「組織の未来をつくる人事の力」を小田急電鉄の取り組みから学ぶ

【NEWONE TALK第二弾】「価値創造とキャリアの“じぶんごと化”」をテーマに具体的な取り組みについて対談[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/192/38467-192-245068e8fe92e5517568446da05d1e61-1450x560.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]エンゲージメント向上を軸とした組織開発・人材育成コンサルティング支援を通して“推せる職場づくり”を進める株式会社NEWONE（本社：東京都港区 代表取締役：上林 周平、https://new-one.co.jp/ 以下、NEWONE）は、2025年8月6日（水）11時より、企業の人的資本経営やキャリア支援のあり方をテーマにした新セミナーシリーズ”NEWONE TALK”を開催いたします。第二弾として、「価値創造とキャリアの“じぶんごと化”」をテーマに、小田急電鉄株式会社 人事部長・内海健史氏、法政大学キャリアデザイン学部教授の田中 研之輔氏をお招きし、対談セッションをオンラインにて開催します。開催背景働き方の多様化や人材の流動化が進む現代において、多くの企業でキャリア自律支援が本格化し、社員一人ひとりの意識も変わり始めています。その変化をどう受け止め、どのように支援に繋げていくのか。こうした中、企業には従業員一人ひとりのキャリア観を尊重しながらも、組織としての成長や価値創出とどう両立させていくかが問われています。キャリア自律支援の重要性は理解されつつある一方で、「何を」「どう」取り組めばよいのか、各社が模索しているのが実情です。そこでNEWONEでは、キャリア開発や人的資本経営、組織文化づくりに携わる実務家・専門家とともに“これからの働き方”を見つめ直すセミナーシリーズ【NEWONE TALK】を立ち上げました。第二弾のテーマは「価値創造とキャリアの“じぶんごと化”」。人と組織の関係性にどのように向き合い、どのような施策を重ねてきたのか。先進的な取り組みを行う実践企業と、キャリア理論の第一人者、そしてエンゲージメントを軸に組織支援を行う弊社が、これからの個と組織の関係性を紐解きます。キャリア支援の“次の一手”を考えるヒントを、多くの方にお届けしたいと考えています。こんな方におすすめ：・キャリア自律支援に取り組んでおり、今後の方針や施策を模索している方・他社の事例や取り組みから、自社施策のヒントを得たい人事担当者・経営層の方・キャリア支援を通じて、人的資本経営を推進していきたいと考えている方・キャリア開発に関する知見を深め、人事としての専門性を高めたい方・社員一人ひとりのキャリア観の変化に対応し、個と組織のより良い関係性を築きたい方セミナー概要タイトル：【NEWONE TALK Vol.2】「価値創造とキャリアの”じぶんごと化”への取り組み」開催日 : 2025年8月6日（水）時間 : 11:00 ～12:00形式 : オンライン（Zoom）参加費 : 無料お申込みはこちら当日のスケジュール11:00～11:05 オープニング 株式会社NEWONE 代表取締役社長 上林 周平11:05～11:25 講演 小田急電鉄株式会社 人事部長 内海 健史11:25～11:55 パネルディスカッション 小田急電鉄株式会社 人事部長 内海 健史 株式会社NEWONE 代表取締役社長 上林 周平 MC：法政大学 キャリアデザイン学部 教授 田中 研之輔11:55～12:00 クロージング※内容は変更になる場合もございますので予めご了承ください今後の展開「NEWONE TALK」は、“はたらく”の常識が揺らぐ今、人的資本経営・キャリア開発・エンゲージメント、組織文化など、企業の最前線で問われるテーマに迫る対話型セミナーとして、今後も定期開催を予定しています。多様な実践者や専門家を迎え、現場のリアルに根ざした知見を通して、企業・社会の「これから」を考えるヒントを発信していきます。“NEW ONE＝新しい視点・新しい自分・新しい組織”と出会えるこのシリーズから、未来の働き方に向けた選択肢をともに探っていきましょう。次回【Vol.3】では、「働きがいある組織の作り方」をテーマに、SmartHR 執行役員 兼人事統括本部長 宮下氏をゲストに迎えます。➤詳細・お申し込みはこちら講師紹介内海 健史 氏小田急電鉄株式会社人事部長[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/192/38467-192-f7a49dd419e0c13a0a9a8015cef4c7d6-593x601.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]1999年、小田急電鉄株式会社に入社。駅などでの現業研修の後、経理系部門に従事。2005年から海外人事派遣制度により台湾にて訪日インバウンド業務に取り組む。その後、経営企画部門や広報・宣伝など多様な業務を担当してきているが、人事部門所属歴が最も長く10年を越える。2024年から現職で、価値創造やキャリアオーナーシップを意識した会社人事制度・風土改革に取り組む。田中 研之輔 氏法政大学 キャリアデザイン学部 教授一般社団法人プロティアン・キャリア協会 代表理事[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/192/38467-192-6d8640da99eb8e9e3d3ebb07cce2b575-470x705.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]UC. Berkeley元客員研究員 University of Melbourne元客員研究員日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学 ／ 博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。専門はキャリア論、組織論。社外取締役・社外顧問を29社歴任。個人投資家。著書25冊。『辞める研修 辞めない研修-新人育成の組織エスノグラフィー』『先生は教えてくれない就活のトリセツ』『ルポ不法移民』『丼家の経営』『都市に刻む軌跡』『走らないトヨタ』、訳書に『ボディ＆ソウル』『ストリートのコード』など。ソフトバンクアカデミア外部一期生。専門社会調査士。新刊『プロティアン―70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本論』。最新刊に『ビジトレ−今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』日経ビジネス 日経STYLE他メディア多数連載 プログラム開発・新規事業開発を得意とする。株式会社NEWONE代表取締役社長 上林 周平[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/192/38467-192-d4a5f68c5e28333f98fdce51a75d0975-2125x2700.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]大阪大学人間科学部卒業。アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社。官公庁向けのBPRコンサルティング、独立行政法人の民営化戦略立案、大規模システム開発・導入プロジェクトなどに従事。2002年、シェイク入社。企業研修事業の立ち上げを実施。商品開発責任者として、新入社員～管理職までの研修プログラム開発やファシリテーションを実施。2015年より、株式会社シェイク代表取締役に就任。前年含め3年連続過去最高売上・最高益を達成。2017年9月、これからの働き方をリードすることを目的に、エンゲージメントを高める支援を行う株式会社NEWONEを設立。米国CCE.Inc.認定 キャリアカウンセラー書籍：「人的資本の活かしかた 組織を変えるリーダーの教科書」を2022年7月にアスコムより出版書籍：『組織の未来は「従業員体験」で変わる』を2024年6月に英治出版より出版株式会社NEWONE 会社概要「他にはない、新しい（new one）価値を生み出す」を社名に掲げ、エンゲージメントをテーマに、「個人の意識変革」と「関係性の向上」を中心とした企業向けコンサルティング、組織開発・人材育成を提供。人的資本経営が企業にとって重要な課題となっている昨今、社員が自発的に仕事にのめり込む、熱中していく状態、好循環なエンゲージメントサイクルで生み出す職場「推せる職場」づくりを通して、Softbank、カゴメ、三菱地所ホームをはじめ、多数の企業様の支援している。・所在地：東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階・設立日：2017年9月1日・代表者：上林周平・事業内容：コンサルティング、企業研修・組織開発等・URL：https://new-one.co.jp/【本件に関する企業様からのお問い合わせ先】https://new-one.co.jp/contact/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000192.000038467.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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