「KIRIN Digital Vision2035」を公開、従業員のデジタルスキルを強化する「DX道場」の研修内容も拡充

キリンホールディングス株式会社（社長COO 南方健志）は、「KIRIN Digital Vision 2035（以下、KDV2035）」（https://www.kirinholdings.com/jp/innovation/dx/）を公開しました。当社は、長期経営構想キリングループ・ビジョン2027において「価値創造を加速するICT」を掲げデジタルを重要な成長ドライバーに位置付けています。近年の生成AIをはじめとしたデジタル技術の急速な進化とお客様の生活や行動の変化を踏まえて、当社のデジタル技術を活用した価値創造をさらに加速させるために、「KDV2035」を策定しました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73077/1275/73077-1275-9b314b2f19542089db95f3fa53fbc5a2-897x468.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] キリングループは、「KDV2035」のもと、「人がやらなくてよい仕事をゼロにする（＝生産性向上）」と「人と共に価値を生み出す仕事を加速させる（＝価値創造）」をビジネス成果の二本柱とし、それらを支えるデジタル基盤を強化することで、食・ヘルスサイエンス・医の領域で価値創造の「質」「量」「スピード」を飛躍的に高め、世界のCSV先進企業となることを目指しています。 これまでも、2025年5月にOpenAI社のGPTモデルを使用した「BuddyAI」を国内グループ会社従業員約15,000人に導入するなど、生成AIを活用することで、従業員が創造的な業務に集中できる環境の構築を進めてきました。また、2021年より、人財育成プログラムの「DX道場」を実施しており、これまでに約3,800人が講座を受講しています。 今後は、「KDV2035」のもと、デジタル基盤強化の取り組みとして、従業員のデジタルスキル向上をさらに強化していきます。キリングループに必要な人財ロールについて、経済産業省が定めるデジタルスキル標準Ver1.2※1をもとに、「上級：ビジネス課題×デジタルで価値創造できる人財」、「中級：各部門やチームでデジタル化を推進する人財」、「初級：全従業員が身に着けるスキルをもつ人財」と定義し、求められる役割に基づいた研修や育成体系を組んでいます。 ※１ 経済産業省が定める、デジタルトランスフォーメーション（DX）が進む中で、必要とされるスキルを体系的に整理した、人材育成や教育の指標デジタルスキル標準 （METI/経済産業省）[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73077/1275/73077-1275-ad0dd4eecdad9faf44bf3372df32239e-1472x513.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]【デジタルスキル強化に向けた育成体系の概要※2】■「DX道場」のプログラムを拡充 「DX道場」は、2025年春より生成AIツール「BuddyAI」をはじめとした生成AI活用の効果を最大化するためのプログラムを拡充するなど、研修内容を進化させました。 &lt;進化ポイント&gt;１.業務の実践を重視した研修体系２.リーダー層の研修受講を必須化し、上位層も巻き込んだプログラムに改善３.受講しやすさを考慮したe-learning等の追加４.スキルアセスメントによる取得スキルの可視化 2025年は、これまでの累計として初級・中級・上級全体で、約4,900名の受講を見込んでおり、その中でも上級は、昨年の3.9倍の人数が受講する見込みです。■生成AI関連講座を拡充 「DX道場」以外にも、「生成AI導入研修」や「リーダー向け生成AI利用マインドセット研修」など、生成AI関連の講座を拡充しました。※2 2025年7月時点 キリングループは、「KDV2035」の掲げる「人がやらなくてよい仕事をゼロにする（生産性向上）」と「人と共に価値を生み出す仕事を加速させる（価値創造）」というデジタル活用の両軸を確実に推進し、食から医にわたる領域でのCSV先進企業として持続的な成長と社会価値の創出を目指します。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001275.000073077.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp