株式会社LAVA Internationalが店舗運営の基幹システムに「ベアメールメールリレーサービス」を採用

～月間1,000万通を超えるメールの安定配信を実現～メールを確実に届けることを支援するサービス「ベアメール」を展開する株式会社リンク (本社：東京都港区、代表取締役社長：岡田 元治) は、本日、株式会社LAVA International（本社：東京都港区、代表取締役社長：鷲見 貴彦、以下 LAVA）に採用された事例を公開します。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7832/146/7832-146-3305e4a1ff7be0da21e4a773119d07b1-1500x1051.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]（写真 システム部 システムサポートグループ マネージャー 筒井氏）ベアメール メールリレーサービスは、IPレピュテーション（メール配信元のIPアドレスに対する信頼性評価）の高い高速配信エンジンを経由して配信することで、通信キャリアやメールプロバイダからブロック対象（迷惑メール）と認識されることを回避し、高い到達率を実現するサービスです。管理画面から誰でも簡単に配信状況が確認できるほか、ユーザのシステムからAPI接続で配信を行う機能や、電子署名を添付することで送信元や内容に不正がないかチェックできるDKIM(※)を利用することができます。※ DKIM（DomainKeys Identified Mail） メールを送信する際に送信元が電子署名を行い、受信者がそれを検証することで、送信者のなりすましやメールの改ざんを 検知できるようにする技術。■導入前の課題LAVAでは、ヨガのレッスン予約や店舗の受付といった基幹システムから配信するメールについて、Gmail送信者ガイドライン（※）に2ヶ月間という短い期間で対応する必要がありました。ガイドラインに準拠できなかった場合、Gmailを利用する約82万人へのメールが届かなくなる可能性がありました。特に、予約確認や受講後のアンケート、入会案内といった重要なメールが届かなくなることで、顧客との重要なコミュニケーションに支障が出る恐れがありました。※2024年2月以降、Gmail宛にメールを配信する送信者に課せられた要件。要件を満たしていない場合、Gmail宛のメールが 届かなくなる恐れがある。■導入後の効果ベアメール メールリレーサービスの導入により、期日までにGmail送信者ガイドラインに準拠することができました。また、移行前の環境と比較して、コストも約10% 削減することができました。常にレピュテーション（※）の高いIPアドレスから配信できるサービス設計や、いつでも配信状況を確認することができる管理画面の利便性、臨機応変で迅速なサポートなどを評価されました。※メール送信に利用されるIPアドレスやドメインの信頼性のこと。これまでのメール送信実績にもとづき、受信側によって評価 される。■本導入事例の詳細https://baremail.jp/case_studies/31_lava.php■株式会社LAVA International 概要企業名：株式会社LAVA International代表：代表取締役社長 鷲見 貴彦本社所在地：東京都港区北青山1-2-3 青山ビル9F事業内容：ホットヨガスタジオLAVAの運営URL：https://yoga-lava.comベアメールについてベアメールは「メールを確実に届ける」ことを支援するサービスとして、メールの高速配信・到達率の改善を実現する「メールリレーサービス」と、迷惑メールになる可能性や原因を診断する「迷惑メールスコアリング」を提供しています。お客さまの環境や状況に応じて2つのサービスを組み合わせることで、メール配信に関する運用の手間を削減し、到達率の改善を実現します。サービスの詳細は、https://baremail.jp/ をご覧ください。株式会社リンクについて株式会社リンクは、業界最大級の稼動台数を持つ専用ホスティング「at+link」、クラウド型ホスティング「リンクベアメタルクラウド」を軸として、8年連続シェア第1位のクラウド型コールセンターシステム「BIZTEL」、セキュリティプラットフォームサービス「PCI DSS Ready Cloud」など、さまざまなインターネット関連サービスを提供しています。農系事業にも取り組んでおり、2011年10 月からは岩手県岩泉町にある自然放牧酪農場「なかほら牧場」を運営しています。事業の詳細は、https://www.link.co.jp/ をご覧ください。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000146.000007832.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp