花王、CDPより最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に8年連続で選定

花王株式会社（社長・長谷部佳宏）は、このたび、国際NGOであるCDPが実施する「サプライヤーエンゲージメント評価」で、最高評価の「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に8年連続で選定されました。サプライヤーと共に、サプライチェーン全体を通じてCO2の削減に取り組み、気候変動対策を行っている点が評価されたと考えています。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/70897/537/70897-537-ba0ad720098f231ff3ccd4fc8498df60-3900x3900.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「サプライヤーエンゲージメント評価」は、CDPによる「気候変動」調査の中で、サプライヤーとのエンゲージメントに関連した質問への回答に基づいています。また、「気候変動」分野のスコアも考慮されており、花王は2024年の最新の結果で、最高評価であるAを獲得しています。選定にあたり、執行役員 購買部門統括の仲本直史は、「8年連続でCDPより『サプライヤー・エンゲージメント・リーダー』に選ばれたことを大変誇りに思います。 花王では、長年にわたり培ってきたサプライヤーとの信頼関係や課題解決の知見を通じて、資源保護、環境保全や安全、人権などに配慮した持続可能なサプライチェーンの強化に努めています。引き続き、サプライヤーとの協働によりESG調達の深化に取り組み、 パーパスである『豊かな共生世界の実現』に向けて努力していきます 」としています。サプライヤーと連携した気候変動対策花王は、脱炭素社会の実現と持続可能な事業への貢献をめざし、2040年カーボンゼロ、2050年カーボンネガティブの実現に向け、革新的な技術の開発や、ステークホルダーとの連携によるバリューチェーン全体のCO2排出量削減などに取り組んでいます。また、ESG戦略「Kirei Lifestyle Plan」（キレイライフスタイルプラン）の19の重点取り組みテーマのひとつとして、「責任ある原材料調達」を設定しています。「調達基本方針」に則って、「お取引先に求めるパートナーシップ要件」「お取引先とのESG 推進活動」「ハイリスクサプライチェーンからの調達」のガイドラインを制定し、CO2削減にむけたサプライヤーとの連携に向けて、さまざまな施策を実施しています。●CDPサプライチェーンプログラムの活用主要なサプライヤーに対し、毎年、脱炭素の取り組みに関するCDPサプライチェーンプログラムの質問書への回答を依頼しています。自社のCO2削減推進に活用できるよう、サプライヤーにはCDPから付与されたスコアに加えて、花王からの評価も伝えています。●「花王ベンダーサミット」の開催重要サプライヤーとの情報共有・意見交換の場として、「花王ベンダーサミット」を毎年開催しています。脱炭素を含む花王のESGに関する取り組みを紹介したうえで、CDPサプライチェーンプログラムへの参加や原材料のトレーサビリティの確認の重要性を説明し、連携の促進を図っています。関連情報2025年2月 ニュースリリース花王、5年連続でCDPから「気候変動」「フォレスト」「水セキュリティ」のすべての分野で最高評価を獲得花王の「責任ある原材料調達」花王のサステナビリティ花王サステナビリティレポート2025CDPウェブサイト（英語）花王のESG戦略「Kirei Lifestyle Plan」（キレイライフスタイルプラン）について花王グループは130年以上にわたり、「豊かな共生世界の実現」、つまり「Kirei Lifestyle」（キレイライフスタイル）の実現に取り組んでいます。日本語の「きれい」という言葉は、清潔、秩序、美、といったすべての状態を意味しています。「きれい」とは、外見だけではありません。自分のため、他の人々のため、私たちをとりまく自然界のため、美しさを創造しようとする生き方をも表します。花王グループは、生活者の持続可能な暮らしの実現をめざし、2019年にESG戦略「Kirei Lifestyle Plan」（キレイライフスタイルプラン）を策定しました。2030年までに少なくとも10億人が、よりこころ豊かな暮らしを送り、100%の製品が全ライフスタイルにおいて、科学的に地球が許容できる範囲内の環境フットプリントとなることをめざしています。詳細は、花王ウェブサイト内「サステナビリティ」をご覧ください。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000537.000070897.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp