走行距離1,500km突破！　海外での自動車を用いたごみ分布調査「三井物産共創基金」の支援を受け、株式会社ピリカが実施

科学技術の力であらゆる環境問題を克服することを目指す株式会社ピリカ（東京都渋谷区、代表取締役：小嶌 不二夫 以下、ピリカ）は、2024年4月に採択された「三井物産共創基金」の支援事業において、「タカノメ」自動車版を用いた日本国外における、ごみ分布調査の走行距離が1,500kmを突破しましたことをお知らせいたします。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15952/104/15952-104-83dc12a9db65a7dad27d0744689fc651-2048x1237.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ 「三井物産共創基金」を活用、さらなる調査網の拡大へピリカは、ごみの自然界流出問題解決に向けたサイクルを地球規模で加速させることを目的として、国内の路上ごみ調査、及びその調査データを活用した対策網の構築とともに、海外における世界共通のごみ調査・対策網の確立に取り組んでまいりました。2024年4月から「三井物産共創基金」の支援を受けて、海外でのごみ分布調査網をさらに拡大、5カ国9都市でのごみ分布調査サービス「タカノメ」の調査車両の海外走行距離が1,500kmを突破。2025年2月時点で、過去累計で1万km以上の海外調査を達成いたしました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/15952/104/15952-104-8cf73e008e76e24e2665d443b37e899c-2048x1185.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ 海外走行距離 1,500km突破、ごみの分布調査網拡大の意義現在、世界ではごみの自然界流出が問題となっています。しかし、国や地域によって問題の深刻さの捉え方や対策への取り組み方が異なり、世界共通の指標で現状を把握することが難しいのが現状です。このような状況の中、世界各国でごみの自然界流出問題に対する対策が進みつつあります。一方で、その対策が解決に効果的に作用しているのかを測るデータベースが乏しいのが現状です。ピリカはこの問題を解決すべく、世界中のごみ分布データを収集・見える化し、ごみの多いエリアを中心に対策を行うなど、効率的かつ効果的な対策に寄与する体制の構築を目指しています。世界中のごみの分布状況を可視化することで、- 注力すべき課題や解決策を導き出す- 実施した対策の効果検証を行う- 特定のエリアで自然発生的にごみの減少が見られた際、その理由を探り他のエリアにも転用するなど、ごみの自然界流出問題の早期解決に寄与できるよう、国内外の調査拡大に努めてまいります。■ ごみの分布調査サービス「タカノメ」自動車版とは街中の路上ごみを見える化する、ごみ分布調査サービス「タカノメ」は、スマートフォンで撮影した道路や歩道の動画データを分析し、街中のごみの種類や数量を計測するシステムです。詳細調査を目的とした「徒歩版」と、広域調査を目的とした「自動車版」があり、清掃活動ルートの改善や、美化施策の効果測定等への活用目的で自治体や企業での導入が広がっています。■ 三井物産共創基金の概要三井物産共創基金は2005年に設立した「三井物産環境基金」に替わる社会貢献プログラムとして、2023年3月に設立されました。様々な社会課題の解決に挑戦するイシューファインダー（社会課題を発見し解決に取り組むNPO、研究者、社会起業家等）と世界中でのさまざまな事業経験をもつ三井物産が双方の知見をかけ合わせ、社会的課題の解決の道筋を創り出す活動を助成することを目的としています。■ 株式会社ピリカ科学技術の力であらゆる環境問題を克服することを目指し、2011年に京都大学の大学院生がプロジェクトを開始、法人化。プラスチックを中心としたごみの自然界流出問題に注力しています。ごみ拾いSNS「ピリカ」は130の国と地域で利用され、累計4億個のごみを回収（2025年2月20日現在）。ごみ拾いを通じて多くのコミュニケーションが生まれ、自治体や企業の清掃活動を見える化する取り組みも進んでいます。また、流出ごみを計測する共通基準を生み出すべく、ごみ分布調査サービス「タカノメ」やマイクロプラスチック調査機材「アルバトロス」を開発。ごみに関する調査やその対策、ごみの資源化のコンサルティングにも取り組み、様々な協業・連携を通じて課題発見と解決に向けた事業を展開しています。2021年第1回環境スタートアップ大賞にて「環境大臣賞」受賞。2023年第6回日経ソーシャルビジネスコンテストにて「大賞」受賞 他。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000104.000015952.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp