社員の幸福が、子どもたちの未来を育む力に。子ども向けサプリメントブランド「SENOBIRU」の株式会社エメトレが子の看護等休暇の適用を拡大し運用開始

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62526/43/62526-43-60af118705b4c0fda279212e0fa4cea5-1077x420.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]子ども向けサプリメントブランド「SENOBIRU（セノビル）」を展開する株式会社エメトレ（所在地：東京都千代田区、代表取締役：千明 哲治、以下「エメトレ」）は、2025年4月の育児・介護休業法改正における「子の看護休暇」から「子の看護等休暇」への変更を機に、社内の制度運用を見直し、6月1日より、法の枠を超えて適用を大幅に拡大し、社員のライフステージに寄り添う制度として運用していくことをお知らせいたします。企業として子育てを後押し。「子の看護等休暇」の適用を大幅に拡大エメトレでは、2024年2月にこれまで掲げてきた企業理念「子どもたちの元気と笑顔と家族の愛であふれる社会を創る。」をミッションとして再定義し、新たに「人々の心身の健康に貢献し、笑顔あふれる社会の実現を目指すとともに、全社員の物心両面の幸福を追求する。」という経営理念を策定し、企業理念を刷新いたしました。この企業理念の刷新に伴い、2024年7月には、リモートワーク日数の拡大やフレックスタイム制における始業可能時間の変更、手当の拡充など、社員がより働きやすく、子育てと両立しやすい環境を整備してまいりました。そしてこのたび、2025年4月の育児・介護休業法の改正を機に、「子の看護等休暇」についても法で定められた枠を超えて適用を大幅に拡大し、社員のライフステージに寄り添う制度へと変更いたしました。◆対象年齢と取得事由を拡大[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62526/43/62526-43-1a41f3ff4adb3dae22584c5a0621282b-1920x1280.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]◆代表取締役・千明哲治 コメント「私たちは、これまで“子どもたちの元気と笑顔”を応援する製品づくりに全力を注いできました。しかし、それを支える社員が心身ともに健康で豊かでなければ、本当の意味でお客様に寄り添うことはできません。社員の人生や家族を大切にする文化があってこそ、信頼される企業になれると考えています。 今回の制度改定はその一歩にすぎませんが、これからも“誰かの成長を支える存在”であり続けるために、今後も組織として進化成長を続けてまいります。」◆企業活動の核に「社員満足」を据える、新たな経営のかたち代表の千明哲治は「どうすればお客様に継続して支持していただけるか」を問い続けています。その答えの一つが、従業員の満足度を同時に高めること。「SENOBIRU」をはじめとする当社の製品は、成長期の子どもたちとその家族を支えるもの。だからこそ、まず社員自身が安心して子育てできる環境を持ち、働きがいを感じることが、社会への本当の貢献につながると考えています。◆今後の展望株式会社エメトレは、今後も子ども向けサプリメントの開発・販売を通じて、未来を担う子どもたちの成長を支援するとともに、社員が家族を大切にできる企業文化の実現に取り組んでまいります。■株式会社エメトレ 会社概要社名 ：株式会社エメトレ所在地 ：東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエア イーストタワー4階代表者 ：代表取締役 千明 哲治設立 ：2014年2月資本金 ：999万円事業内容：サプリメントの企画・開発・販売、Web・動画メディアの制作・運営会社HP：https://emetore.jp/[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/62526/43/62526-43-21fe3a4ea27b30d2c767cc3db4759b90-500x500.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000062526.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp