ほしいデータが見つかる、データの使い方がわかる、投資したい銘柄が見つかる、「JPxData Portal（ベータ版）」の提供スタート

日本取引所グループのJPX総研が運営する証券データポータルサイト[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/7/137648-7-eb4298e06f36c8880b60fda59722ea41-1520x797.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社日本取引所グループ（以下「JPX」）のグループ会社である株式会社ＪＰＸ総研（本社：東京都中央区、代表：宮原 幸一郎）は、JPX、JPXのグループ会社及び協業会社（以下「JPXグループ等」）が保有するデータを網羅的にカタログ化して紹介するポータルサイト「JPxData Portal（ベータ版）」（https://clientportal.jpx.co.jp/）（以下「本サイト」）の提供を開始しました。JPXグループ等では、現在200種類を超えるデータを提供しており、投資家、証券会社や上場企業を始めとして、幅広いユーザにご利用いただいています。その一方で、「データの種類が多すぎて探しにくい」、「どのような使い方ができるデータなのか分からない」といったご意見を頂いていました。そこで、ユーザが求めるデータへのアクセスを容易にするとともに、データの活用方法もご紹介できるよう本サイトをご用意しました。本サイトの名称には「JPXグループ等のデータポータルサイト」という意味と、「日本（JP）とデータ（Data）を掛け合わせる場（JP×Data）」という意味を込めています。将来的には日本市場のデータの集積地として、幅広くご利用いただけるサイトを目指していきます。JPxData Portal（ベータ版）上のボタンから本サイトにアクセスできます。主な機能「リストから探す」- 200種類以上のデータを「株価」、「デリバティブ」、「信用取引」、「ESG」といったシンプルなキーワードで検索をすることが可能- データ更新頻度やタイミング、過去データの提供期間、ファイルフォーマット（PDF, CSV, Excelなど）、API提供の有無を一覧で表示- 一部データについてはサンプルデータや利用方法の案内を提供「使い方から探す」- 各種データを使った分析例などを紹介する「データの活用方法」や、株価データ関連や銘柄マスタ情報関連など類似する複数データを比較して紹介する「類似のデータとの違い」など解説記事を掲載- 記事とデータはリンクしており、あるデータの使い方記事から、別のデータを発見可能「銘柄を探す」- 個別銘柄の基本情報や適時開示情報・ファイリング情報、コーポレート・ガバナンスなどの情報を閲覧可能- 企業名やコードだけでなく、生成AI技術を活用して「クラウド」「DX」といったキーワードでも検索が可能- 現時点の上場銘柄の一覧を無料でダウンロード可能「開示情報を探す」- ２営業日前分から最大過去１年間分のTDnetの開示情報の検索が可能- HTML形式で開示された決算短信等について、ブラウザの機械翻訳の利用が容易。ブラウザ機械翻訳の操作方法や利用上の注意点も記事として提供- 英語での情報検索機能向上のため、日本語書類にも英語タグを付しており、情報の一次抽出が容易「便利なサイト」- 証券市場に関連する便利なサイトを紹介。JPXグループ等提供サイトを対象としており、今後拡充予定今後のアップデート予定以下の追加機能の開発を検討しています。- 個別銘柄画面へのESG関連情報の追加- ログイン機能とログインユーザ向けの付加機能- データ契約に関する手続き機能- 簡易なデータ分析機能- 外部パートナーとの連携皆様のフィードバックを頂きながら、日々、改善を続けて参りますので、ご要望がありましたらお寄せください。お問合せ株式会社ＪＰＸ総研 フロンティア戦略部E-mail：inf_dev@jpx.co.jpお問合せフォーム[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/7/137648-7-125e13c3b9ad44979c1007e08ccc712d-755x1005.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社ＪＰＸ総研（日本取引所グループ）ＪＰＸ総研は、日本取引所グループにおいて、市場全体の機能強化および効率化に繋がるマーケット・サービスの創造を追求することを目的に、取引所ではない子会社として新たに設立されました。ＪＰＸ総研では、データやテクノロジーを活用したデジタル事業やネットワーク事業の強化を進め、事業の多角化やサービスの高度化を推進します。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000137648.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp