【最大10,500円プレゼント】資産運用の自動化サービス『SUSTEN（サステン）』、NISA活用応援キャンペーンを開始

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/52955/23/52955-23-9ce258c21fa558e486a5e3fb58a5afb4-3600x1839.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]資産運用の自動化サービス『SUSTEN（サステン）』を提供する株式会社sustenキャピタル・マネジメント（サステン・キャピタル・マネジメント、本社：東京都港区、代表取締役： 岡野大・山口雅史）は、2024年10月1日（火）より、SUSTENのNISAをご利用のお客さまを対象に、最大10,500円がもらえる「NISA活用応援キャンペーン」を開始しました。すでに他社のNISA口座をお持ちの方でも、2025年からSUSTENのNISA口座をご利用予定の場合はエントリーいただけます。この機会にSUSTENでのNISA口座の開設をご検討ください。【NISA活用応援キャンペーン 】１.積立応援キャンペーンNISA口座開設＋積立設定完了で全員に500円プレゼント２.入金応援キャンペーンNISA口座開設＋振込入金完了（10万円以上）で、入金額に応じて抽選で100名様に最大10,000円プレゼントキャンペーン期間：2024年10月1日～2025年1月31日キャンペーンページURL：https://laboratory.susten.jp/special/20241001-campaign※キャンペーン適用には条件があります。必ず詳細をご覧ください。キャンペーン概要１.積立応援キャンペーンキャンペーン期間中、NISA口座開設と新たに積立設定をいただいた方全員に500円をプレゼントいたします。「積立応援キャンペーン」は、当キャンペーン開始時点で積立設定がなかった方が期間中に設定し、プレゼント判定日まで設定を継続した場合のみ対象となります。当キャンペーン開始時点で積立設定をご利用いただいている方は、「入金応援キャンペーン」のみご利用いただけます。[表1: https://prtimes.jp/data/corp/52955/table/23_1_fc2a794af9fbc0d5bc6bc1ae093f24c5.jpg ]２.入金応援キャンペーンキャンペーン期間中、NISA口座開設と新たに振込入金をいただいた方の中から抽選で100名様に、ご入金額に応じて最大10,000円をプレゼントいたします。[表2: https://prtimes.jp/data/corp/52955/table/23_2_7b64aba474b01c1e13ec1c07d5af077d.jpg ]「入金応援キャンペーン」では、期間中の一括入金額に応じて、抽選で下記の金額をプレゼントいたします。[表3: https://prtimes.jp/data/corp/52955/table/23_3_169e0869fdcb8b976e2cd997b6512007.jpg ]※当選者の発表はSUSTENのお客さま口座へのご入金をもって代えさせていただきます。当キャンペーンの詳細および注意事項は下記「NISA活用応援キャンペーン」WEBページをご参照ください。キャンペーンページURL：https://laboratory.susten.jp/special/20241001-campaign資産運用の自動化サービス『SUSTEN』について『SUSTEN』は、個人投資家の資産運用に係る基本的なニーズに全てワンストップでお応えすることを目指した、資産運用の自動化サービス（インベストメント・オートメーション）です。スマホひとつで、誰でも簡単にNISA制度の最適利用、投信運用、積立投資、定期給付といった機能*の利用が可能になります。投資のことも、NISAのことも詳しくなくても大丈夫です。『SUSTEN』が最新の知見に基づきすべてを自動化し、投資家一人ひとりに合った理想の資産運用の実現をお手伝いします。＊今後実装予定の機能を含みます。『SUSTEN』の5つのNISA自動最適化機能１.自動非課税成機能NISAの年間投資枠や非課税保有限度額を超えて入金があった場合、それらの上限額を超過した分をまずは課税口座で投資します。その後、翌年に年間投資枠が改めて利用可能となる、あるいは非課税保有限度額の枠空き分が復活する場合には、システムが自動的に課税口座の資金を非課税口座に移動させます。２.自動節枠機能評価損が発生している証券を売却し、再度買い直す取引を実行することで、NISA利用額を節約する（実質的に増枠させる）ことが可能です。３.つみたて投資枠優先采配投資をするときは、なるべく「つみたて投資枠」から利用し、出金するときはなるべく「つみたて投資枠」に資金が残るように、自動で入出金の調整を行います。４.期待リターン優先采配複数の証券（投資信託）に投資をする、または投資を予定する場合、なるべく期待リターンの大きいものから優先的に非課税枠での買付が行われるよう自動で非課税枠利用を調整します。５.非課税入替取引NISA口座と課税口座双方で投資を実行している場合、双方の口座で保有している証券の期待リターンを比較し、非課税口座の利用メリットを最大化するよう自動で入替を行います。株式会社sustenキャピタル・マネジメントについて株式会社sustenキャピタル・マネジメントは「誰もが安心して暮らせるsustainableな社会の実現」というビジョンの下、設立された会社です。日本の資産運用サービスの高コスト体質を見直し、市場原理が機能しにくい分野、特に「環境・福祉」といった分野においては、資産運用者が主体となって投資家が継続的に関わることのできる仕組みをつくる必要があると考えています。この課題解決に向けた、「家族や友人にすすめられる投資運用サービスの創出」こそが、当社のミッションです。所在地 ：東京都港区虎ノ門一丁目3番1号東京虎ノ門グローバルスクエア代表者 ：代表取締役CEO 岡野大、代表取締役CIO 山口雅史設立 ：2019年7月事業内容：投資運用サービスの提供URL ：https://susten.jp主要サービス：資産運用の自動化サービス『SUSTEN（サステン）』登録 ：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3201号加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会ご留意事項- 本資料は、株式会社sustenキャピタル・マネジメント（以下「当社」といいます。）が提供するキャンペーンについてご紹介するものです。当社が提供する商品・サービスはいずれも値動きのある有価証券等に投資しますので、投資評価額は変動します。したがって元本が保証されているものではありません。本資料は、当社が信頼できると判断した情報・データ等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。本資料における内容は本資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。投資一任契約の概要- 当社の投資一任サービスでは、お客さまとの投資一任契約に基づき、お客さまに代わって預り資産の管理・運用を行います。具体的には、お客さまにあらかじめ同意いただいた上で、当社が設定・運用する投資信託を対象とした投資運用を行います。投資一任契約のお申込みに当たっては、契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をよくお読み下さい。投資一任契約に係る費用- 運用報酬：投資対象である当社投資信託から当社に支弁される信託報酬を通じてお支払いいただき、それ以外には発生しません。ただし、当社投資信託の内、「グローバル資産分散ポートフォリオ（R）」と「グローバル複合戦略ポートフォリオ（G）」に投資する場合は、当社に支弁される信託報酬はありませんが、次項以下に規定する運用成果報酬をお支払いいただくものとします。- 運用成果報酬：毎月最終営業日（以下、「報酬計算日」といいます。）時点の「成果報酬対象評価額（「グローバル資産分散ポートフォリオ（R）」と「グローバル複合資産ポートフォリオ（G）」に係る預り資産の評価額合計を指し、未収受の運用成果報酬を含みます。以下同じ。）」が、それ以前の各報酬計算日における過去最高の成果報酬対象評価額（当該報酬計算日に計算される運用成果報酬の控除後）を超過している場合、その超過分に報酬料率（9 分の1.1 から6 分の1.1（税抜9 分の1 から6 分の1））を乗じたもの。詳細については契約締結前交付書面をご確認ください。投資先の投資信託保有期間中に間接的にご負担いただく費用- 運用管理費用（信託報酬）：年率0.022％～0.88％（税込、投資信託の種類の追加によっては上限が変更される可能性があります。）- その他の費用及び手数料：組入有価証券売買時の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、監査費用、信託財産に関する租税等、保有する期間等に応じてご負担いただく費用があります。運用状況等により変動するため、事前に料率や上限額等を表示することができません。投資一任契約に係るリスク- 投資対象とする投資信託は、主に価格変動のある有価証券等（外貨建資産の場合は為替変動も含まれます。）に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額の変動要因としては、主に株価変動リスク、先物取引利用に伴うリスク、金利変動リスク、流動性リスク、信用リスク、為替変動リスク、カントリーリスク、および商品市況の変動リスクが挙げられますが、これに限定されません。したがって、投資者（受益者）の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。- 投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。また、投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。お取引の前に投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面を必ずご確認ください。その他の留意点- 投資一任契約の締結および投資一任契約に基づく投資信託の買付けは、金商法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。- 本資料の一部または全部を、弊社の書面による事前承諾なく(I)複写、写真複写、あるいはその他いかなる手段において複製すること、あるいは(II)受領者に所属する役職員あるいは受領者の委任を受けた代理人以外の第三者に再配布することを禁じます。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000052955.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp