【株式会社淺沼組】DX推進について全社員を対象とした研修を実施

株式会社淺沼組（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：浅沼誠）は、DX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の「DXリテラシー人材育成プログラム」を導入しました。 株式会社淺沼組（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：浅沼誠）は、中期3ヵ年計画に掲げる「DX推進」の施策として、全社員（約1,300人）を対象に、株式会社SIGNATE(*1)（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：齊藤 秀）が開発した DX人材育成サービス「SIGNATE Cloud」の「DXリテラシー人材育成プログラム」を導入しました。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/77355/12/77355-12-9fc2c4400d96e72ed3c5a7fce4a777ab-3900x2139.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「DXリテラシー人材育成プログラム」第１層 DX基礎人材 概要 本プログラムは、経済産業省・IPA(*2)が策定した「DX（デジタルトランスフォーメーション）リテラシー標準(*3)」に準拠した講座で構成されており、DXの背景（Why）、DXで活用されるデータ・技術（What）、データ・技術の活用（How）、必要なマインド・スタンスに加え、生成AIについても学ぶものです。ビジネスパーソンに求められるDXリテラシーを体系的に習得し、DXを自分ごととして捉え、主体的に行動できるレベルを目指すものです。 今回のプログラムでは、eラーニング受講に先立ちDXリテラシーに関するアセスメントを実施することにより、個々の受講者および組織全体としてのDXリテラシーの現状を可視化できます。そのうえで、受講者自らが自身の課題を認識し学習に取り組み、確認することで、より効果的な研修に繋がると考えています。 当社は、今回の研修を通じて、全社的なDXリテラシーの向上およびDXに対する意識の醸成を図るとともに、アセスメントを活用したDX推進人材の育成にも繋げます。これらを足掛かりにDXを一層加速させ、業務効率化・生産性向上、意思決定の高度化、イノベーションの促進と顧客価値の向上、職場環境の改善、持続可能な経営基盤の構築といった当社の「より良い状態」への変革を目指しております。 今後も、変化するビジネス環境に対応し、持続的な成長を実現するための取り組みを継続してまいります。【研修概要】・対象者：全社員（約1,300人）・研修内容：SIGNATE Cloud DXリテラシー人材育成プログラム・研修形式：e-ラーニング・実施期間：2025年７月～2025年12月【本件に関するお問い合わせ先】株式会社淺沼組DX推進委員会（戦略企画本部 企画部）TEL：06-6585-5509Eメール：kikaku@asanuma.co.jp(*1) 株式会社SIGNATE：国内最大10万人超のAI人材ネットワークを有し、テクノロジーによる事業変革とデジタル人材育成による人材変革を通じて企業・行政のDX内製化を支援する企業です。(*2)IPA（Information-technology Promotion Agency）：独立行政法人情報処理推進機構(*3)DXリテラシー標準：経済産業省・IPAが策定した「DXリテラシー標準」は、すべてのビジネスパーソンが身につけるべきデジタル時代の基礎知識やスキルの指針です。目的は、個人がDXを「自分ごと」として捉え、変化に対応し行動できるようになること。この標準は以下の4つの要素で構成されています： - マインド・スタンス：変革に向けた意識や姿勢 - Why（背景）：DXが求められる社会的・経済的背景 - What（技術）：DXに活用されるデータやデジタル技術の知識 - How（活用）：データや技術を業務に活かす方法や事例株式会社淺沼組について『誇れる歴史がある 創りたい未来がある』をスローガンに、創業以来130年以上、お客様に寄り添い、誠実なモノづくりに専心する総合建設会社です。社名：株式会社淺沼組本社：大阪市浪速区湊町１丁目2番3号マルイト難波ビル創業：1892年1月設立：1937年6月代表：代表取締役社長 浅沼誠淺沼組コーポレートサイト：https://www.asanuma.co.jp/淺沼組インスタグラム：https://www.instagram.com/asanuma_official企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000077355.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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