約8割が、サイト離脱率「50%以上」の実態！離脱対策を実施するも、約3人に1人が「成果を感じられていない」と回答

85％以上がLINE活用による離脱防止に意欲。一方で立ちはだかる「費用対効果」と「予算」の壁。LINEを専門とするマーケティングカンパニー、DOTZ株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：稲益 仁、以下「DOTZ」）は、現在LINEを活用したマーケティング施策は未実施ながら、今後の導入を検討しているD2C企業のマーケティング担当者111名を対象に、「D2C企業のデジタル集客実態調査」を実施しました。■調査トピックス１.D2C企業の約8割「サイト平均離脱率50%以上」と回答、サイト離脱対策を様々行うも、 成果を実感できていない企業も3割超２.LINE施策に期待は85%以上と高水準、「新規顧客獲得」「継続的コミュニケーション」に期待大３.導入ハードルは「費用対効果」と「予算確保」が最多、ノウハウ・社内体制の課題も浮上近年、SNSや広告などデジタルを活用した集客施策が多様化し、D2C企業では自社サイトへの流入拡大に日々取り組んでいます。しかし一方で、「ユーザーがすぐに離脱してしまう」「広告費が成果につながらない」といったサイト離脱率への課題も多く、マーケティング担当者の約3人に1人が「成果を感じられていない」と回答しています。対策としては「ページ表示速度の高速化」や「チャットボットの設置」、「UX/UI改善」などが挙げられますが、施策が分散し、効果が見えにくいという課題も浮き彫りになっています。そうした中で注目されているのが、LINEを活用したコミュニケーション施策です。「新規顧客の獲得」や「継続的なコミュニケーション」への期待が高く、即時性や双方向性を活かして離脱防止や再アプローチに効果的であると考えられています。しかし一方で、「コスト」や「運用ノウハウ」「社内体制の整備」など、LINE施策の導入におけるハードルになっていることがわかりました。 本調査では、ECサイトにおける離脱の現状・具体的な対策・その成果実感の有無・LINE施策への期待と導入障壁など、マーケティング現場のリアルな声が浮き彫りになっています。カリトルチャット サービスURL：https://dotz.co.jp/service/karitoruchat/＜インターネット調査概要＞調査名称：D2C企業のデジタル集客実態調査調査期間：2025年6月17日～6月18日調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー(R)︎」の 企画によるインターネット調査調査対象：D2C企業に勤めており、現在はLINEを活用した施策を実施していないが、今後LINEでの施策を強化したいと考えているマーケティング担当者111名D2C企業のデジタル集客実態調査◆ サイト訪問者の平均離脱率「50%以上」が約8割を占める結果に今回の調査では、D2C企業のマーケティング担当者である78.4％といった約8割が、自社ECサイトにおいて「訪問者のサイト平均離脱率が50％以上である」と回答しました。中でも、離脱率が「90％以上」と深刻な状況にある企業が10.8％存在することも明らかとなりました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-2b3149ebb94c8bf298a647d0650da5a8-3707x1943.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]◆ 離脱対策は多様化し、施策が分散する傾向に離脱対策として最も多く実施されているのは「ページ表示速度の高速化（61.3％）」で、多くの企業が取り組みやすい改善策として注力しています。次いで「チャットボット/友人チャットの設置」や「サイトUX/UIの改善」、「コンテンツ拡充」など、ユーザー体験の向上を目的とした施策が続いています。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-0888ecc04d333d334c3153822bc0d5df-3382x1947.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]◆離脱対策の手応えは、約3社に1社が「成果を感じていない」サイト離脱に対して対策を講じている企業のうち、約3社に1社が「成果を感じていない（34.5％）」と回答しました。その理由としては、「実施施策がターゲットユーザーに合っていない（52.6％）」、「離脱の原因が特定できていない（39.5％）」、「離脱後の再アプローチの仕組みが弱い（39.5％）」と続く結果となりました。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-08decd56e4e368fee50c4829aa759a3a-3245x2131.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]Q2で、 「特に対策は実施していない」「わからない/答えられない」以外に回答した方に質問[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-76c88219aafe6ee87006bdf967ef6531-3652x2057.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]Q3で、「全く感じていない」「あまり感じていない」と回答した方に質問◆ 今後の離脱防止施策として、LINEを活用した施策をしたいが約8割以上離脱防止施策におけるLINEの活用については、「かなり高い」「やや高い」と回答した企業が85.6％にのぼり、多くの企業が前向きな意向を示しました。「全く高くない」「わからない」との回答はなく、LINEチャネルに対する高い関心がうかがえます。日常的な利用の多さに加え、即時性や双方向性といった特性が、離脱防止や再アプローチの手段として効果的だと評価されていることが考えられます。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-acf7106a2a11874e464a143540976e9a-3217x2186.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]◆LINE施策の期待は「新規顧客獲得」と「継続的コミュニケーション」LINE施策に対して最も期待されているのは「新規顧客獲得（55.0％）」で、多くのD2C企業が購買につながるチャネルとして重視していることがわかりました。また、「継続的なコミュニケーション」や「リピート促進」など、関係性の維持・強化を目的とした活用も上位に挙がっています。さらに、ブランド理解や顧客データ活用など、中長期的なマーケティング効果への期待も一定数見られました。[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-c41a54485226c593a3178d402702377d-3552x1975.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]◆LINE活用のマーケティング施策の導入・強化の壁は「費用対効果」、「予算確保」LINE施策の導入・強化にあたっての課題として最も多く挙がったのは、「費用対効果への不安（51.4％）」で、コストや成果の見通しの難しさが導入の壁となっていることがわかりました。次いで「予算の確保ができない（46.8％）」が続き、費用面での懸念が特に大きい傾向が見られます。また、運用ノウハウや社内リソースの不足、理解・承認の壁など、体制面での課題も多く指摘されました。[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-ab7fa9a833a82df254bd3730f53a5e17-3130x1865.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]◆LINEマーケティング支援サービス「カリトルチャット」について[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85639/35/85639-35-6db4cc63ca03b9c30c1827acffb2f3c2-1114x346.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「カリトルチャット」は、LINE公式アカウントを活用して、サイト離脱を防ぐバナーを訪問者の離脱タイミングで掲示し、LINE公式アカウントへの誘導を行います。誘導後、当社が企画・設計・制作したチャットボットが接客を行い、訪問者のサービス理解を深め、態度変容を促進することで、成果へと導きます。カリトルチャット サービスURL：https://dotz.co.jp/contact/＜サービスの特長＞1：完全成果報酬型の課金形態初期費用、月額費用は全て無償で提供し、獲得した成果数に応じて報酬が発生する完全成果報酬型の料金プランです。2：単一商材だけではなく、複数商材に対応可能商品点数が10万点を超えるような複数商材の企業様にも、データフィードを活用することにより導入が可能です。3：新規のみならずCRM領域までLINE公式アカウント運用を委託可能新規獲得のみならず、コンバージョン後のCRM運用までを委託することが可能です。4：専門性の高いマーケティング支援当社は、LINE公式アカウントを専門としたマーケティング支援を行う会社であり、累計400以上のアカウント支援実績を持っています。国内で9名のみが認定されたLINE Frontlinerの資格を持つ稲益が代表を務め、専門性の高い運用支援をご提供しています。◆会社概要社名：DOTZ株式会社所在地：東京都目黒区青葉台4-4-12 THE N3 2F代表取締役社長：稲益 仁設立：2020年11月事業内容：LINE公式アカウントを活用したマーケティング支援サービスの提供URL：https://dotz.co.jp◆本件に関するお問い合わせ先DOTZ株式会社 マーケティング事業本部E-mail：dotz@dotz.co.jpD2C企業のデジタル集客実態調査企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000085639.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp