クラウド設備管理システム「MENTENA」、5月14日～16日開催の「[関西] Factory Innovation Week 2025」に出展します

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133910/100/133910-100-f11900a32e8ad44475359882fcb08383-963x655.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]八千代エンジニヤリング株式会社（本店：東京都台東区、代表取締役社長執行役員：高橋 努）のグループ会社である八千代ソリューションズ株式会社（本店：東京都台東区、代表取締役社長：水野 高志）は、2025年5月14日（水）～5月16日（金）にインテックス大阪で開催される、RX Japan株式会社（本店：東京都中央区、代表取締役社長：田中 岳志）が主催する「[関西] Factory Innovation Week 2025」に出展します。当日は、弊社が提供するMENTENAのデモを体験していただけるほか、最新の調査レポートなどを紹介します。ぜひ、スマート工場EXPO A会場の弊社ブース（6号館A 小間番号：K16-34）へお立ち寄りください。開催概要イベント名：[関西] Factory Innovation Week 2025日時：2025年5月14日 (水)～16日(金) 10:00 - 17:00会場：インテックス大阪主催：RX Japan株式会社参加料：無料お申し込み方法：ご来場には事前登録が必要です（無料）。こちらから登録をお願いします。https://bit.ly/44IgfJWクラウド設備管理システム「MENTENA」とはURL：https://mentena.biz/[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133910/100/133910-100-313661f0aa88759b9441d141a5aa9667-1612x520.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]MENTENAは、設備管理や施設管理の現場において、脱エクセルやペーパーレスを実現し、現場の働き方改革を促進する設備管理システムです。紙やエクセル管理からクラウドシステム管理へ移行することで、現場作業の効率化や点検履歴の効果的な管理を行うことが可能です。誰でも説明書なしで理解できるわかりやすいデザイン、初期費用がかからない定額制、導入から運用までバックアップするサポート体制を備えた、「カンタン」「始めやすい」「安心サポート」を実現しており、特にお客さまにとって設備管理情報の一元管理というメリットをご提供できることが強みです。本サービスは発売以降、製造業、ビルメンテナンス、ガス・電力業界のお客さま、あるいは設備管理業務の効率化といったニーズをお持ちのお客さまに幅広く活用されています。【特徴】１. 資産の効率的な運用による経営改善を現場DXによって実現２. 知識やノウハウを共有し、属人化を防ぐナレッジマネジメントを実現３. 設備の状態や保全履歴を論理的に管理し、予防保全を実現４. 情報共有やコミュニケーションを効率化するためのプラットフォームを構築５. 誰でもひと目で使い方がわかるデザイン６. 導入と運用支援を手厚くサポート７. 万全のセキュリティ体制会社概要八千代ソリューションズ株式会社八千代ソリューションズ株式会社は、親会社である八千代エンジニヤリング株式会社が60年以上培ってきた知識や経験を活用し、持続可能な地域社会の形成と企業の長期的な成長を実現するために設立された民間向け事業会社です。弊社はお客さまの一番のパートナーとしてDXを展開し、実践するソリューションを開発し、データを資産とみなしたサービスとして提供します。また、お客さまの期待を超えるサービスを目指して継続的にその品質を磨き続けることで、お客さまの意思決定の質や生産性の向上に貢献します。その第一弾の取り組みとして、クラウド設備管理システムMENTENAを親会社から包括承継し、主たるサービスとして展開します。会社名：八千代ソリューションズ株式会社所在地：東京都台東区浅草橋5-20-8代表者：代表取締役社長 水野 高志Webサイト：https://yachiyo-sol.com/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000100.000133910.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp