フリークアウト・ホールディングスの子会社であるGP、家族・同居人がいるYouTubeユーザーのYouTubeアカウントの共有の実態について調査を実施

約40%のユーザーがアカウントを共有している実態が明らかに株式会社フリークアウト・ホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役：本田 謙）の子会社で、YouTube上のコンテキスト動画広告サービスを提供している株式会社GP（本社：東京都港区、代表取締役：時吉 啓司、以下「GP」）は、家族・同居人がいるYouTubeユーザーの、家族・同居人に対するYouTubeアカウントの共有の実態について調査を実施いたしました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6798/164/6798-164-d925611cbdfedb951a697176dbcc6b38-1200x628.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]今回の調査の詳しい結果はホームページ上で公開しており、下記のボタンよりダウンロードしていただけます。ダウンロード調査背景消費者と広告主間のコミュニケーションの場として最も重要なチャネルの1つであるYouTube。その圧倒的なリーチ力と多彩なターゲティング方法がもたらす広告効果は絶大なものがあります。一方で、「家族・同居人とアカウントを共有して、YouTubeを視聴する」というユーザーの新たなコンテンツ視聴態度を考慮すると、広告を意図したターゲットのみに配信するのが難しいという点が、YouTube上の広告効果を最大化するうえでの課題の一つとして考えられています。そこでGPは上記課題を可能な限り解決し、YouTube上の広告効果のポテンシャルを最大限活用できるようなプロダクトの開発・提供に役立てるべく、YouTubeユーザーのアカウント共有の実態を明らかにするための調査を実施いたしました。調査結果概要ユーザーのアカウント共有の実態2020年に実施された最新の国勢調査によると、全世帯のうち約6割の世帯で、家族や同居人と複数人で生活していることがわかっています。また、中でも*15歳～64歳の消費者は7～8割が家族・同居人と生活しており、一般的にマーケティングキャンペーンのターゲットになりやすい消費者層の同居率が高いことがうかがえます。*総務省統計局、『令和2年 国勢調査』、2021今回のGPの調査で、家族・同居人がいるYouTubeユーザーに対して、家族・同居人へのYouTubeアカウントの共有についてアンケートを実施したところ、家族・同居人の属性によらず40％近くのユーザーが「アカウントを家族や同居人に共有したことがある」という実態が明らかになりました。中でも、10歳以下の子どもがいるユーザーの子どもへのアカウント共有率が高く、77.0%ものユーザーがアカウントを子どもに共有したことがあると回答しました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6798/164/6798-164-0d417b0d65126a19a1da8459e6fcb912-1200x660.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]このことから、ユーザーのデモグラフィック情報をもとにターゲティングして広告配信をしても、一定数の広告が意図したターゲット以外の家族・同居人に配信されている可能性が示唆されました。また、家族別の視聴コンテンツジャンルについては下記のような結果が得られました。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6798/164/6798-164-b866222fb96d1764c5356cd2a54e4465-1200x628.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]今回の調査では、大人や年齢層が高い子どもに最も視聴されているコンテンツのジャンルは「音楽」でした。GPが実施した前回調査により、音楽系のコンテンツはユーザーがながら視聴することが多く、配信した広告が視聴されづらい可能性が示唆されています。また、ユーザーの属性ごとに視聴するコンテンツの傾向が異なることも明らかになりました。一般的にユーザーの興味・関心に基づいてインターネット広告でターゲティングを行う場合は、ユーザーのウェブ閲覧中の行動から推定される興味・関心に基づいてターゲティングを行います。今回の調査で「家族・同居人のいるYouTubeユーザーの一定数がYouTubeアカウントを家族・同居人と共有していること」および「ユーザーの属性によって視聴するコンテンツの傾向に違いがあること」が判明したため、YouTubeの閲覧行動に紐づいたユーザーの興味・関心ターゲティングは、一部揺らぎが生じている可能性があります。視聴デバイスについて2022年に日経BP社によって実施された調査によると、YouTubeを視聴するとき用いるデバイスの1位はスマートフォンで、その使用率は72.1％でした。※『日経エンタテインメント！2022年9月号』『日経クロストレンド 29歳以下の利用頻度はテレビ以上 YouTube利用実態調査［前編］』より今回のGPによる調査では、YouTubeユーザーが家族・同居人にアカウントを共有し、共有されたアカウントを利用して家族・同居人がYouTubeを視聴する場合にも、スマートフォンが最もよく用いられていることが明らかになりました。またアカウントを共有された家族・同居人がYouTubeを視聴する際は、自分でコンテンツを視聴する場合と比較して、コネクテッドテレビの利用率も高くなることが明らかになりました。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6798/164/6798-164-b76869cbd34a385117ef29a890f00bfb-1200x680.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]以上のことから、YouTube上の広告キャンペーンでアカウント共有を考慮してターゲティングを実施する場合、単にコネクテッドテレビを配信面から除外するだけでは不十分で、異なるアプローチで補完する必要があるといえます。まとめ今回の調査により、以下のことが明らかになりました。- 家族・同居人がいるYouTubeユーザーのうち、約40%のユーザーが家族・同居人とYouTubeアカウントを共有している。また、その割合は小さな子どもがいるユーザーほど高くなる。- ユーザーがよく視聴するYouTubeコンテンツの傾向は、ユーザーの属性によって異なる。- アカウントを共有された家族・同居人がYouTubeを閲覧する際、最も利用されるデバイスはスマートフォン。また、アカウントを共有する場合には、コネクテッドテレビの利用率も上がる。GPは今回の調査で明らかになった結果を活かし、YouTube 広告のポテンシャルを最大限活用するためのプロダクトの開発・提供を通じて、広告主・代理店に対してより本質的な広告効果を今後も提供してまいります。今回の調査の詳しい結果はホームページ上で公開しており、下記のボタンよりダウンロードしていただけます。ダウンロード外部調査概要・調査方法：インターネット調査・調査対象：20歳～64歳の男女・地域：全国・調査時期：2024年12月26日～28日・有効回答数：833サンプル・調査実施機関：株式会社ジャストシステム・集計方法：総務省統計局が発表する「令和2年国勢調査結果」の人口構成比を基に、ウェイトバック集計を実施株式会社GPについて・会社名：株式会社GP・代表者：代表取締役 時吉 啓司・事業内容：動画コンテクスチュアルターゲティング配信サービスの提供・本社所在地：東京都港区六本木6丁目3番1号 六本木ヒルズ クロスポイント・URL：https://xgp.jp/GPはYouTube上でコンテクスチュアルターゲティング配信を可能にする次世代の動画広告プロダクトを広告主・代理店向けに提供しています。独自の解析技術でYouTube上の動画コンテンツを一本一本解析し、解析内容をもとにキーワードを指定してターゲティングや配信除外を行っています。クライアント毎にフルカスタマイズしたキーワードリストを用いることで、通常のYouTube配信では実現できないターゲティングやブランドセーフティを実現します。株式会社フリークアウト・ホールディングスについて・会社名：株式会社フリークアウト・ホールディングス・代表者：代表取締役社長 Global CEO 本田 謙・設立：2010年10月1日・資本金：3,552百万円・本社所在地：東京都港区六本木 6-3-1 六本木ヒルズクロスポイント・URL：https://www.fout.co.jp/フリークアウト・ホールディングスは、広告事業を中心に、マーケティングテクノロジー全般の事業を展開する企業グループの持株会社です。インターネット広告のリアルタイム取引を日本で初めて事業化し、広告取引を人の手からコンピュータ間の取引に変えていくことを目指したのが当社グループのはじまりです。コーポレートミッション「人に人らしい仕事を。」を掲げ、高度なテクノロジーにより、人らしい仕事に価値をもたらすサービスの創出を推進してきました。現在は、日本のみならずアメリカ、アジア各国へ事業展開しています。本件に関するお問い合わせ先株式会社GP担当：堀E-mail:gp@fout.jp取材に関するお問い合わせ先株式会社フリークアウト・ホールディングス担当：広報担当E-mail:corporate_branding@fout.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000164.000006798.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp