SoftwareOne、Oracle Javaユーザ必見のウェビナーを開催！「大変化したOracle Javaライセンスとその影響」

お客様の会社は大丈夫ですか？ Oracle Javaライセンスメトリック変更に潜むリスクとその対応策とはSoftwareONE Japan株式会社（本社：東京都港区、代表：長谷川 憲司／エルプ・ラファエル・ヘルマン）は、来たる2025年7月3日（木）、Oracle Javaの新ライセンス体系導入により発生するユーザーリスクとその対応策を皆様にご提案するためのオンラインウェビナー、「大変化したOracle Java ライセンスとその影響」を開催致します。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/63653/18/63653-18-0c458ad96b352dfe62289d9c4efbea47-700x400.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]2023年1月末、Oracle社が突如発表したOracle Javaのライセンスメトリックの変更は、多くのOracle Javaユーザーに大きな財務的影響を与える内容でした。そしてこの日を境に、Oracle社からOracle Javaユーザーへの営業的アプローチは極端に増加しています。本セッションでは、大変化したOracle Javaのライセンス、そこに潜むリスクとユーザーが受ける財務的影響、そしてその対応策について分かり易くポイントをご説明します。情報システム担当者のみにとどまらず、経営者、ライセンス購買部門など、Oracle Java のライセンスに関わる立場の方すべてにとっての実践的な知識・戦略として、必見のセミナーとなります。ぜひ奮ってご参加ください！ウェビナー概要【主催】 SoftwareONE Japan株式会社【開催日時】2025年7月3日（木） 13:00～14:00【開催形式】ウェビナー (お申し込み後にリンクをメールでお送りします)【参加費】無料【スピーカー】SoftwareONE Japan株式会社Oracle Services シニアコンサルタント高島田 正哉【アジェンダ】１. Oracle社からのアプローチ２. Oracle Javaに潜むリスクと財務的影響３. Oracle Javaユーザーが取るべき対応方法【対象者】- CIO、CXO、CFOなど企業管理者- 情報システム担当、ライセンス購買部門、外部セールスコンタクトなど、Oracle Java のライセンスに関わる立場の方。- Oracle Javaライセンスについて自社の潜在的な課題を感じており、事前に適切な対処をしたい方。お申し込み先ウェビナー 「大変化したOracle Java ライセンスとその影響」 へのご参加は、以下よりお申込みください。■ウェビナー情報URLウェビナーへは、こちらよりお申し込みください（SoftwareONE Japan株式会社のサイトへ接続します）お問合せ先ウェビナー 「大変化したOracle Java ライセンスとその影響」 に関するお問合せは、以下までお願い致します。■SoftwareONE Japan 株式会社電話番号：03-5005-2801（代表）メールアドレス：info.jp@softwareone.comSoftwareONE Japan株式会社 についてSoftwareONE Japan株式会社は2011年に創立され、Microsoftライセンスを始め国内外のソフトウェア製品、Microsoft 365 Copilot / Azure OpenAI Service などのAI関連ソリューション、Azure、AWS などのクラウド導入サービスやコンサルティング、導入後のライセンス管理などAI・クラウド・ソフトウェアライセンスを取り巻くあらゆるサービスをご提供しております。スイスに本社を構え、高い技術・サービス品質で現在60の国と地域で事業を展開するSoftwareOneの日本法人として約14年の永きにわたり、多くのお客様にご愛顧頂いております。【会社概要】社名：SoftwareONE Japan株式会社本社所在地：〒107-0052東京都港区赤坂2-5-8 ヒューリックJP赤坂ビル8階代表取締役社長：長谷川 憲司／エルプ・ラファエル・ヘルマン事業内容：ソフトウェア、クラウド関連サービス販売、各種サービスの提供設立：2011年6月2日企業HP：https://www.softwareone.com/ja-jp電話番号：03-5005-2801（代表）メールアドレス：info.jp@softwareone.com※当記事の内容は、2025年6月現在のものです。※上記は情報提供を目的としており、内容について予告なく変更する場合があります。予めご了承下さい。※Azure、Microsoft、Microsoft 365 は、米国 Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000063653.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp