武蔵野美術大学は文部科学省事業「リカレント教育エコシステム構築支援事業」に採択されました。 (2025年7月3日)

武蔵野美術大学（所在地：東京都小平市、学長：樺山祐和 以下、本学）は、文部科学省事業「リカレント教育エコシステム構築支援事業」におけるメニュー２.リカレント教育による新時代の産学協働体制構築事業に採択されました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/83551/178/83551-178-74f1386d3801a5bdc7a7857fd2e2bfb2-3900x1182.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]採択された「社会課題とビジネスをデザインでつなぐ。社会価値創発機構構築事業」（以下、本事業）では、本学ソーシャルクリエイティブ研究所を中心とした企業や自治体との共同研究活動および2022年度より実施している、美術・デザインの学びから得られる「創造的思考力」を社会人に涵養する履修証明プログラム「VCP School」（VCP：Value Creation Program）をベースにしています。 美術大学にしかできない人材育成プログラムの展開および真のオープンイノベーションを目指し、デザインで企業・大学・自治体をつなぎ、厄介な問題、正解がない課題に対して横断的に取り組める体制の構築を目指します。■「美術大学にしかできない人材育成」とは- 従来型の価値観から抜け出し、新しい問いを社会に投げかける思考力- 多様な意見を尊重し、様々な見方を統合して自分なりのコンセプトを再確立する視点- 「直感で感じた大切なもの」を起点としつつ、それを他者に共有できるレベルまで論理的に整理する力本事業は、企業・自治体との協働や社会人に向けた教育プログラムの成果をより社会において一般化させるため、社会のあらゆる分野をアートとデザインで繋ぎ、未来の社会のあるべき姿の実現に向けて積極的に挑戦します。■3つの取り組み [画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/83551/178/83551-178-79c45b4c7973988bc2e886eb77179c01-3900x2194.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]文部科学省｜令和6年度補正予算「リカレント教育エコシステム構築支援事業」補助金事業について 【事例集（メニュー2）】リカレント教育による新時代の産学協働体制構築事業（令和7年6月時点版）より（https://www.mext.go.jp/content/20250624-mxt_syogai03-000040006_2.pdf）- 企業や自治体等の経営層・マネジメント層を対象にアート思考を基盤としたデザイン経営、高度デザイン人材育成プログラムを開発、次世代リーダシップ教育に取り組みます。- 1,3の教育プログラムを提供する場として、従来の大学における「研究」を越え、次世代型産官学協働体制、教育プログラム、創業支援体制を取り入れたオープンイノベーション型研究機構の構築を目指します。- 新規事業開発者、幹部候補に向けて、VCP Schoolで培った実績（ノウハウ、人脈）を活用し、複数企業等で取り組むデザイン思考を基盤とした課題発見・解決人材育成プログラムを開発、次世代価値創造人材を育成します。これらの協働・研究体制を構築、プログラムを推進することで、リカレント、リスキルにとどまらず、すべての人が学び続けること（ライフ・ロング・ラーニング）ができる社会を目指し、来たるべき100周年に向けて美術大学における「研究」の確立を目指していきます。■武蔵野美術大学 ソーシャルクリエイティブ研究所 社会問題の解決や新たな人類価値の創出を目的として設立されました。本研究所では、激しい環境の変化や未来が予測しづらい現代が抱える課題を、企業、地域、行政、教育の壁を越え、領域横断的に取り組み、ビジョンとプロトタイプを研究提案しています。リカレント教育エコシステム構築支援事業についてはこちら詳細を見る本件に関するお問い合わせ先武蔵野美術大学 大学企画グループ 担当：河野ichigaya_campus@musabi.ac.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000178.000083551.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp