日本初開催！アジアの次世代エアモビリティ（AAM）の未来を考える国際シンポジウム「AAM アジア 2025」が2025年9月に愛知県で開催

AAM分野における世界的なキーパーソンが多数、登壇・講演を予定 2025年9月16日（火）から18日（木）までの3日間、愛知県国際展示場（Aichi Sky Expo／愛知県常滑市）にて、アジア地域における次世代エアモビリティ（Advanced Air Mobility、以下AAM）の未来を切り拓く国際シンポジウム「アドバンス・エア・モビリティ・アジア・シンポジウム 2025、以下AAM アジア 2025）」を開催いたします（主催：KENES-GROUP／国内PR事務局：株式会社新創社 内）。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28727/17/28727-17-9e04f830198c439e1f682d74aa0482b1-2397x1487.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]本イベントのポイント- 次世代の移動手段として注目を集める「空飛ぶクルマ」の社会実装をテーマにした、アジア最大級の国際シンポジウムで、日本初開催- AAM機体メーカー＆サプライヤー、バッテリー企業、離着陸ポート関連企業、メンテナンス業者、運航オペレーション・インフラ産業（運航管理者、オペレーター、気象データ提供者、通信プロバイダなど）、各国の規制当局（政府関係部局）、地方自治体、投資家などが一堂に会する- AAM分野における世界的なキーパーソンが多数来場。講演を予定- 講演、パネルディスカッションの他、参加企業の展示エリアも用意- 国土交通省、経済産業省、愛知県が後援アジアにおける次世代エアモビリティ（AAM）の未来をテーマにした画期的なシンポジウム 当シンポジウムでは、日本や韓国で実施されているAAMの社会実装に向けたテストプログラムの最新動向をはじめ、機体、整備、インフラ、運航、そしてそれらにまつわる制度整備（機体の安全性、操縦者の技能、運行安全基準など）といった多岐にわたるテーマについて、アジアおよび世界中から関係者、リーダー、専門家が集まり、アジアでのAAM導入における独自の課題と可能性について議論します。 特に欧米、UAE、アジア諸国の規制当局の関係者が一堂に会するなど、AAMに特化した、画期的なイベントとなります。AAM分野における世界的なキーパーソンが多数、登壇・講演を予定[表1: https://prtimes.jp/data/corp/28727/table/17_1_5652bef15a9156b9002f4a80229f56d2.jpg?v=202507110416 ]※上記は第一弾で発表された講演者です。最新の講演者は公式WEBサイトをご覧ください （⇒ https://aam-asia.com/ja/japanese-home/#speakers）※最新の講演プログラムについても公式WEBサイトご覧ください （⇒ https://aam-asia.com/ja/japanese-home/#agenda）参加企業/団体の展示・RPブースも展開 会場には、参加企業/団体の展示・PRコーナーを用意。資料の入手や参加企業/団体の担当者から、直接話を聞くことができます。事前登録制のシンポジウム。早期エントリー特典もあり シンポジウムへの参加は、事前登録が必要となります（有料） 。早期エントリー割引もご用意しています。詳細は公式WEBサイトをご覧ください。（⇒ https://aam-asia.com/ja/registration-jp/）イベント概要[表2: https://prtimes.jp/data/corp/28727/table/17_2_a2303203054faff1061d2e3dbb80a51b.jpg?v=202507110416 ]※上記概要は7/10時点のものであり、変更になる場合がございます。最新情報は公式WEBサイトをご確認ください主催：KENES-GROUPについて KENES-GROUPは、世界各国100以上の都市で国際会議・専門カンファレンスを企画・運営するプロフェッショナル カンファレンス オーガナイザー（PCO）です。スイス・ジュネーブに本社を構え、医療、科学、テクノロジー分野をはじめとする高度専門領域におけるイベントに強みを持ち、専門性の高いコンテンツ構成、国際的ネットワークの活用、質の高い運営力に定評があります。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000028727.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp