建設現場の働き方改革を促進するキッズウェイ「北海道土木・建築未来技術展2025」に出展！

～鍵管理BOXモデル新機能も展示、業務の効率化を促進～建設業界のDX化を推進する株式会社キッズウェイ（本社：愛知県瀬戸市、経営執行役社長：高橋孝司、以下 キッズウェイ）は、2025年7月2日（水）～3日（木）の2日間、アクセスサッポロで開催される「北海道土木・建築未来技術展2025」に出展いたします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/51506/19/51506-19-0d603165712848f1e7c6c3e6a636e2c8-774x515.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]キッズウェイは、現場の安全管理を強化するため、温度・湿度からWBGT値（熱中症指数）を計測し、熱中症のリスクや強風など天候の変化を検知・通知するクラウド型環境センサー「WEATHERY（ウェザリー）」をはじめとする様々なIoTサービスを提供しており、建設業界におけるDXを推進しています。■出展ブースの見所について建設現場では、業務効率化を目的に様々なDXツールの導入が増えている一方で、個々の管理に時間や工数がかかるという課題も抱えています。2025年は、2018年に経済産業省が提言した「2025年の崖」の年となりました。DX化を実現できなければ、膨大な経済損失が生じる可能性があると言われています。こうした中、2025年の崖を最小限に抑えるべく、キッズウェイでは業界のDX推進を強化しています。以下、注目の展示内容をご紹介します。顔認証システム「顔認証システムFACEma(R)（フェイスマ） 管理BOXシリーズ 鍵管理BOXモデル」鍵管理BOXは、工数のかかる「紙ベースの鍵管理業務」に対するソリューションとして、既存サービスである「顔認証システムFACEma(R)」の顔認証技術を応用し、鍵の管理を効率化・省力化し、セキュリティ強化を実現するサービスです。2025年4月より新たに「通知機能」が追加され、リアルタイムでの鍵の管理が可視化され、より効率よく鍵の管理が行えるようになりました。管理ダッシュボード「XrossView（クロスビュー）」「XrossView」は、現場に設置されているIoT機器の計測結果をはじめとする、現場に関わるあらゆる情報の一元管理を実現させるプラットフォームです。現場側ではサイネージ表示機能で情報の可視化ができ、本部側ではダッシュボード機能で現場状況の共有も可能です。従来、それぞれのシステムで管理していた「安全管理」「進捗管理」「品質管理」「資材管理」「予算管理」などの情報をXrossView上で見える化することで、働き方の抜本的改革を促進します。また、本部では現場の情報が把握しづらく、現場に行かなければ確認できない、という時間と労力がかかる課題の解決に貢献します。https://www.youtube.com/watch?v=R4_9GVWKzug■開催概要・会期 ：2025年7月2日（水）～3日（木）午前9時30分～午後4時・会場 ：アクセスサッポロ（札幌市白石区流通センター4丁目3-55）・主催 ：北海道土木・建築未来技術展実行委員会・ブース位置 ：大展示場 F 詳細は、フライヤーをご確認ください（https://www.caft-exhibition.com/downloadcontents）・展示会HP ：https://www.caft-exhibition.com/【株式会社キッズウェイについて】株式会社キッズウェイは、トータルソリューションで現場の働き方改革を促進し、建設業界の生産性向上を実現する「IoTレンタル事業」と、アパートやマンションに付加価値を提供する「集合住宅向けインターネットサービス事業」の2つの事業を展開する会社です。社名は「常に子供のように無限の可能性を秘めた会社でありたい」という思いから名付けられました。現場に寄り添い、先を予測したサービスとソリューションの提供と、あらゆる“点のサービスを繋ぎ、面のサービスへ変える”ことを目指します。【会社概要】商号 ： 株式会社キッズウェイ代表者 ： 経営執行役社長 高橋 孝司所在地 ： 〒489‐0975 愛知県瀬戸市山の田町155番地事業内容： IoTレンタル事業、集合住宅向けインターネットサービス事業設立日 ： 2000年12月27日URL ：https://www.kids-way.ne.jp/index.html企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000051506.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp