HENNGE Oneの連携ソリューションに、ゼロトラストネットワークを実現する「SonicWall Cloud Secure Edge」を追加

HENNGE株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小椋 一宏）は、働く環境の「安全性」と「利便性」を支えるクラウドセキュリティサービス「HENNGE One」が、SonicWallの提供する「Cloud Secure Edge」へのシングルサインオン連携に対応したことを発表します。[画像: https://prtimes.jp/i/7098/217/resize/d7098-217-dbc4d013e21f5004b8f8-0.png ]リモートワークやクラウドサービスが一般化する中、利便性を確保しつつ、一層強固なセキュリティを構築することが求められています。そんな中で注目が高まっているのがゼロトラストの考え方であり、ゼロトラストの実現に欠かせない「Zero Trust Network Access （ZTNA）」、「Cloud Access Security Broker （CASB）」、「Secure Web Gateway （SWG）」の仕組みを兼ね備えた「Cloud Secure Edge」は、セキュアかつ柔軟な働き方を実現する上で、有力な選択肢です。「HENNGE One」と「Cloud Secure Edge」が連携することにより、「HENNGE One」を利用する企業は「Cloud Secure Edge」へのシングルサインオンが可能となります。複数のIDやパスワードを管理する煩雑さから解放されるだけでなく、二つのソリューションの相乗効果により、ゼロトラストモデルに則ったセキュリティを容易に構築できるようになりました。HENNGEでは今後も「HENNGE One」と連携する製品やSaaSを増やし、企業の利便性と安全性を両立させるソリューションを提供してまいります。SonicWall Cloud Secure EdgeについてCloud Secure Edgeは、導入の容易さと高い効果が特長のセキュリティサービスエッジ（SSE）です。ユーザーの場所や端末を問わず、社内外への安全なアクセスを実現し、悪意あるアクセスやサイバー攻撃から社内の情報資産を守ります。URL： https://www.sonicwall.com/products/cloud-secure-edgeHENNGE OneについてHENNGE One は組織の生産性向上を実現する国内シェアNo.1のクラウドセキュリティサービスです。 生産性向上にはSaaS をはじめとする最新テクノロジーの活用が不可欠ですが、一方でそこにはセキュリティをはじめとする様々な課題が存在します。テクノロジー活用を妨げる課題を解決するため、HENNGE Oneでは3つのEditionを提供。複数のシステムID をまとめて保護し、安全で効率的な働き方を実現する「Identity Edition」、組織内に散在するデータの意図せぬ情報漏えいを防止する「DLP Edition」、そして、テクノロジー、人、プロセスの全方位で組織をサイバー攻撃から守る「Cybersecurity Edition」です。あらゆる組織の課題を、機能と導入しやすさを兼ね備えたセキュリティサービスで解決し、テクノロジーの解放を実現します。URL： https://hennge.com/jp/service/one/HENNGE株式会社について1996年11月に設立。「テクノロジーの解放で世の中を変えていく」を理念に、テクノロジーと現実の間のギャップを埋める独自のサービスを開発・販売しているSaaS企業です。複数のクラウドサービスのID/パスワードを統合管理するクラウドセキュリティサービス「HENNGE One」や、クラウド型メール配信サービス「Customers Mail Cloud」を提供しています。2019年10月、東京証券取引所マザーズ市場に上場。2022年4月、東証グロース市場に移行。社名の「HENNGE（へんげ）」は「変化（HENNKA）」と「チャレンジ（CHALLENGE）」を組み合わせ、あらゆる変化に挑むとの決意を表しています。会社名：HENNGE株式会社証券コード：4475所在地：東京都渋谷区南平台町16番28号 Daiwa渋谷スクエア代表者：代表取締役社長 小椋 一宏URL： https://hennge.com/＜本リリースに関するお問い合わせ先＞HENNGE株式会社Corporate Communication DivisionTEL：03-6415-3660E-mail：info@hennge.com 担当：山本*本プレスリリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ