地域とともに、備えと未来を。サステナ自動販売機『ZERO BOX』J:COM BUSINESSブースにて初出展｜ケーブル技術ショー2025

- 自治体・企業向けにSDGs貢献型ソリューションを提案 -サステナ無人販売機をコアとした事業を展開し、フードロスとCO2削減に取り組むZERO株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役：沖杉 大地、四辻 弘樹、以下「ZERO」）は、2025年7月24日（木）・25日（金）に東京国際フォーラムで開催される、ケーブルテレビ業界で最大のビジネスショー「ケーブル技術ショー2025」のJ:COM BUSINESSブース内のSDGs・災害対策コーナーにて、フードロス削減無人自動販売機『ZERO BOX（ゼロボックス）』を出展いたします。『ZERO BOX』は、フードロス削減、CO2削減を目指した無人販売機として、自治体・企業・教育機関に広がりを見せている次世代型ソリューションです。今回ブースでは、災害支援と健康経営の観点から、自治体や企業の防災・福利厚生施策における活用例をご紹介します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/100036/93/100036-93-9452d1fbfd441c8b469ddf16d6b50f91-1920x1080.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]『ZERO BOX』出展の背景と目的今回「ケーブル技術ショー2025」のJ:COM BUSINESSブースには、地域での共創の価値づくりを体験できる様々なコンテンツが展示されます。その中のひとつ、SDGsへの取り組みスペースで、ZEROは『ZERO BOX』を出展し、以下の2つの観点からBOXの導入メリットをご紹介します。 １. 災害備蓄×フードロス削減（自治体向け）災害時にはBOX内の食品を地域住民に無償提供できる仕組みを備えており、防災備蓄の有効活用と地域貢献の両立が可能です。２. 健康経営×朝食サポート（企業向け）福利厚生施策として、栄養バランスのとれた朝食・軽食を提供するBOX導入事例が拡大。従業員の健康促進、集中力維持、離職防止にもつながっています。 『ケーブル技術ショー2025』概要[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/100036/93/100036-93-311426626679085943bbfe16c7a41fc7-1200x630.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]＜展示会情報＞◯展示会名：ケーブル技術ショー2025◯開催日時：2025年7月24日（木）9:30～18:00、7月25日（金）9:30～17:00◯会場：東京国際フォーラム ホールE（東京都千代田区丸の内3丁目5-1）◯出展ブース：J:COM BUSINESS 地域DXゾーン ブース No.C-03『ZERO BOX』について『ZERO BOX』はフードロスとCO2削減型のサステナ自動販売機です。廃棄の危機にある食品を企業や自治体内に設置した自販機で販売することで、消費と削減を両立する新しい流通の仕組みを提供しています。● 冷蔵型では鮮度を保ちつつ、非対面・非接触の購買体験が可能● 通常の流通では価値が失われる商品に再び“価値”を● CO2削減効果・循環型社会形成にも寄与これまでに朝食支援、福利厚生、災害備蓄活用など、企業・自治体問わず導入が進んでいます。ZERO株式会社についてZEROは、「地球上の貧困をゼロにする」をビジョンに掲げ、フードロスの削減を図る無人販売機『ZERO BOX』を開発しました。フードロスやCO2排出量削減への取り組み、福利厚生の充実を図る企業と契約のうえ、オフィスなどに『ZERO BOX』を設置、そこに食品メーカーや食品卸企業から、賞味期限が近く、通常の販売ルートでは流通できない食品、パッケージの変更などを理由に廃棄される可能性のある食品を安価に仕入れて提供、導入先からサービス料を回収するビジネスモデルです。導入した企業においては、『ZERO BOX』の活用によって生まれるCO2排出量削減効果を可視化することで、貢献度の訴求を可能とします。■ZERO株式会社 会社概要会社名： ZERO株式会社代表者： 代表取締役 沖杉 大地、四辻 弘樹所在地： 東京都台東区東上野2-20-6設立： 2022年3月URL： https://www.nofoodloss.com/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000093.000100036.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp