【NECソリューションイノベータ】「NEC パーソナル睡眠コーチ」がスリープサポート認証制度にて最高位のゴールド認証を取得

一般社団法人睡眠ヘルスケア協議会（SHA）が実施する「スリープサポート認証制度」第3回審査において、NECソリューションイノベータが提供する睡眠習慣の改善を支援するWebアプリサービス「NEC パーソナル睡眠コーチ」が最高位であるゴールド認証を取得しました。行動変容を促すサービスとしては、初のゴールド認証取得となります。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/119440/47/119440-47-da0b4aba043ca53708812cf24112b18d-523x523.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]【スリープサポート認証制度の概要】 「スリープサポート認証制度」とは、睡眠商品やサービスのエビデンスを評価・認証し、認証マークの使用を認める制度です。SHAが定める「睡眠サービス提供事業者が遵守すべきガイドライン」および関連法規を遵守し、正しい理論に基づき適切な環境でデータを取得し、信頼性の高いデータが得られている商品かどうかを、公平・中立的な立場の専門家が評価、認証しています。(注1)【「NEC パーソナル睡眠コーチ」ゴールド認証取得の評価ポイント】1. 客観的かつ信頼性の高い実験手法によりサービスを評価 「不眠のための認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia、以下CBT-I）」の専門家である東京家政大学 人文学部 / 心理カウンセリング学科 岡島義 教授監修のもと、「ランダム化比較試験(注2)」など評価者の主観や作為的な操作が入らない、客観的で信頼性の高い実験手法で本サービスを開発・評価している。2. 睡眠の状況を2週間で改善 本サービスの「2週間のコーチング機能」は、多くの研究で効果が確認されているCBT-Iに基づき開発されている。本機能を使用して、生活習慣に合わせた睡眠計画を立案し、利用者の行動変容を促した結果、睡眠習慣の改善や日中の生産性向上に効果があったことを確認している。 NECソリューションイノベータは、今後も本サービスの提供を通じて、従業員や職員の睡眠における考え方や行動を改善しながら、睡眠・心身のコンディショニングを支援していきます。そして、ストレス管理、メンタルヘルスケア、睡眠・生活習慣の改善支援を包括的にサポートし、従業員一人ひとりの健康と幸福を追求することで、組織や企業・団体のウェルビーイング向上に貢献していきます。 以上(注1) 出典：一般社団法人ヘルスケア協議会ホームページhttps://shca.jp/activity/certification(注2) ランダム化比較試験（RCT: Randomized Controlled Trial）：研究対象者をランダムに複数のグループに分け、それぞれのグループに異なる介入を行い、その効果を比較する研究方法。介入以外の要因による影響を排除することで、介入の効果をより公平に比較できるため、信頼性の高い試験とされている。 ※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。※本サービスは、特許出願済の技術を採用しています。＜本件のお問い合わせ先＞NECソリューションイノベータ デジタルヘルスケア・未来都市統括部E-Mail：wellbeing-sp@nes.jp.nec.com（参考）「NEC パーソナル睡眠コーチ」についてURL：https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/sl/sleep-coach/睡眠の記録と分析によって人々の行動変容を支援する、企業・団体向けのヘルスケアサービスです。＜従業員・職員に対して＞・スマートフォンから専用のアプリに毎日の睡眠を記録することで、睡眠習慣を可視化し、専門家の監修に基づいた改善へのアドバイスを提供します。・個人の生活習慣に合わせた睡眠計画を提案する、2週間のコーチング機能を利用することができます。＜組織に対して＞・健康経営を支援するプログラムとして、従業員・職員の睡眠状態をまとめたレポートや睡眠に関する情報を提供します。「一般社団法人ヘルスケア協議会」についてURL：https://shca.jp/一般社団法人ヘルスケア協議会は、同じ志をもった、ヘルスケア分野における睡眠商品、サービスを提供している事業者とアカデミアなど専門家が中心となった業界団体です。「睡眠サービス提供事業者が遵守すべきガイドライン」の策定、スリープサポート認証制度、講習会やイベントなどの啓発活動を通じて、生活者が安心・安全に適切なサービスを享受できる社会の実現を目指して活動しています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000047.000119440.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp