関東・甲信越・東北地方の中ロット混載便「東日本共同配送サービス」をリニューアル

路線便では断られやすくチャーター便では割高になってしまう貨物をターゲットに、自車両500台のネットワークを活用し、確実な集荷・配達を実現。エリア拡充で中小企業の物流課題を解決。首都圏物流グループ（本社：東京都板橋区、代表：駒形 友章）は、関東・甲信越・東北地方を対象にエリアを拡充し、中ロット混載便「東日本共同配送サービス」をリニューアルし、本年6月より開始します。■共同配送サービスとは共同配送サービスは、複数の荷主企業がそれぞれ単独で輸送を手配するのではなく、同じ地域・タイミングで届ける荷物をまとめて1台のトラックで運ぶ仕組みのことです。異なる荷主企業同士でトラックを共有することで、配送回数の削減・CO2の排出抑制など、様々な効果を実現できます。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80105/6/80105-6-7bd4e375c516bcc45925e8cc14e1ac39-1920x1080.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■東日本共同配送サービスの強み１.トラックに入るものなら”何でも”輸送路線便では断られがちな”長尺物”や”異形物”を得意としています。常温商品でトラックに入るものであれば重量や容積の上限設定はありません。２.積み残しがない承った案件ごとの荷物波動に応じて、全荷量の預かりと期限厳守をお約束。30拠点に配置された自車両約500台の物流ネットワークがお応えします。３.お客様独自のシステムを引継ぎ専用伝票への記入などの面倒な作業は”一切ナシ”。貴社のシステムをそのまま活用可能です。４.小ロット多品種に対応発送元での作り置きスペースや納品先での在庫スペースを節約できます。５.保管管理も可能首都圏物流グループの拠点倉庫を活用し、納品先に近い場所での保管管理が可能です。急な入出庫や集荷配送などのご対応も拠点倉庫から随時行うことができます。東日本共同配送のHP■配送可能エリア・拠点紹介[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80105/6/80105-6-4196fe93fb7c5778e006d8c125bbb1bb-2048x1058.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■運賃（料金タリフ）[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80105/6/80105-6-89b46bec9baef87480beefe67744414b-1097x797.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]東日本共同配送の料金表■取り扱い商材[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80105/6/80105-6-0d81ca6b10c545c4b5289e891130c56f-1414x2000.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]食品や日用品はもちろんのこと、長尺物や工業品などの路線便で断られがちな物まで、幅広く対応します。また、軽バンから大型車両まで幅広く車種を保有しているため、運ぶ商材や目的に合わせ車種や台数をご用意します。お問い合わせフォーム当社はこれまで、トラック輸送と倉庫運営を中心に、地域密着型の高品質な物流サービスを展開してまいりました。近年、物流業界は「運び手不足」「燃料コスト高騰」「積載率の低下」といった多くの課題に直面しており、特に中小荷主様にとっては物流確保が難しくなる一方です。こうした現状を踏まえ、当社は複数企業の荷物をまとめて配送する共同配送スキームを構築し、効率的で環境にもやさしい輸送手段を提供いたします。今回のエリア拡充により、これまでカバーしきれなかった地域にもサービス提供が可能となり、より多くの企業様に柔軟な物流ソリューションをお届けいたします。今後も当社は、顧客のニーズに応じた最適な物流サービスの提供を通じて、持続可能なサプライチェーンの構築に取り組んでまいります。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000080105.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp