※延期となりました※【SmartHR×アスタミューゼ共催】既存事業の拡大・新規事業の早期実現に必要な協業・オープンイノベーションとは？を開催

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7141/604/7141-604-e359a4e8f0b44f2d3bbaea8aa2fcab7e-920x450.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]※こちらのウェビナーは諸般の事情により延期となりました。詳細については決まり次第、別途告知させていただきます。アスタミューゼ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 永井歩）は、2025年1月20日（月）12:00-13:00に、株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役CEO：芹澤 雅人）と共同で、新規事業担当者に向けた無料ウェビナー「既存事業の拡大・新規事業の早期実現に必要な協業・オープンイノベーションとは？」を開催いたします。▼概要既存事業の拡大にしても、新規事業の実現にしても、事業規模・売上規模を追求すると時間がかかり、早期実現を狙うと規模が小さくなるというトレードオフが生まれやすい構造があります。そういった中で戦略的な協業・オープンイノベーション戦略をとる事でそのトレードオフを解決し、早期に大きなインパクトを生み出す事が可能になります。そこで事業規模やインパクトのある新規事業を生み出す事に強いアスタミューゼと、既存事業に寄り添い拡大支援をしてきたSmartHRがそれぞれの視点でトレードオフを解決するアライアンス戦略についてお伝えします。▼このような方におすすめ・企業の投資戦略・協業戦略のご担当様・企業の新規事業のご担当様・企業の事業戦略のご担当様・他社様との連携を任されているが、お悩みの方▼このウェビナーで学べること・事業の課題を解決する効果的で実効性が高いアライアンス戦略・投資戦略の手法・企業間連携で事業を活性化させる方法※こちらのウェビナーは諸般の事情により延期となりました。詳細については決まり次第、別途告知させていただきます。▼登壇者[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7141/604/7141-604-c88aeccca7485cad876178058c1065af-564x502.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社smartHR事業戦略統括本部 パートナービジネス事業部西日本パートナービジネス部 部長後藤 達也&lt; 略歴 &gt;2013年から2020年にかけ、シナジーマーケティング株式会社へ新卒で入社。マーケティングやYahoo!社と協同の新規事業開発等に従事。2020年から現在は、株式会社smartHRにてパートナービジネスの立ち上げに従事。西日本パートナービジネスの責任者を務める。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7141/604/7141-604-35203553f96efb7355ebdd029d2604ef-1429x1860.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]アスタミューゼ株式会社代表取締役社長永井 歩&lt; 略歴 &gt;大学院在学中にアスタミューゼを起業。世界193ヵ国、39言語、7億件を超える世界最大級の無形資産可視化データベースを構築し、独自に定義した136の“成長領域“と、SDGsに対応した人類が解決すべき105の“社会課題“を基に、新規事業/オープンイノベーション支援事業、データによる未来戦略構築、社会課題解決支援SaaS事業、データ分析による企業価値・無形資産評価事業等を立ち上げる。東京大学大学院システム量子工学専攻修了。※こちらのウェビナーは諸般の事情により延期となりました。詳細については決まり次第、別途告知させていただきます。▼本件に対する問い合わせアスタミューゼ株式会社 広報担当 E-Mail: press@astamuse.co.jp https://www.astamuse.co.jp/contact/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000604.000007141.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp