月刊『先端教育』2025年８月号発売　特集：成長意欲を支えるエンゲージメントー主体性を引き出す組織設計 (2025年7月2日)

【特集2】次世代の学校組織をつくる 【地域×教育イノベ―ション】高知県 地域を支え、地域を変える人づくり社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2025年8月号を7月1日（火）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-677da00c514ef5b6372b6542ecf8692f-812x1071.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]【特集1】成長意欲を支えるエンゲージメントー主体性を引き出す組織設計市場環境の変化が加速し、人的資本経営が重要となっている中で、従業員のリスキリングを効果的に進めるためには、一人ひとりが前向きに成長へ向き合う内発的な動機づけが不可欠です。本特集では、従業員のエンゲージメント、組織との心理的なつながりや主体的な貢献意識に焦点を当て、働きがいを醸成し、成長意欲を高めるための組織設計や仕組みづくり、対話型組織開発（AI）やエンゲージメントの可視化、必要とされるマネジメント手法などについて考察しました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-d781e231adccd3600f79e23532720b18-193x202.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ー「職務資源」で活力みなぎる職場へ リーダーに求められる条件/中央大学 商学部 准教授 林祥平氏≪キーフレーズ≫「自分の強みを活かして活躍することができれば、仕事にやりがいを感じ、ワークエンゲージメントが高まります。そして自分の強みをより研ぎ澄ませたいという意欲が喚起され、リスキリングも促進されるでしょう」（本文一部抜粋）[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-636b282c9dede562a6a2a20af004900d-191x177.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ー活動を実践し広げていくエンゲージメント・ランナーを/株式会社アトラエ Wevoxカスタマーサクセス、EngagementRun!Academy 講師 平井雅史氏≪キーフレーズ≫「エンゲージメントは、与えられるものではなく、自ら創り上げていくものです。会社側が施策や制度を実施していくだけでなく、働く側も『自分のエンゲージメントとは何か』、会社の環境・事業・支援、与えられた会社のリソースにどうアプローチして『自分なりのやりがい』を見つけていくかを、自ら考えていかなければなりません」（本文一部抜粋）ーチャレンジングな目標はなぜ効くのか？―心理的資本とエンゲージメントの関係―/神奈川大学 経営学部 准教授 尻無濱芳崇氏ー対話型組織開発（AI）とワーク・エンゲイジメント/近畿大学短期大学部 講師 多湖雅博氏ー企業のエンゲージメントを科学的に可視化・分析する/BUSINESS-ALLIANCE株式会社 代表取締役 藤田健太氏ー中小企業にこそ求められる従業員一人一人を大切にする経営/名古屋商科大学ビジネススクール（経営大学院）教授 矢本成恒氏【特集2】次世代の学校組織をつくるーいま必要な学び方・働き方改革に向けて今年6月、政府の「骨太の方針」は「質の高い公教育の再生」を掲げ、「高校無償化」や2029年度までを緊急改革期間と位置付け、学校における「働き方改革の更なる加速化」などを打ち出しました。時代に合わせた学び方・働き方改革など、次世代の学校づくりが求められている中、本特集では、そのための取組みに必要な視点を検証しました。ー校長の職能開発における課題とその突破/東洋大学大学院 准教授、兵庫教育大学大学院 客員准教授 葛西耕介氏ー推進チームで教員の負担を把握 現場主導の働き方改革の実現を/E-couleur株式会社 代表取締役 任善愛氏ー対話を重ねて実現した働き方改革と部活動改革/愛知県公立学校 教頭、岐阜聖徳学園大学 教育学部 非常勤講師 長瀬基延氏ー授業を変えれば、学校が変わる 教壇に立つ校長が挑む学校改革/学校法人東駿学園 御殿場西高等学校 校長 勝間田貴宏氏【地域×教育イノベ―ション】高知県 地域を支え、地域を変える人づくり[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-058239215005b6b8208fdeb8ced91010-1748x1153.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]四国地方の南部に位置し、美しい清流などの自然や、維新の志士を輩出した歴史文化など、豊かな地域資源を有する高知県。しかし、県土の多くを中山間地域が占めており、人口減少が深刻化している「課題先進県」でもあります。県の教育行政は、個性や多様性を尊重した教育を推進し、また、高知大学は「地域を支え、地域を変える大学」を目指しています。民間においても、人のつながりや成長を支えるコミュニティの創出、地方における新しい働き方の実践、「子どもが主役」の学校づくりなど、企業や教育機関による新たな挑戦が始まっています。高知県を舞台にした教育・人材育成プロジェクトを紹介しました。ー子どもの可能性を最大限に引き出す/高知県教育委員会 教育長 今城純子氏[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-5ee697edcf5e9e5be17dd990e76c2570-314x246.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]小・中・高校において、ICTを活用して学習者主体の授業づくりを推進。[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-78511037d4fc3e500102590370766f31-327x219.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]メタバースを活用し、多様な教育機会を提供。ー地域を支え、地域を変える大学へ/高知大学長 受田浩之氏ー地方における新しい働き方を実践/株式会社パンクチュアル 代表取締役 守時健氏[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-8027d2ccc47f30d569b517c7f6afe527-484x309.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]各地に事業所を設け、社員はその土地で暮らし、その土地の人たちと触れ合いながら業務を行う。[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-0c6501448b96cb79aa929206f3b50419-477x302.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ー挑戦と熱量に満ちたコミュニティ/一般社団法人CLS高知 代表理事、松田医薬品株式会社 専務取締役 松田憲明氏ー学校広報のSNS活用で大きな成果/高知学園高知中学高等学校 広報情報部長、社会科教諭 秦泉寺力仁氏 ほか【その他注目、連載記事】■巻頭言：博士人材の活躍促進に向けて/一般社団法人 日本経済団体連合会 教育・自然保護本部長 酒向里枝氏■地域から拓く新たな学び：「感動人口、一億人。」を目指す北海道上川町の挑戦/株式会社コエルワ 代表取締役 阿曽沼陽登氏上川町役場東京事務所 ゼネラルマネージャー 三谷航平氏■≪新連載≫ 世界標準の英語力：テストと学習支援の両輪で自律的に学ぶ力を育む/株式会社LOOPAL 代表取締役 田原佑介氏■組織が変わるイノベーション人材の育成：人間性を活かしたクリエイティビティとリーダーシップで組織力を高める/コクヨ株式会社 執行役員 ヒューマン＆カルチャー本部長 兼コクヨアカデミア学長 越川康成氏■SDGs探究実践：「思考スキル」「思考ツール」を活用した探究的な学び/中京大学 教養教育研究院 教授 泰山裕氏■実務家教員という生き方：観光業界で培った実践知を活かし、人材育成と社会課題解決に力を注ぐ/茨城キリスト教大学 経営学部経営学科 助教、社会構想大学院大学 実務教育研究科 非常勤講師 澤井萌氏 ほか（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2025年８月号より引用）[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/494/36930-494-d126a3b9e79bfba94316336d2c988290-812x1071.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]雑誌概要「月刊先端教育」2025年８月号出版社： 学校法人先端教育機構 出版部価 格： 1,620円（税込）ASIN ： B0F29HMMDJご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売https://www.amazon.co.jp/dp/B0F29JDMTC/月刊先端教育について2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点を当てる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。https://www.sentankyo.jp/■学校法人先端教育機構の概略 名称：学校法人 先端教育機構理事長：東 英弥所在地：東京都港区南青山3-13-16設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等■事業構想大学院大学について2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎で、現在14期目。計829名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）■社会構想大学院大学について（※1）2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科は2024年4月に開設いたしました。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講、2025年2月よりICTを活用した教育改革を推進できる専門的リーダーの育成を目指す「教育CIO養成課程」を開講しました。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000494.000036930.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp