『学研グループ統合報告書2025』発行【学研ホールディングス】

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）は、2025年3月28日、学研グループの取り組みを掲載した『学研グループ統合報告書2025』（日本語版）を当社コーポレートサイトにて公開しました。学研グループ統合報告書2025※英語版は6月公開予定[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7445/2535-7445-91232f70e7f863b42413a48ccd60a646-588x836.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]『学研グループ統合報告書2025』『学研グループ統合報告書2025』発行 ――「創業80周年」の節目へ向けて――学研グループは、当グループの取り組みを掲載した『学研グループ統合報告書2025』（日本語版）を発行いたしました。英語版は6月に公開を予定しています。学研グループは、2026年、創業80周年の節目を迎えます。1946年、「戦後の復興は、教育をおいてほかにない」との思いを持ち、創業して以来、常に社会課題に向き合って事業に取り組んできました。社会課題への挑戦そのものが事業であるということが当グループの事業の特徴であり、脈々と受け継がれてきたDNAであると考えます。 80周年を目前に控えた、この統合報告書2025では、社会課題の解決と自社の成長をともに目指す学研グループのDNA、「ダブル・マテリアリティの追求」をテーマに、グループの歴史、現在、未来を検証・報告いたします。当グループへの理解が深まり、ステークホルダーの皆様との対話、価値協創のきっかけとなればと思います。「統合報告書」は、当グループの経営理念や経営方針・中長期経営戦略と、グループ各社の取り組みや事業戦略が、どのように紐づき、社会的価値を創出しているのかを、幅広いステークホルダーの皆様にわかりやすくお伝えすることを目的として制作しております。３号目となる統合報告書2025では、特に「学研グループの考えるダブル・マテリアリティ」を軸としてご説明し、当グループの生み出す商品・サービスの魅力を、当グループらしく表現しました。学研グループは、今後も事業活動を通した社会課題解決とグループの成長を目指します。また、積極的な情報開示によりステークホルダーの皆様との対話を大切にしてまいります。『学研グループ統合報告書2025』CONTENTSプロローグCORPORATE IDENTITY -学研グループの羅針盤ステークホルダーの皆様へ統合報告書2025の編集方針TOP MESSAGE１章 価値創造ストーリー学研のDNAダブル・マテリアリティ追求の歩み学研グループの現在地価値創造プロセス価値創造へ -学研グループの挑戦２章 ダブル・マテリアリティの成長戦略中長期経営戦略で学研グループが目指すものD＆Iの取り組み Your Style, Our Future -その先の風景を見に行く重点課題への主な取り組みステークホルダーとの協創３章 価値創造と事業戦略財務ハイライト財務概況事業概況 教育分野医療福祉分野グローバル戦略デジタル戦略４章 サステナビリティ経営の推進非財務ハイライトサステナビリティ経営指針環境への取り組み学研グループの人的資本経営 育休パパママ座談会社会関係資本の深化取締役・監査役一覧コーポレートガバナンス 社外取締役メッセージコンプライアンス／リスクマネジメントデータセクション■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）https://www.gakken.co.jp/・代表取締役社長：宮原 博昭・法人設立年月日：1947年3月31日・資本金：19,817百万円・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期） 東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号・電話番号：03-6431-1001（代表）・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社 教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、 学習教材などの出版・コンテンツ事業、 教科書・保育用品などの園・学校事業など 医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、 認知症グループホーム事業、 保育園・学童などの子育て支援事業など グローバル：150か国以上で活動・事業展開企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000007445.000002535.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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