【顧客起点マーケティング実践講座】「全10回：実務者のための顧客起点マーケティングカレッジ」開講

～ 9segs(R), N1分析(R)で企業の成長を支援するM-Force株式会社が「顧客起点マーケティング」の体系的な学びの場を提供～M-Force株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：長 祐、以下 M-Force）は、この度、その知見と実績に基づき、顧客起点マーケティングを体系的に深く学ぶことができる有料講座「実務者のための顧客起点マーケティングカレッジ（全10回）」を2025年6月18日（水）から8月27日（水）にかけて開講することをお知らせいたします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/61269/16/61269-16-ceee41ead1fc912a906a02f7b199e456-920x450.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]事業成長の鍵を握る「顧客起点マーケティング」の実践方法を体系的に学ぶ近年、多様化する顧客ニーズに対応し、持続的な事業成長を実現するためには、顧客を深く理解し、その視点に基づいたマーケティング戦略の実行が不可欠です。M-Forceは、長年の実績と研究に基づき、「9segs」や「N1分析」といった顧客起点マーケティングに不可欠な分析手法をツール化し、多くの企業のマーケティング活動を支援してまいりました。この度開講する「実務者のための顧客起点マーケティングカレッジ」は、顧客起点マーケティングの「型」を、多様なカテゴリ・さまざまなブランドに提供してきた当社が、顧客起点のビジネス理解、ビジネス状況に合わせた顧客戦略の策定方法、コンセプトの作り方、4P施策の作り方、そして持続的な成長を促すトラッキング方法まで、業務で活用できる実践的なスキル習得を目指す全10回の講座です。講座概要（カリキュラム）- 講座名: 実務者のための顧客起点マーケティングカレッジ（全10回）- 対象: 事業会社にお勤めのマーケター、事業企画担当者、経営企画担当者など- 内容:- 顧客起点マーケティング概論 ～成果が出るマーケティングの原則を理解する～- 顧客戦略の作り方 ～ターゲット（WHO）と訴求価値（WHAT）の策定～- 顧客戦略の作り方（実践編） ～実例を通じて顧客戦略を考える～- コンセプトの作り方 ～顧客戦略に基づくコンセプトの作り方～- コンセプトの作り方（実践編） ～実例を通じてコンセプトを作る～- 4P施策の作り方 ～コンセプトに基づく4P施策（HOW）の作り方～- 4P施策の作り方（実践編） ～実例を通じて4P施策を作る～- マーケティングPDCA ～戦略や施策効果を測定し持続的な成長を実現する～- 応用編： Case Study１. ～ブランド課題に即したアプローチを学ぶ～- 応用編： Case Study２. ～ブランド課題に即したアプローチを学ぶ～形式: オンライン形式（一部ワークショップ形式を検討）期間: 2025年6月18日（水）から8月27日（水）（全10回）※8月13日（水）はお盆休みのため休講※本講座はZoomでのリアルタイム配信となり、欠席された場合の振替配信・録画公開はございません受講料: 15万円 / 1名参加資格：本カレッジは、事業会社のご担当者様を対象としております。恐れ入りますが、広告代理店様、コンサルティング企業様、調査会社など弊社と競合する企業様、またはこれらに該当する企業にご所属の方のご参加はご遠慮いただいております。詳細・申込: https://mforce.jp/study-meeting/marketing-college_01.htmlM-Force株式会社についてM-Forceは、P&amp;Gをはじめとした事業会社でブランド経営を担ってきたマーケティングの経験豊富なエキスパートによって設立された、顧客起点マーケティングの導入と運用を支援する会社です。属人的な勘や経験に頼るのではなく、「型」として再現可能なマーケティングを「9segs(R)」「N1分析(R)」「Concept Logic」などの独自メソッドやツールで提供しています。会社名：M-Force株式会社代表者：長 祐設立：2019年1月所在地：東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー 13Fオフィシャルサイト: https://mforce.jp/本件に関するお問い合わせ先：M-Force株式会社 セミナー運営事務局Email：college@mktgforce.com企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000061269.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp