公開型ビジネス研修の累計受講者が450万人を突破！

「人と組織が変化・成長し続ける仕組み」の進化を継続[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-e126cce99b2900e5d5f8ec63a5584c1c-2126x532.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]累計20,000社の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）株式会社（所在地：東京都千代田区 代表取締役社長：眞崎大輔）は2025年5月に、公開型研修の累計受講者数が450万人を突破したことをお知らせいたします。日本企業の経営課題と、組織開発・人材育成の課題日本経済において企業収益の増加や株価の高まりなど前向きな動きが随所に見られる一方、日本の企業はなお以下のような厳しい経営課題に直面しています。こうした経営課題を解決する、最も大きな「梃子（てこ）」の1つが組織開発・人材育成だと当社は考えています。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-8166dc998f329b4e07f96ea5056daa73-615x189.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]人口減少・高齢化により、労働力の確保が困難に。企業は生産性向上や柔軟な働き方の推進、多様な人材が活躍できる環境づくりなどに取り組んでいる。人生100年時代と言われる中、個人のキャリア意識も長期視点で高まっている。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-47cf613b8b120fda8c83e2a47992bbd1-615x189.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]IT技術の進化に伴い、企業のデジタル化が不可欠だが、レガシーシステムの問題やデジタル人材不足が大きな課題に。気候変動対策や脱炭素化も求められており、企業は環境負荷の少ないビジネスモデルへの転換を迫られている。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-acb338ec9d3a29591796d298b8e5ae08-615x189.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]不安定な国際情勢やそれに伴う為替変動など、変化が激しいグローバル市場で生き残るため、日本企業は多様な人材の確保、育成への取り組みを通じてイノベーション促進や新たな市場の創出などを行う必要がある。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-cf925ba2b4a6e4d87e87e4b697e42b72-615x189.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]企業は経営課題と人材戦略との連動性を高め、教育などを通じて人材の成長を組織の成長へとつなげることが求められている。上場企業においては、人的資本に関する情報開示も迫られており、人材戦略の重要性がより高まっている。ALL DIFFERENTが取り組んできた「人と組織全体が変化・成長し続ける仕組み」のサポート[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-77698ed5410ab590d5a87913052fda8b-854x565.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]企業が上記のような課題を抱える中、組織開発・人材育成支援を手掛ける当社は「人と組織全体が変化・成長し続ける仕組み」として、定額制研修「Biz CAMPUS」シリーズを始め、様々な公開型研修サービスの開発に取り組んできました。最初に手掛けた「Biz CAMPUS Basic」は、個別課題に合ったテーマの研修を社員全員が何度でも何人でも受講できる、業界初（*1）の企業向け定額制ビジネス研修サービスとして注目を集めました。さらに動画配信型やライブ配信型のオンライン研修などラインナップを増やし、様々な事業環境の企業に継続的な学び・成長の仕組みを提供してきました。「Biz CAMPUS」シリーズは累計1200もの公開型研修開発テーマがあり、内定者から若手社員、中堅社員、管理職、経営層と全階層を対象に、どの業界・どの職種でも求められるビジネススキルの学びを網羅しています。2023年には伴走型スキル体得プログラム「Biz ACTION Program」シリーズも提供開始。連続型研修の行動変容で特許を取得しました。2024年には「Biz CAMPUS」シリーズのコンテンツとしてビジネスナレッジを厳選して提供する「Business Knowledge Plus」も登場。法改正への対応や世の中のビジネストレンドなど、現代のビジネスパーソンが知るべき情報を正確にわかりやすく凝縮して伝えることで、多角的にお客さまの学びを支えています。絶え間ない取り組みの結果、様々な業種・業界、そしてスタートアップから大企業まで幅広い企業の経営者・人事、受講者からの高い評価を得て（*2）、導入企業数・受講者数とも成長を続け、累計受講者数が450万人を突破しました。（*1）2010年3月 東京商工リサーチ調べ（*2） 「人事教育担当者が選ぶ研修会社NO.1」「人事教育担当者が選ぶ効果があるオンライン研修NO.1」「人事教育担当者が選ぶ講師の質が良いオンライン研修NO.1」日本マーケティングリサーチ機構調べ 調査概要：2021年4月ブランドイメージ調査サービス開発担当者のコメント[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-76734e2aad02f9760df757f4f33732d1-413x413.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]事業開発推進本部 コンテンツマネジメント部部長 河合司真子当社の公開型研修は、全てのビジネスパーソンに求められる根幹スキル（人と組織の成長・成果に不可欠なビジネススキル）の向上を通じて、人と組織の「変化への継続的な適応力」の強化を支援してきました。サービス開始以来、受講者や企業の皆さまからの声をもとに改良を重ね、多くのお客さまに育てていただきました。今後も、ビジネス現場の課題に寄り添いながら、より多くの皆様にVUCA（変動性・不確実性・複雑性・曖昧性）時代に求められる学びをお届けできるようサービス開発に邁進してまいります。ALL DIFFERENTの主な公開型研修サービス◆定額制集合研修「Biz CAMPUS Basic」実務経験豊富な講師から直接学ぶ集合研修。階層別×スキル別の体系的な研修カリキュラムをご用意しています。◆定額制オンライン研修 動画配信型「Biz CAMPUS Online」時間や場所の制限を受けずに受講できるため、シフト勤務や客先常駐の現場でも学びを促進できます。◆定額制オンライン研修 ライブ配信型「Biz CAMPUS Live」リアル研修のライブ感をオンラインで。ディスカッションや講師からのフィードバックで学びが深まります。◆伴走型 スキル体得プログラム「Biz ACTION Program」「知っている」から「実践している」へ、受講者の行動変容をサポートする実践トレーニング型研修。若手向けの新テーマを開講7月から、Biz CAMPUS BasicとBiz CAMPUS Liveで若手社員向けの新研修テーマを開講します。今後も内定者から経営層まで多くのビジネスパーソンの変化・成長につながるよう、サービスの質向上に努めてまいります。- ［若手向け］今日から始める ビジネス読解力トレーニング- ［若手向け］他部門連携のために知るべき7要素- 基礎からはじめるビジネス教養＜売上・コストの捉え方編＞- ［若手向け］フォロワーシップの高め方- [画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5749/241/5749-241-776fc7a5597e56cf1e3284c7051eb01d-1067x618.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ALL DIFFERENT株式会社組織開発・人材育成支援を手掛けるコンサルティング企業。人材育成から、人事制度の構築、経営計画の策定、人材採用までの組織開発・人材育成の全領域を一貫して支援。《沿革》2006年 トーマツイノベーション株式会社として人材育成事業を開始し、業界初や特許取得のサービスを多数開発・提供2019年 株式会社ラーニングエージェンシーとして、デロイトトーマツグループから独立2024年 ALL DIFFERENT株式会社へ社名変更代表取締役社長 眞崎 大輔本社所在地 〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-7-1 有楽町 ITOCiA（イトシア）オフィスタワー 15F(受付)・17F・18F支社 中部支社、関西支社人員数 328人（2025年4月1日時点）事業 組織開発支援・人材育成支援、各種コンテンツ開発・提供、ラーニングイノベーション総合研究所による各種調査研究の実施サービス 定額制集合研修「Biz CAMPUS Basic」／ライブオンライン研修「Biz CAMPUS Live」／ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge」／ビジネススキル診断テスト「Biz SCORE Basic」／IT技術習得支援サービス「IT CAMPUS」／デジタルスキル習得支援サービス「DX CAMPUS」／管理職アセスメント「Discover HR」「Competency Survey for Managers」／人事制度構築支援サービス「Empower HR」経営計画策定支援サービス「Empower COMPASS」／転職支援サービス「Biz JOURNEY」ほかURL https://www.all-different.co.jp/corporate▼ALL DIFFERENT株式会社では事業拡大に伴い、採用活動にも力を入れています。新卒採用 https://newgraduates.all-different.co.jp/中途採用 https://career.all-different.co.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000241.000005749.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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