【日本BD】日本BD、新社長就任人事のお知らせ

日本BD（日本ベクトン・ディッキンソン株式会社 本社：東京都港区）は、2024年10月14日付で、日本ベクトン・ディッキンソン株式会社および株式会社メディコンの代表取締役社長に、長瀬信弥（ながせ しんや）が就任いたしましたことをお知らせいたします。なお、前代表取締役社長の阿知波達雄（あちわ たつお）は、2024年10月13日をもって両社の代表取締役社長を退任いたしました。[画像: https://prtimes.jp/i/86425/22/resize/d86425-22-6e29967b9943b1428648-0.png ]長瀬は、2010年 日本BDに入社後、2013年には、米国本社に出向しグローバルな製品戦略を推進しました。2015年に日本に帰国後、複数の事業部長を歴任したのち、2019年からはシンガポールのグレーターアジア リージョン本社で、インテグレイテッド ダイアグノスティック ソリューションズ事業部のバイスプレジデントとして、アジア全域での事業展開をリードしました。社長就任コメント日本BDの社長に就任することとなり、大変光栄です。BD（本社：米国）は125年を、また日本でも50年を超える歴史の中で、患者さんや医療従事者、研究者の皆様へ、革新的で高品質な製品とサービスを提供してまいりました。「明日の医療を、あらゆる人々に(TM)」というパーパスを、日本のお客様や弊社の従業員とともに遂行できることをとても嬉しく思います。日本BDについて日本BD（日本ベクトン・ディッキンソン株式会社）は、BD（本社：米国ニュージャージー州フランクリンレイクス）の日本支社として1971年に創立（1985年日本法人化）。世界の製造拠点から、ライフサイエンス研究用製品、臨床検査・感染制御、環境検査関連製品、薬剤投与等の治療用製品を輸入販売しています。1987年に日本における製造物流拠点として開設した福島工場（福島県福島市西工業団地）では、細菌検査用の生培地やプレフィル用シリンジ（薬剤充填式注射器）を製造し、グローバルスタンダードの製品を日本の品質基準でお届けしています。BDは、2017年C.R. Bard社の買収（日本では株式会社メディコンとして運営）、2024年エドワード社よりクリティカルケア事業を買収し、アドバンスド ペイシェント モニタリングとして事業を開始する等、ポートフォリオの拡大を続け、日本においても、「明日の医療を、あらゆる人々に(TM)」というパーパスの実現を追求しています。主要製品：フローサイトメーター（細胞分離解析装置）および試薬、血液培養等の細菌・ウイルス検査システムや迅速診断キット、子宮頸がん検査システム、医療従事者を職業感染から守る針刺切創防止機構付きの安全器材や抗がん剤曝露から守る閉鎖式薬剤輸液システム、プレフィル用シリンジ、薬局の効率化をサポートする薬局ロボットなど。詳細は、https://www.bd.com/jp/ をご覧ください。株式会社メディコンについて 株式会社メディコン（〒530-0002 大阪市北区曽根崎新地 1-13-22 WeWork 御堂筋フロンティア 15F）は、1972年にC.R. Bard社の手術用、検査用、泌尿器科用ディスポーザブル製品を輸入販売する「日本メディコ」として設立。小林製薬との出資比率が同等となる「株式会社メディコン」を経て、2015年よりC.R. Bard社の100％子会社として、血管、泌尿器および外科領域における治療用医療機器の販売で事業を拡大してきました。2017年12月、BDのC.R. Bard社買収に伴い、株式会社メディコンはBDグループの一員となりました。 主要製品：排尿ケア関連製品、エンドウロロジー関連製品、クリティカルケア関連製品、カテーテル固定関連製品、放射線治療関連製品、IVR関連製品、生検関連製品、ヘルニア手術関連製品、外科関連製品、静脈栄養・化学療法関連製品、透析関連製品詳細は、https://www.bd.com/jp/ をご覧ください。BDについてBD（ベクトン・ディッキンソン アンド カンパニー）は、医療分野での新たな知見を求め、診断や治療の質を向上させることで、「明日の医療を、あらゆる人々に(TM)」というパーパスの実現を目指す、世界有数の医療機器・メドテック企業です。患者さんの治療や医療プロセスに関する革新的な技術やサービスを開発することによって、医療の最前線で活躍する人々を支えています。世界で77,000人におよぶBD社員は、次世代の診断・治療法の研究開発の現場で研究者をサポートし、臨床現場における医療従事者の安全性や医療効率を向上するため日々努力をしています。世界のあらゆる国の医療機関とパートナーシップを組み、世界規模の最重要課題に取り組むとともに、顧客である医療機関と緊密に連携することで、医療効果の改善やコスト削減、効率化、安全性の向上、医療アクセスの促進に寄与しています。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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