グリーンエナジー＆カンパニーは、社員を対象にグリーンエナジー大学のコースを開始、実践型カリキュラムを公開。

株式会社グリーンエナジー＆カンパニー（東京証券取引所グロース（証券コード：1436）、本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴江崇文。以下「当社」）は、当社の社員を対象に、GX・環境経営・サステナビリティの専門能力を磨くことを目標とした「グリーンエナジー大学」の授業を2025年7月1日より開始。このたびカリキュラムの詳細を公開しました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/71823/13/71823-13-f481d1e32c5e11c611200dd531be4bfd-2000x300.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ GX推進に不可欠な「人財」の強化。「グリーンエナジー大学」とは 気候変動への対応は、世界の最も重要な課題の一つです。日本においても2050年カーボンニュートラルの実現に向け、GX分野の専門知識を持つ人材の育成は急務となっています。「グリーンエナジー大学」は、この課題に応えるために設立しました。 日本が掲げる2050年カーボンニュートラル実現に向け、産業変革が急速に進む中、企業が変革の主体となるためには、GX・DX・サステナビリティといった領域に精通した人材の育成が不可欠です。当社はこの課題に対し、単なる知識提供にとどまらない、「実務で使えるスキル」と「未来を創る思考」を兼ね備えた人財育成を使命としています。■ 実践力を育てる、2つのコース グリーンエナジー大学では、GX（グリーントランスフォーメーション）、DX（デジタルトランスフォーメーション）、マーケティングなど、幅広い分野を網羅したカリキュラムを展開します。社員の多様な成長ニーズに応えるため、以下2つのフェーズに分け、体系的かつ実践的なプログラムを構成しています。[表: https://prtimes.jp/data/corp/71823/table/13_1_58043b36c6e8668e810c6add33e41674.jpg?v=202507010216 ] これらのプログラムは講義、ケーススタディ、ワークショップ、オンライン学習など多様な形式で構成されています。講義では、一般的知識にとどまらず、実際の業務に直結した学びやスキルの習得を目指します。 さらに、社内外の専門家や業界リーダーによるセミナーや講演を通じて、最新の知見や実践的な経験に触れる機会も積極的に提供していきます。■ 代表取締役社長 鈴江崇文 コメント[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/71823/13/71823-13-bbacd3bd4d26c54380fbc6b4c0825f65-480x320.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 私たちは、エネルギー業界の技術革新やビジネス環境が急速に変化するなかで、社員一人ひとりが自ら学び、変化を牽引する存在となることが不可欠だと捉えています。「グリーンエナジー大学」は、こうした人材育成を推進し、企業としてさらなる成長を実現するための学びのプラットフォームとして設立しました。当社のパーパス「サステナブルな社会の実現を新しい常識で」のもと、「企業変革の原動力は人財である」を具現化することが最大の目標です。 社員一人ひとりが自律的に学べることを重んじたカリキュラムを展開していきます。 今後は、学習コンテンツのさらなる拡充と、社内外における知識共有の促進を予定しています。社員の成長を一層サポートすることで、組織全体が協働して新たな価値を創出し、持続可能なグリーンエネルギー社会の実現に貢献していきたいと考えています。「グリーンエナジー大学」の詳細は、以下をご覧ください。 https://green-energy.co.jp/ge-university/≪本リリースに関する問い合わせ先≫株式会社グリーンエナジー&amp;カンパニーお問い合わせ：https://green-energy.co.jp/contact/※上記フォームの「IR・取材に関するお問い合わせ」よりお問い合わせください。TEL：050-1871-0651（代）企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000071823.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp