます。子どもを産み、育てやすい社会を作っていくために、私達プロジェクトではまず職場と産前産後にまつわるコミュニケーション問題に着目しました。「SNSを見れば心無い言葉がある。」「踏み込んではいけないとされている気がして本当に思っていることを話せない。」「お互い気を使いあってホンネを話さないことにより、逆に心の距離が遠くなってしまう。」そんな現状を、少しずつみんなのホンネを持ち寄ることで解きほぐすことを第一歩に、「はたらく」と「産前産後」のよりよい関係性を探っていければと思います。*1 日本リカバリー協会：産後リカバリー白書2023*2国立社会保障・人口問題研究所：2021年社会保障・人口問題基本調査（結婚と出産に関する全国調査）【トイレ広告メディア「アンベール」について】都心部を中心としたオフィスや商業施設など約12,000箇所(2024年7月末時点)で展開する、トイレ個室内のデジタルサイネージメディアです。トイレは、1to1で集中できる個室空間であるため、オフィスや商業施設のトイレ利用者に対して強い認知(94.7%)と内容理解(70.3%)を得られます。トイレ個室が利用中の時のみ動画がサイネージ上で再生されるため、再生回数や配信結果を数値化することができます。また、利用時間に応じて画面表示を変更をしたり、混雑具合に応じて広告の長さを自動で調整するといった特許技術（出願中含む）を用いることで、トイレの混雑抑制による利用人数の最大化も同時に実現しています。▷トイレ広告「アンベール」の詳細はこちらhttps://corp.vacan.com/unveil【株式会社バカンについて】代表取締役：河野剛進設立：2016年6月HP：https://corp.vacan.com本社所在地：東京都千代田区麹町2-5-1 WeWork 半蔵門 PREX South 3Fバカンは経済産業省が選定する官民による支援プログラムJ-Startup 2019選定企業です。IoT、AIを活用してレストラン街やカフェ、トイレ、観光地、避難所、投票所などあらゆる場所の空き状況を検知し、デジタルサイネージやスマートフォンに配信しています。また空き状況可視化だけでなく、混雑の抑制・管理なども行っており、空き/混雑情報を起点とした「待つをなくす」DXサービスを幅広く提供しています。【産後リカバリープロジェクト 概要】 ※日本リカバリー協会推進プロジェクトhttps://sungo1010.jp/[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85299/47/85299-47-e7f246890a97b8e08de2fd88950b3794-264x375.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「産後リカバリープロジェクト」は、「産後」を一つのターニングポイントとして正しいヘルスケア知識を広げ、日本人の生涯にわたる健康や QOL、子どもの健全な成長をもっと社会で応援していくために立ち上げました。当プロジェクトは現在、賛同・協賛企業とともに活動を展開し、一般社団法人日本疲労学会、神奈川県未病産業研究会、神戸リサーチコンプレックス協議会が後援となり、専門的な視点からのアドバイスを得ながら、今まであまり進んでいなかった産後の女性、及び夫婦へのリカバリーの意識を高める活動を行っています。主な活動当プロジェクトの主な活動内容は、「産後リカバリー白書」の発行、Webサイトでの情報発信、産前産後の情報をアップデートすることを目的とした勉強会などを開催しています。◆学術的根拠に基づいた心身の回復やセルフケアの啓発（効率の良いリカバリーの提供）◆新しい選択肢による時間や体力・精神負荷の軽減（Babytech、Femtech、相談サービス）◆産後リカバリーの日の制定と産後リカバリーマークの浸透で世の中の空気づくり◆夫婦でお互いの心と身体を理解する「産後リカバリーセミナー」【産後リカバリープロジェクト 賛同・協賛企業】※2024年6月現在株式会社ベネクス、タカラベルモント株式会社、株式会社大広（大広フェムテック・フェムケアラボ）、ＳＯＭＰＯひまわり生命保険株式会社、プレミアアンチエイジング株式会社、株式会社ポーラ、株式会社ビ・メーク、日本トイザらス株式会社、塩野義製薬株式会社、アサヒ飲料株式会社、三菱地所株式会社【調査報告書「産後リカバリー白書 2023」について】[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85299/47/85299-47-d74c5d210c3c0adc433c24f793fb4aca-358x515.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ページ数：144P販売価格：非売品 ※PDF版販売時期：2024年3月5日編著者：一般社団法人日本リカバリー協会監修：産後リカバリープロジェクト※当法人もしくは産後リカバリープロジェクトにご入会いただいている企業様・自治体様に、会員特典として配布を行っております。【調査報告書についての詳細・お問い合わせ先】https://www.recovery.or.jp/sangohakusyo/【一般社団法人日本リカバリー協会 概要】所在地：神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4階会 長：渡辺恭良（神戸大学大学院科学技術イノベーション研究科 特命教授、理化学研究所生命機能科学研究センター 客員主管研究員、大阪公立大学 名誉教授、一般社団法人日本疲労学会 理事長）副会長：水野敬（神戸大学大学院科学技術イノベーション研究科 特命教授、理化学研究所生命機能科学研究センター 客員主管研究員、大阪公立大学健康科学イノベーションセンター 特任教授/センター副所長、一般社団法人日本疲労学会 理事）顧 問：大谷泰夫（神奈川県立保健福祉大学 理事長、元内閣官房参与）松木秀明（東海大学 名誉教授、健康評価施設査定機構 理事）代表理事：片野秀樹 博士（医学）（日本未病総合研究所講師、Genki Vital Academy 顧問）提携：ゲンキ・バイタルアカデミー（ドイツ）URL：https://www.recovery.or.jp/＜報道関係者お問い合わせ先＞一般社団法人日本リカバリー協会 広報事務局担当：柴山 TEL：070‐1389‐0172メール：shibayama@netamoto.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000047.000085299.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp