歴史的株高時代に備える！業界初*・最短最速で投資上級者を目指す新サービス投資のパーソナルトレーニング「CASHUP（キャッシュアップ)」の提供を開始

～株価の変動が激化する中、専属トレーナーが３ヶ月間マンツーマンで投資戦略を最適化！テクニカル分析からファンダメンタル分析まで徹底指導～株式会社ABCash Technologies（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：辻 侑吾、以下「当社」）は、新サービス「CASHUP (キャッシュアップ)」の提供を開始します。本サービスは、専属のトレーナーが投資に特化したマンツーマントレーニングを行い、受講者の金融リテラシー向上を支援し、受講者自身が目標に向けて効率よく資産形成を進めるようになることを目指します。* 自社調べ 2024年1月時点 日本国内における「マンツーマンの投資特化型トレーニングを提供するサービス」として[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33541/81/33541-81-7d9dc05ae4415d5c192508fd942a804e-1920x1080.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■サービス提供の背景昨今、投資人口は急速に増加しており、金融庁の「NISA口座の利用状況調査」によると、NISAにおける各年の利用枠での買付額（※１）は、2023年１月～６月の半年間で約２兆7361億円だったのに対し、2024年の同期間には約10兆1341億円へと大幅に増加しました。背景には、2024年からの新NISA制度の開始に伴う投資環境の改善に加え、日本株の上昇基調も大きく影響しています。2024年２月には日経平均株価がバブル期以来の高値を更新するなど、市場の好調さが個人投資家の関心を一層高めました。これにより、投資を通じた個人の資産形成が加速するとともに、市場の活性化が経済全体にも好影響を与えるという、非常に好ましい傾向が見られます。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33541/81/33541-81-a95ea7a76f873c271b049a57cc9345c3-1920x1080.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]しかしながら、十分な金融知識を持たないまま投資を始めてしまい、結果的に損失を被る方も増えているのが現状です。日本では金融教育の機会が少なく、投資に対するリスク回避意識が強いことが挙げられます。結果として、多くの人が資産を現金・預金の形で保有し続け、資産形成の手段として株式や投資信託を活用する文化が形成されておりません。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33541/81/33541-81-2f504fa9e2971e335ee61ec6a86ce441-1920x1080.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]また、近年は金融教育の重要性が高まり、多くの人が投資について学ぶ機会を得ていますが、実際には「知識は得られるが、実際の投資には活かせていない」と感じる人が少なくありません。その背景には、現在の金融教育が基礎知識の提供にとどまり、実践的なスキルを十分に習得できる場が少ないという課題があります。加えて、金融教育の形式にも問題があり、マンツーマンでないと挫折してしまうという声も多く聞かれます。集団講義では個々の理解度やペースに応じた指導が難しく、受講者が途中でつまずいてしまうことが少なくないのです。実際に、当社の受講者からは以下のような懸念の声が寄せられています。- 自分に合った質問ができない多くの講義は大人数のクラス形式で行われるため、カリキュラムの進行が優先され、一人ひとりの疑問に細かく対応するのが難しいのが実情です。その結果、一般的な知識は学べても、個々の資産状況や投資目標に応じたアドバイスを受ける機会が限られています。- 金融知識のレベルに差があり、ついていけなくなる受講者ごとに金融知識のレベルが異なるため、講義の進行についていけず挫折してしまうケースがあります。特に、理解が追いつかないまま講義が進んでしまうと、適切なサポートを受ける機会がないまま学習意欲が低下し、途中で諦めてしまう人も少なくありません。- プライバシーが守られず、相談しづらいクラス形式の講義では、他の受講者がいるため、個人の資産状況や投資方針について具体的な相談がしづらいという課題があります。特に、収入や投資額、リスク許容度などを踏まえた個別アドバイスを求める場合、十分なサポートが受けにくい環境となっています。- 理論は学べても、実践的なスキルが身につかない学んだ知識をどう活用すればよいのか分からず、「理論は分かるが、実際にどう投資すればよいのか分からない」という状態に陥ることが少なくありません。講義では成功事例や理論的な解説が中心となるため、実際の市場の変動や予測不能なリスクに対応する経験を積むことができません。その結果、いざ投資を始めようとすると「本当にこの判断でいいのか？」と迷いが生じ、なかなか行動に移せないという課題があります。こうした課題を踏まえると、単に投資に関する知識を提供するだけではなく、個々の状況に応じたマンツーマンの実践的な学びの場が必要であることは明らかです。そこで当社は、実際の投資判断に活かせる具体的なスキルを学び、継続的に実践できる環境を提供したいと考え、投資に重点を置いた金融教育サービス「CASHUP（キャッシュアップ）」を開始しました。今後も全ての世代に向け中立的な金融教育を提供し、当社のミッションである「お金の不安に終止符を打つ。」という目標を実現していきます。金融教育を通じて一人ひとりが経済的に自立し、安心して将来に備えることができる社会の実現に向けて貢献してまいります。※１ 18歳以上の成長投資枠とつみたて投資枠を合わせた利用枠で買付があった金額の合計■CASHUP（キャッシュアップ）について「CASHUP（キャッシュアップ）」は30代・40代をターゲットに、専属のパーソナルコンサルタントが一人ひとりに合った投資戦略を提案し、効率よく自身の目標に向けて資産形成を進められるようサポートします。お金のプロが手厚くサポートすることにより、独学での投資リスクや課題を軽減することを目指しています。▼サービスサイトURLhttps://service.abcash.co.jp/cashup[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33541/81/33541-81-e362ec627992c83fdae6c79eed7eef5d-972x374.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■サービスの特長＊マンツーマンでのサポート体制マンツーマン指導による徹底した個別対応で、受講者一人ひとりの投資経験や目標に合わせた最適なプログラムを提供し、初心者でも安心して学びながら実践できる環境を整えています。専属のパーソナルコンサルタントが、個々のニーズに合わせた最適な資産形成プランを提案します。＊６万人以上の金融教育ノウハウとデータを活用６万人以上の受講生から信頼されてきたABCashが、その豊富なノウハウを最大限に活用し、資産形成に特化したトレーニングをCASHUPで提供します。＊実践重視の資産形成に特化したカリキュラム理論だけでなく、具体的な実践方法にフォーカスしたカリキュラムを用意しています。株式投資、資産運用シミュレーションなど、幅広い分野で結果を出すためのスキルを学ぶことができます。■株式会社ABCash Technologies 会社概要株式会社ABCash Technologiesは、「お金の不安に終止符を打つ。」をミッションに掲げ、 2018年に創業いたしました。当社は金融教育サービスを通じて「10年後、なりたい自分をお金で諦めない」をトレーニングコンセプトとする、お金の情報格差のない世界を実現する新しいビジネスを追求しています。主要事業の『ABCash(エービーキャッシュ)』では、「３ヶ月でお金に強くなる」をコンセプトに、専属のパーソナルコンサルタントが金融知識・ノウハウ提供、資産管理・運用サポートなどのお金のトレーニングを提供しており、2024年８月には累計受講者数が６万人を突破いたしました。社名 株式会社ABCash Technologies設立 2018年２月２日代表取締役社長 辻 侑吾本社 東京都渋谷区道玄坂一丁目12番１号 渋谷マークシティウエスト 15階大阪支店 大阪府大阪市中央区難波五丁目１番60号 なんばスカイオ 14階HP https://company.abcash.co.jp/■本件に関する問い合わせ先株式会社ABCash Technologies 広報担当 大矢Tel：070‐1310‐4153 / Email：pr@abcash.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000081.000033541.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp