ネットアップ、GPTWの調査で「働きがい認定企業」として認定

ネットアップ合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：中島シハブ）は、2024年11月14日にGreat Place To Work(R)（以下、GPTW）の調査で「働きがい認定企業」に選ばれましたのでお知らせします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/47898/127/47898-127-cf0127d6e0e474ece73b322c3ebca5e4-1909x2700.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]GPTWの調査は、従業員の職場環境、管理職の質、福利厚生、企業文化に関する包括的なフィードバックを収集します。認定を受けるためには、調査の結果、従業員に対して「自由と責任」「尊重」「公平性」を提供している企業であることが求められます。当社は「誰もが参加できる」「誰もが一員であることを実感できる」「誰もが成長・貢献できる」企業文化を目指して、ダイバーシティ、インクルージョン、ビロンギングの取り組みを推進しています。社内では、異なるバックグラウンドのメンバー同士が助け合い、切磋琢磨しながらお客様のDXに貢献しています。また、クラウド、ソフトウェア、データ管理インフラなど、主軸事業が多岐にわたりますので、性別や年齢、経歴に関係なく、多くのキャリアチャンスを得られるように制度を整備しています。今後も個人・組織・事業の成長と共に、社会貢献に取り組み、多様なメンバーが生き生きと、自分らしくあれる職場を目指して改善していきます。ネットアップ合同会社 代表執行役員社長 中島シハブ・ドゥグラは、次のように述べています。「この認定を励みに、今後も従業員にとって最高の職場環境の整備に努めていきます。NetAppの継続的な従業員満足度への取り組みと、職場における敬意の文化を示すことができ、大変光栄です。この認定は、NetAppの革新的な文化を育むために我々が行ってきた努力の証であり、協力的で包括的な環境が、社員の成長と成功を促進し、NetAppのお客様にも優れたサービスを提供することができると考えています。」以上Great Place to Work (R) Institute JapanについてGreat Place to Work(R) Institute は、世界約60ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work(R) Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work(R) Institute Japan（GPTWジャパン）を運営しています。NetAppについて NetAppは、ユニファイド データ ストレージ、統合データ サービス、CloudOps ソリューションを組み合わせて、あらゆる顧客が破壊的イノベーションの世界動向をチャンスに変えることのできる「インテリジェント データ インフラストラクチャ」を提供する企業です。サイロ化しないインフラストラクチャを創出し、可観測性と AI を活用して、最適なデータ管理を実現します。世界最大のクラウドにネイティブサービスとして導入されている唯一のエンタープライズ グレード ストレージ サービスのように、NetAppのデータ ストレージはシームレスな柔軟性を提供し、NetAppのデータ サービスは優れたサイバー耐性、ガバナンス、アプリケーションの俊敏性によりデータの優位性を創出します。またNetAppの CloudOps ソリューションは、可観測性と AI を通じて、パフォーマンスと効率の継続的な最適化を提供しています。データの種類、ワークロード、環境を問わず、NetAppがお客様のデータ インフラストラクチャを変革し、ビジネスの可能性を実現します。詳細については、https://www.netapp.com/ja/ をご覧ください。ネットアップ合同会社はNetAppの日本法人です。また、X、LinkedIn、Facebook、InstagramでNetAppをフォローしてください。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000127.000047898.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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