第11回『東京猛暑対策展』に「熱中症ゼロへ」プロジェクトが出展 (2025年7月15日)

改正労働安全衛生規則の施行を受け、「職場における熱中症対策の強化」を啓発 一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト（以下、本プロジェクト）は、2025年7月23日（水）～25日（金）の3日間、東京都江東区の東京ビッグサイトにて開催される第11回『東京猛暑対策展』に出展します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13502/122/13502-122-ec81d7698dd520f369f9e5492f94fee5-1246x950.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 2024年出展時の様子 『猛暑対策展』は暑さに対する課題解決を行うことに特化した専門展示会です。一般の方から事業者まで、全ての方々の猛暑対策を促進するために、個人や企業で導入可能な多岐にわたる製品が展示されます。本プロジェクトは昨年に引き続き出展し、2025年度は規模を拡大して熱中症予防を呼びかけます。 気象庁は2025年6月27日に「九州南部、九州北部、四国、中国、近畿の各地方が梅雨明けしたとみられる」と発表しました。いずれも平年より大幅に早く、九州北部と四国、中国、近畿は、統計開始以来、最も早い梅雨明けとなりました。そのため7月初旬からすでに猛暑が続いており、今後も熱中症への警戒が必要です。 職場における熱中症対策の強化として、令和7年（2025年）6月1日から改正労働安全衛生規則が施行されました。熱中症の重篤化を防止するため、早期発見のための「体制整備」、「手順作成」、「関係者への周知」が事業者に義務付けられます。 この法改正を踏まえ、本プロジェクトのブースでは、「職場における熱中症対策の強化」をテーマに、事業者が周知しておきたい応急処置のフローや現場で使える黒球付熱中症計の紹介を行います。ご来場いただいた方には、希望者に黒球付熱中症計プレゼントキャンペーンをご案内するほか、先着順でオフィシャルパートナーの暑さ対策アイテムを配布します。また、2025年度オフィシャルパートナーのクラシエ薬品株式会社の「サマレスゼリー」のコーナーも設置し、アンケートにご回答いただいた来場者の方へ「サマレスゼリー」オリジナルグッズをプレゼントします。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13502/122/13502-122-09d25d4380ccfe4c821fa239de522d70-3900x3250.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]黒球付熱中症計※展示や実施内容は変更となる場合があります 第11回『東京猛暑対策展』には、本プロジェクトのオフィシャルパートナーもブースを出展予定です。・株式会社空調服・花王株式会社・株式会社ポーラメディカル また初日となる7月23日(水)には、「熱中症ゼロへ 気候変動を見据えた熱中症リスク対策の方向性」と題し、会場内で行われる出展者セミナーにて、日本気象協会が東京都環境局と共に講演を行います。ご来場をお待ちしております。《第11回『東京猛暑対策展』開催概要》・開催日時：2025年7月23日（水）～7月25日（金）・開催時間：10：00～17：00・開催場所：東京ビッグサイト（東京国際展示場）東展示棟（東京都江東区有明3-11-1）・参加費：無料（事前登録制）※展示会詳細、ならびに出展者セミナーの聴講方法については公式サイトをご確認ください https://hs-osh.jma.or.jp/・出展ブース：小間番号 7-R17・主催：一般社団法人 日本能率協会■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動13年目となる2025年は「熱中症は未然に防げる気象災害」をテーマに、熱中症の予防啓発活動を実践します。激甚化する暑さや熱中症への防災意識を高め、さまざまな働き方や生活に合わせて、暑さに備えるための情報発信を強化します。■一般財団法人 日本気象協会について日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は350人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。 ・「熱中症ゼロへ」は日本気象協会の登録商標です。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000122.000013502.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp