コーセー、CDPより「気候変動」と「水セキュリティ」2分野で最高評価「Aリスト」に3年連続で選定　～「気候変動」は5年連続、「水セキュリティ」は3年連続～

株式会社コーセー（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小林 一俊）は、このたび、国際的な非政府組織（NGO）であるCDPが実施した「気候変動」及び「水セキュリティ」対応に関する2024年度の調査において、環境対応における取り組みや戦略が認められ、2分野で「Aリスト企業」に選定されました。コーセーのダブルA獲得は3年連続であり、「気候変動」は5年連続、「水セキュリティ」は3年連続の選定です。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41232/664/41232-664-86f1eddc89a442cdc9a149772ab6b05e-3900x3900.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 1991年より「美しい知恵 人へ、地球へ。」をコーポレートメッセージとして発信している当社グループは、中長期ビジョン「Vision for Lifelong Beauty Partner―Milestone2030（※1）」の中で、社会および環境領域の課題解決と、事業活動の永続性確保に向けた価値創造や基盤強化を目的としたサステナビリティ戦略（※2）を設定しています。（※1）中長期ビジョン https://corp.kose.co.jp/ja/info/mid/（※2）サステナビリティ戦略 https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/plan/pdf/2024KOSE_Sustainability_Strategy_jp.pdf サステナビリティ戦略では、気候変動・水資源・森林資源などに関する、環境問題解決への貢献や環境負荷低減の推進を、当社グループの重要課題として特定しています。SBT（※3）などの脱炭素社会に向けた国際イニシアチブへの参画や、TCFD（※4）や TNFD（※5）といった、国際的な枠組みに沿った気候変動・自然資本に関連する情報開示を行っています。また、2030年までのCO2排出量削減目標に加え、2040年カーボンニュートラル、2050年ネットゼロの目標を掲げ、低炭素移行計画（※6）に基づきCO2削減の取り組みを推進しています。その一環として、主要生産拠点における再生可能エネルギーの導入や、商品のCO2排出量を可視化するカーボンフットプリント算定を実施し、バリューチェーン全体の排出量削減を目指しています。水資源の利用に関しては、化粧品製造に欠かすことのできない水の有効活用のために、生産拠点の水の使用量削減や再利用を促進し、水資源の保全を推進しています。2026年に稼働を予定している南アルプス工場では、山梨県の豊かな水をテーマにこれらの取組みを強化していく予定です。（※3）パリ協定が目指す「世界の平均気温の上昇を、産業革命前と比べて1.5℃未満に抑える」という目標に向けた科学的根拠に基づく削減のシナリオと整合した温室効果ガス排出削減目標。（※4）TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略。気候関連財務情報開示タスクフォース。（※5）TNFD：Taskforce on Nature-related Financial Disclosureの略。自然関連財務情報開示タスクフォース。（※6）低炭素移行計画 https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/environment/actionplan/ 今後も当社グループは、いつまでも健やかな地球と生きる未来を実現するために、あらゆるステークホルダーと連携して、気候変動問題・水資源保護・森林保全をはじめとする社会的課題に貢献する独自のサステナビリティ活動を推進していきます。CDP（シー・ディー・ピー） CDP は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。2024年には、全世界で24,800社を超える企業が回答し、そのうち日本企業はプライム市場上場企業の70%以上を含む、2,100社以上がCDP の質問書を通じて環境情報を回答しました。CDP はTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。■CDPウェブサイト https://cdp.net/jaサステナビリティに対する当社の取り組み■コーセー 企業情報サイト 「サステナビリティ」 https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000664.000041232.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp