【開催報告】日本エネルギー機構、オンラインセミナー「再生可能エネルギーとオンサイトPPA入門」を実施

Zoom配信で再エネ普及の要となるPPAモデルの“価値”を詳説[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/162081/17/162081-17-9afb98a68ffbcdda4c1b28ba30e89c3b-1920x1280.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]日本エネルギー機構（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：猪熊克己）は、2025年6月10日（火）19:00～20:30にオンラインセミナー「再生可能エネルギーとオンサイトPPA入門」を開催し、PPAモデルが持つ社会的意義や導入メリットについて解説しました。・開催背景日本は今、エネルギー転換の岐路に立っています。電力価格の高騰、CO2排出量削減への社会的要請、そして地域社会のレジリエンス向上といった課題に対し、再生可能エネルギーはもはや「選択肢」ではなく「前提条件」となりつつあります。その中で注目されているのが、初期費用ゼロで再エネ導入が可能となる「オンサイトPPAモデル」です。私たち日本エネルギー機構は、再エネ導入の障壁が「コスト」だけでなく、「理解不足」「社内の合意形成」「制度の複雑さ」にあることを痛感してきました。どれだけ技術が進化しても、それが現場に届かなければ意味がありません。だからこそ本セミナーでは、PPAを「仕組みとして理解する」ことに焦点をあて、再エネ導入の第一歩を踏み出すための実務的な視点を提供したいと考えました。さらに、我々はPPAを単なる電力調達手段としてではなく、「持続可能な経営戦略」として捉えています。環境経営、ESG投資、地域との共生といったキーワードに直結するPPAモデルの本質を、より多くの皆様に伝えたい。そのような想いから、今回のセミナー開催に至りました。・セミナー概要テーマ：「再生可能エネルギーとオンサイトPPA入門」日時：2025年6月10日（火）19:00～20:30方式：Zoomによるオンライン配信（参加無料）・プログラム内容イントロダクション 脱炭素社会実現におけるPPAモデルの役割と可能性事例紹介 屋根貸しPPAによる地域工場の電力自給自足化事例 蓄電池併設で進化するオンサイトPPAの最新トレンドスキーム解説 資本負担ゼロで導入できる仕組み 環境価値を可視化するモニタリング手法Q&amp;Aセッション PPAモデルの持続可能性や長期的投資回収に関する質疑応答クロージング 個別相談窓口のご案内・開催参加者の声（一部抜粋） 「再生可能エネルギーは企業の責任であり、未来への投資であると実感しました。PPAという仕組みがそのハードルを下げてくれることに、社会の変化を感じます」「電力の“つくり方”を変えることが、私たちの事業の在り方まで変える。再エネ導入がSDGsやESG対応だけでなく、“競争力”になると気づかされました」「脱炭素社会の実現が企業にも求められる中で、PPAは“現実的な選択肢”だと理解しました。再生可能エネルギーを選べる時代なのだと感じます」・会社概要会社名：株式会社日本エネルギー機構所在地：東京都渋谷区桜丘町27-1コーポレートサイト：https://nihon-energy.co.jp国内メディア：https://japan-energy-times.com・お問い合わせ日本エネルギー機構 広報担当info@nihon-energy.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000162081.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp