横浜ラボ開設から10カ月

「人口気象室」を活用、より自然に近い環境で実験が可能に[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/34827/40/34827-40-76f40fd929fa3df5d0c1d4fa76c6a93b-512x384.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]アクプランタ株式会社（本社・東京都文京区、金鍾明代表取締役CEO）が2024年9月、横浜市鶴見区のベンチャー支援施設に移転した、アクプランタの新しい研究拠点の整備がだいぶ進んできました。アクプランタでは、2023年から東京科学大学に研究拠点を開設し、スキーポンの効果的な使い方を探ったり、新製品の開発をしたりするのが目的で、植物を使った試験を主に実施してきました。試験環境をさらによくするために移転した横浜市の施設では、より自然に近い環境で栽培できるよう、ウォークインクローゼットくらいの広さの空間に、作物の栽培に十分な光と温度制御の設備をもつ「人工気象室」と呼ばれる部屋を作り、そこで作物を栽培しています。これまでにできなかった、トウモロコシのような背の高い作物へのスキーポンの効果的な使い方も、人工気象室で実験できるようになりました。また、専門分析機器を新たに設置し、植物の中の物質の動きや量など、分子レベルの精密な分析ができるようになりました。入居当初は実験のための電気や水道の引き込み、大型・専門分析機器の設置といったインフラ基盤の整備から始め、その後、作物の生育を厳密に比較できるよう、空気の流れや温度が均一になるよう調整を行いました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/34827/40/34827-40-f06d695f903c11e3921493f94dd170ed-512x384.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]今後は、スキーポン関連の基礎研究をはじめ、新商品の開発といったこれまで続けてきた取り組みに加え、「人工気象室」を活用して、スキーポンの作物への効果をさらに探る実験にもチャレンジしていく所存です。〇高温・乾燥耐性資材「スキーポン」について[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/34827/40/34827-40-57ad781f38703f85cce9a0325ef416e1-720x540.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「スキーポン」は、酢酸（酢の主成分）の作用を活用した農業資材です。酢酸の作用で、植物の乾燥や高温への耐性を高めることで、収量や品質の維持、節水に繋げます。〇アクプランタ株式会社について創業者・CEO代表取締役社長の金鍾明が、理化学研究所の研究員だった2017年、学術誌「Nature Plants」に発表した、植物の高温及び乾燥耐性を高める酢酸の作用を活用した農業資材「スキーポン」を開発したアグリバイオスタートアップです。気候変動や減農薬・減化学肥料の需要の高まりを背景に、国外では米国やウガンダなど14カ国で、スキーポンによる高温・乾燥対策の実証実験に取り組んでいます。国内ではJAふじ伊豆（静岡県）、群馬、愛知、和歌山の各県農業試験場、全国各地の農家、農業グループ、企業などと取り組んでいます。第6回 アグリテックグランプリ最優秀賞/第1回JAアクセラレーター優秀賞/AgriFood SBIRピッチ2023ビジネス構想最優秀賞、日本経済新聞社主催「超DXサミット インパクトピッチ」日経賞など、受賞多数。本社所在地：〒113-0034 東京都文京区湯島2-16-9 ちどりビル3F設立年月日：2018年2月7日事業内容：乾燥・高温・塩害耐性を備えた農業資材の研究開発、製造及び販売、農業用資材、芝生用資材、園芸用資材、森林用資材、緑化用資材の製造及び販売、植物工場や農場での節水等システム管理ホームページ：https://ac-planta.com/〇お問い合わせ先アクプランタ広報担当：info@ac-planta.com企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000040.000034827.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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