NISA（つみたて投資枠／成長投資枠）対応の公募投資信託『マネーフォワード全世界株式インデックスファンド』、SBI証券への提供を開始

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/52955/24/52955-24-6e12611ac65598f45d6a6ff603d7f24f-3600x1644.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]資産運用の自動化サービス『SUSTEN（サステン）』を提供する株式会社sustenキャピタル・マネジメント（サステン・キャピタル・マネジメント、本社：東京都港区、代表取締役： 岡野大・山口雅史、以下、「当社」）が設定・運用する公募投資信託『マネーフォワード全世界株式インデックスファンド（以下「当ファンド」といいます。）』が、2024年10月18日（金）より株式会社SBI証券で取扱開始されましたので、お知らせします。当ファンドは、これまで投資一任サービス「SUSTEN」および「SUSTEN for マネーフォワード」の組入ファンドの一つとして提供されていましたが、単独で購入可能な投資信託としてはSBI証券が初めて取り扱うことになりました。当ファンドの特徴当ファンドは、全世界の株式に広く投資し、MSCI ACWI（配当込み、円換算ベース）に連動することを目指します。ポイント１. 株式への投資世界中の上場企業の発行する株式に投資します。ポイント２. 全世界全部入り日本を含む23の先進国と24の新興国に投資します。セクターや業種に偏らず、大型株を中心に約2,900の株式に投資します。世界の投資可能な株式の約85%をカバーし、つみたて投資枠指定のインデックスの中でもトップクラスのカバー率を持ちます。ポイント３. 理論的に最適※ノーベル経済学賞も受賞した現代ポートフォリオ理論に基づく投資配分を実現します。理論上、最も効率が高くなるとされており、機関投資家にも採用される基本のポートフォリオです。※1960年に発表され、今日の現代ポートフォリオ理論の基礎となっている「資本資産価格モデル（CAPM）」に基づけば、世界のリスク性資産をその時価総額比率で保有することが、平均分散法の観点で最適であるとされます。ファンドの概要当ファンドは、主として国内外の金融商品取引所に上場している株式、投資信託受益証券（ETF）への投資を通じて、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果の獲得を目指して運用を行います。[表: https://prtimes.jp/data/corp/52955/table/24_1_631ef7c140ef1709989b6c93047b900e.jpg ]【SBI証券での当ファンドの取扱い開始日】2024年10月18日（金）株式会社sustenキャピタル・マネジメントについて株式会社sustenキャピタル・マネジメントは「誰もが安心して暮らせるsustainableな社会の実現」というビジョンの下、設立された会社です。日本の資産運用サービスの高コスト体質を見直し、市場原理が機能しにくい分野、特に「環境・福祉」といった分野においては、資産運用者が主体となって投資家が継続的に関わることのできる仕組みをつくる必要があると考えています。この課題解決に向けた、「家族や友人にすすめられる投資運用サービスの創出」こそが、当社のミッションです。所在地 ：東京都港区虎ノ門一丁目3番1号東京虎ノ門グローバルスクエア代表者 ：代表取締役CEO 岡野大、代表取締役CIO 山口雅史設立 ：2019年7月事業内容：投資運用サービスの提供URL ：https://susten.jp主要サービス：資産運用の自動化サービス『SUSTEN（サステン）』登録 ：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3201号加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会【ご留意事項】- 本資料は、株式会社sustenキャピタル・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が情報提供のために作成したものです。- 当ファンドの購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。- 当ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託での運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はなく、預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。- 投資信託のお取引に関しては、金商法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。- 本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。本資料に記載されたシミュレーションによる試算結果は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。- 本資料の一部または全部を、当社の書面による事前承諾なく (I)複写、写真複写、あるいはその他いかなる手段において複製すること、あるいは (II)再配布することを禁じます。株式会社sustenキャピタル・マネジメント金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3201号加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000024.000052955.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp