メディカルノート、日本産科婦人科学会と医療情報の発信における連携を開始 (2025年5月15日)

株式会社メディカルノート（東京都港区、代表取締役：小林 裕貴、以下、メディカルノート）は、この度、公益社団法人 日本産科婦人科学会（東京都中央区、理事長：加藤 聖子、以下、日本産科婦人科学会）と情報発信に関する連携協定を締結いたしました。それぞれの知見・アセットを掛け合わせることで、社会一般に向けて幅広く産婦人科領域に関する信頼できる情報の発信を行ってまいります。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25869/219/25869-219-721022d4b9c960e94fbe544446ed8342-1141x171.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]提携の目的メディカルノートでは、創業以来、多くの医療関連学会・協会と提携し、各学会がリードする領域における最新の医療情報を発信してきました。幅広い連携が、主要な病気から難病・希少疾患までをカバーするメディカルノートの疾患啓発活動の基盤となっています。今回提携する日本産科婦人科学会は、産科学および婦人科学の進歩・発展を図るとともに、人類・社会の福祉に貢献することを目標とする学術団体です。女性と生まれてくる子どもたちの健康と幸せのために日本産科婦人科学会では、産婦人科医療を取り巻く諸問題に対応できる体制の構築を図り、産婦人科専門医の育成に努めています。また、女性の健康に関する情報発信のためのイベントや市民公開講座の実施、産科・婦人科疾患への正しい理解を促すWEBサイトの一般向けコンテンツの拡充にも積極的に取り組んでいます。これら日本産科婦人科学会の取り組み、および産婦人科領域に関する知識や最新の情報を、メディカルノートを通して社会一般に向けて幅広く発信していくことが今回の提携の趣旨です。インターネットにおける医療情報の発信をリードしてきたメディカルノートの知見を生かし、日本産科婦人科学会の活動を支援することで、産婦人科領域のさらなる発展ならびに国民の健康に貢献していきます。日本産科婦人科学会について日本産科婦人科学会は、産科学および婦人科学の進歩・発展を図るとともに人類・社会の福祉に貢献することを目標とし、学術講演会の開催、若手医師の育成、医療制度・体制の構築などに取り組んでいます。学会の運営・活動とその情報を国民に広く知らせるため、インターネットを活用した情報発信や、疾患の啓発活動にも注力しています。株式会社メディカルノートとは株式会社メディカルノートは、「医師と患者をつなぐ」をビジョンに掲げ、すべての人が“医療”に迷わない社会を目指す企業です。一般生活者・患者向け医療情報メディア「Medical Note」を運営。臨床・研究・教育の第一線で活躍を続ける医師や専門家の協力のもと、最新のエビデンスや専門家の臨床経験に基づいた信頼できる医療情報を多くの方に届け、一般的な疾患だけでなくがんなどの課題が大きな疾患、特に難病・希少疾患領域に強みを有しております。リアルとデジタルを融合することで医療をより身近なものとし、誰もが最適な医療を選択できる社会の実現を目指します。【メディカルノート提供サービスの一部ご紹介】[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25869/219/25869-219-4ec24134b66fa92aac92b774e5537c1d-557x115.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]一般生活者・患者さんに向けて、約4,000名の医師・医療従事者の協力のもと、病気や症状などの難しくなりがちな情報を丁寧に分かりやすく提供する日本最大級の医療情報メディアです。提供する医療情報はYahoo!検索やGoogle検索にも連携されており、多くの方にご利用いただいております。(https://medicalnote.jp/)【会社概要】会社名：株式会社メディカルノート設立：2014年10月所在地：〒105-0021 東京都港区東新橋二丁目3番3号 ルオーゴ汐留 ５階代表取締役：小林 裕貴事業内容：医療機関向け事業、製薬・事業会社向け事業、オンライン医療事業コーポレートサイト： https://medicalnote.co.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000219.000025869.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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