京都府大山崎町教育委員会が「すららドリル」を2025年4月より導入

“学び合うまち”の実現に向けて、町内の小中学校、約1,350名が利用開始AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）が提供する「すららドリル」が、2025年4月から京都府大山崎町の公立小中学校で導入されました。同町の小学1年生から中学3年生までの約1,350人の児童生徒が「すららドリル」の利用を開始しています。すららネットは、「すららドリル」の提供を通じて、大山崎町が目指す“ともに学び合い、支え合う教育のまち”の実現と、未来を担う子どもたちの自律的な学びの力の育成を力強く支援してまいります。 「すららドリル」で“理解し合い・学び合うまち”の実現を後押し大山崎町教育委員会は、「生涯を通じて、理解し合う、学び合うまち」を基本理念に掲げ、すべての児童生徒が互いに学び合い、自分らしさを大切にしながら成長していける教育環境の実現に取り組んでいます。少人数学級の推進やICT活用能力の育成、多様な学びの保障、一人ひとりの可能性を育てる保幼小中一貫の教育体制など、子どもたちが自ら学び、他者とつながる力を育むための施策を進めています。「すららドリル」は、個別最適な学びを実現するアダプティブラーニング機能により、児童生徒一人ひとりの理解度やつまずきに応じた学習支援が可能であることに加え、「わかった」「できた」という達成感を通じて、自己肯定感の向上を図る設計となっています。これは、「個性の尊重」や「主体的な学びの充実」を掲げる町の教育方針と深く重なります。自分の理解度に応じて学習が進められる構成は、「自分で学び、自分で進める」意識を自然に育てる仕組みとなっており、学習の進捗や達成状況を自ら確認できる機能が、目標設定や振り返りといった学習習慣の定着につながります。自律した学びは、将来にわたり自ら課題を見つけ、解決していく力の土台となります。教材としては、20万問以上の豊富なドリル問題とAIによる最適問題選定、アニメーションによるわかりやすいレクチャー機能、弱点診断などを備え、基礎の確実な理解と定着をサポートします。児童生徒一人ひとりが自分のペースで安心して学べる環境は、多様な学びを保障し、すべての子どもたちの学びの可能性を広げます。また、教員にとっても「すららドリル」は、課題配信・採点・進捗管理など日常業務の負担を軽減しながら、学習データを活用したきめ細かな指導を可能にします。これにより、教員が子ども一人ひとりと向き合う時間を確保し、授業の質のさらなる向上にも寄与します。 ■AI×アダプティブラーニング教材「すららドリル」「すららドリル」は、公立小中学校向けのAIドリル教材で、児童生徒一人ひとりの理解度に応じたアダプティブな学習を提供します。AIによる「つまずき診断」や「出題難易度コントロール」により、国語・算数／数学・英語・理科・社会の5教科を、学年を越えて柔軟に学ぶことができます。教材はドリル、テスト、対話式レクチャーの3機能で構成され、「演習→確認→復習」のサイクルで無理なく学力の定着を図ります。また、テストの自動作問・採点、自動復習登録機能により、教員の負担も軽減します。「すららドリル」は、多様な学習スタイルに応じた指導が可能で、児童生徒の主体的な学びと教員の指導の質向上を同時にサポートします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3287/556/3287-556-a437b1fcc0da00712e562b5e0292b816-1214x684.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■株式会社すららネットすららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念に掲げ、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」「すららドリル」などを開発・提供しています。現在、国内の2,600校以上の学校や学習塾で導入され、約25万人の児童生徒が利用しています。全国の公立学校や有名私立学校、大手塾での活用が広がる一方、不登校や発達障がい、経済的困難な状況の子どもたちにも学習機会を届けることで、教育課題の解決に取り組んでいます。2017年には、代表的な EdTech スタートアップ企業として東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。・コーポレートサイト https://surala.co.jp/・サービスサイト https://surala.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000556.000003287.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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