電通総研と大阪教育大学の連携事業がスポーツ庁委託事業「令和6年度『Sport in Life推進プロジェクト（スポーツ人口拡大に向けた取組モデル創出事業）』」に採択

株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）と国立大学法人大阪教育大学（所在：大阪府柏原市、学長：岡本 幾子）による「生成AIを活用した中学生の新しいスポーツ習慣支援事業」（以下、「本事業」）がスポーツ庁委託事業「令和6年度『Sport in Life推進プロジェクト（スポーツ人口拡大に向けた取組モデル創出事業）』」に採択されました。本事業では、大阪中学校体育連盟テニス専門部や大阪府テニス協会、大阪中学校テニス連盟、大阪私立中学校テニス連盟等と連携し、中学校における部活動改革や部活動の地域移行に応えるスポーツ環境づくりに取り組みます。本事業では、これまで運動部活動やテニスの研究に取り組んできた大阪教育大学が、研究内容の設計、データ分析を担い、電通総研が最新の生成AIで実現可能なユースケースの検討、生成AIの環境構築、活用促進のためのアドバイスを担います。対象は主に中学生で、「練習動画をアップロードしたらアドバイスがもらえる」などの最新の生成AIを活用した支援と、スポーツを「始める、続ける、深める」という各場面での仕掛けを組み合わせたイベント開催やスポーツ環境の整備に取り組みます（下図参照）。これにより、新しいスポーツとの関わり方を提案し、スポーツの機会提供と習慣化の支援をめざします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43138/303/43138-303-529d256677014ab4b5948bf92f54d63b-1000x240.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ライフスタイルに応じたスポーツ習慣化支援、必要な時に必要なフィードバック/情報を提供本事業の仕組みにより、以下に挙げるターゲットへの効果が期待されます。・ 運動部に所属しているが、活動規模縮小による動機づけ低下やスポーツ離れの可能性がある層・ 運動部に所属しておらず、学校に希望する種目（本事業ではテニス）がない層・ レクリエーション志向を含む多様なニーズを有する層実施概要・ テニス協会、中学校体育連盟協力の下、運動部所属者と非所属者の両方が参加できる自主練習環境整備・ スポーツへの興味関心を引き出す生成AI活用方法のレクチャー、テニスの体験イベントの実施・ 生成AIが練習動画に対してアドバイスを返すための環境提供・ テニスの体験大会の開催・ 事前事後アンケート等による事業の振り返りの実施大阪教育大学柏原キャンパスのテニスコートにて、土日を中心に週1回程度の頻度で2024年11月から取り組みを開始します。＜ご参考資料＞■国立大学法人大阪教育大学について https://osaka-kyoiku.ac.jp大阪教育大学は、大阪府柏原市にメインキャンパスを配置し、教育界に多くの有為な人材を輩出する一方、国際都市として交通アクセスはもとより情報・産業の中枢機能を有する大阪市内に天王寺キャンパスを擁しています。さらに11の附属学校園を設置し、総合的な教育系大学をめざしています。令和4年3月には、文部科学大臣から教員養成フラッグシップ大学の指定を受けました。ダイバーシティ、教育DXの推進、学習観・授業観の転換といった、教員養成の高度化に全学を挙げて取り組み、多様な教育課題の縮図ともいえる大阪から、「令和の日本型学校教育」を牽引します。■電通総研について https://www.dentsusoken.com電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000303.000043138.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp