複数箇所の温度や湿度などのデータをクラウドで一括管理。チノーが効率アップのクラウドサービス開始。

株式会社チノー（東京都板橋区、代表取締役社長：豊田三喜男、東証プライム：6850）は、2025年6月20日（金）リアルタイム無線データロガーMZシリーズ対応のクラウドサービス「チノークラウド MZシリーズ接続機能対応（以降チノークラウド）」を開始します。「チノークラウド」はリアルタイム無線データロガーMZシリーズの受信器1台に対しての定額課金となります。月々の契約で複数箇所の温度や湿度などの遠隔監視ができます。https://www.chino.co.jp/jp/serv/products/detail/?did=256[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/143039/10/143039-10-b5b8b0f581d1ebb8127cf04290b7cdc9-1500x1065.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]遠隔監視のモニタリング需要広がる年々、医薬・食品・各種工場の温度・湿度などの遠隔地におけるモニタリング需要が広がっています。そこで、この度、チノーでは独自のクラウドをご用意し、今までPCやデータサーバー、市販のクラウドで収録していたデータを「チノークラウド」にすることで安全かつ広域な遠隔監視を可能にしました。無線ロガーで測ったデータが自動的に「チノークラウド」に収録され、ユーザーはスマートフォンやタブレット、パソコンなどから、いつでも、どこでも、確認できるようになりました。特長- 100m以内の位置に受信器を設置し、送信器の情報が蓄積。受信器は送信器60台まで受け付け可能。- いつでもオフィスや外出先でデータ・アラート確認。- 送信器は電池駆動のため、かんたん設置。- データの取りこぼし防止。- 送信器の台数やデータ容量に関係なく定額（受信器1台の範囲内）。仕様【受信器】形式：MZ-G10使用温度範囲：-10～50℃ローカル無線通信：920MHz 帯特定小電力無線（LPWA 無線（LoRa(R)方式）およびFSK方式）長距離無線通信モードでの最短通信周期：10秒（～7台）、20秒（～15台）、1分（～60台）通信手段：有線LAN／無線LAN／LTE（CAT1）NTTドコモ系（MVNO含む）メール通報機能：計測値警報／ロガー電池残量低下／受信器停電 などクラウド上位通信プロトコル：HTTPS電源：DC12V／DC24V／AC100V（オプション）、内蔵充電池（オプション）電池寿命：4時間以上（停電時バックアップ）収録データ数：ロガー60台（各53,000データ）【送信器（データロガー）】形式：MZ-T□□測定種類：温度、温湿度、電圧、パルス計測周期：5秒～60分通信モード：高速無線通信（見通し通信距離約100m）、長距離通信（見通し通信距離約1km）電源：単4電池／専用大容量電池収録データ数：53,000データ■販売目標2025年度：20セット■価格チノークラウド使用料：月額制（価格非公表）※MZシリーズデータロガー、受信器、チノークラウドのシステム構築料は別途株式会社チノーについて株式会社チノーは1936年の創立以来「計測・制御・監視」の領域において事業を展開し、産業分野の発展に貢献してまいりました。温度を「正しく」計測、制御、監視することは、品質、性能を向上させるために重要な要素です。当社では、この計測・制御・監視の一連の流れを、さまざまな目的に合わせ「温度ループ」として製品に組み込むことでシステム化し、お客様を課題解決へ導く「ループソリューション」として提供しています。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/143039/10/143039-10-be252483bfcf68fa7255a6b4c7051cd6-3900x3221.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]チノー本社【会社概要】社名：株式会社チノー本社所在地：東京都板橋区熊野町32-8代表取締役社長：豊田三喜男事業内容： 計測制御機器の製造・販売、計装工事設立： 昭和11年(1936年）8月1日HP：https://www.chino.co.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000143039.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp