chatの4モデルが追加～

新たなChatGPT系で利用可能なモデルとしてGPT-5、GPT-5-mini、GPT-5-nano、GPT-5-chatの4モデルを追加し、ますます豊富な選択肢からAIモデルを選択可能になりました。シフトプラス株式会社（代表取締役：中尾 裕也、本店：宮崎県都城市宮丸町3070番地1／本社：大阪府大阪市西区江戸堀2丁目1番1号 江戸堀センタービル８階／以下シフトプラス）は都城市と共同開発を行った、ChatGPT/Claude/Geminiなどの生成AIを自治体のLGWAN環境で活用できるシステム「自治体AI zevo（ゼヴォ）」において、「GPT-5シリーズ」4モデルを新たな利用可能なAIモデルとして追加いたしましたことをお知らせいたします。■自治体AI zevoにて新たに GPT-5、GPT-5-mini、GPT-5-nano、GPT-5-chat が利用可能に！[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/56138/154/56138-154-79e181eadd09e6e2b3e2073ecec9c6a8-1100x620.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]GPT-5、GPT-5-mini、GPT-5-nano、GPT-5-chat が利用可能に自治体AI zevoでは新たに利用可能な生成AIとしてGPT-5、GPT-5-mini、GPT-5-nano、GPT-5-chatがを追加し、2025年8月8日18時30分より全利用自治体に向けて提供を開始いたしました。GPT-5、GPT-5-mini、GPT-5-nano、GPT-5-chatはChatGPT系の最先端のAIモデルでありChatGPT系の中で最新のAIモデルとなっております。GPT-5シリーズはOpenAI社からリリースされた最新モデルで、コーディング、数学、ライティング、医療、視覚認識など様々なタスクにおいて過去最高レベルの性能を実現しています。最先端の推論技術と高性能な生成機能、そしてコスト効率性を組み合わせ、自治体AI zevoでは新たに4つのモデルを追加いたしました。GPT-5シリーズの特徴GPT-5複雑な推論、幅広い世界知識、そして大量のコードを扱うマルチステップエージェントタスクにおいて、深く豊かな推論能力を提供するOpenAIの最新鋭モデルです。GPT-5-mini速度、コスト、機能のバランスを重視し、コスト効率に優れた拡張思考と生成を行うモデルです。GPT-5-nano速度と効率に特化した新しい推論モデルで、豊富な質問応答に対応する推論能力を備えています。特に単純な指示実行や分類タスクにおいて高い効果を発揮します。GPT-5-chat自然でマルチモーダル、かつマルチターンな会話を実現するモデル。推論モデルではないため複雑なタスクでは他のモデルに劣りますが、その分高速な応答が可能です。自治体AI zevoにて、GPT-5シリーズは追加費用なしでご利用いただけます。これからも自治体AI zevoにおきまして、利用可能な生成AIモデルを増やしていきたいと考えております。今後とも自治体AI zevoをよろしくお願いいたします。自治体AI zevoは繋がる、広がる、さらに便利にビジネスチャットツール LGTalkを提供「自治体AI zevo」をご契約いただいた場合、付帯サービスとしてビジネスチャットツールLGTalk職員数分のアカウントを提供いたします。LGTalkはファイル無害化などセキュリティを重視したチャットツールです。チャット上から直接生成AI（自治体AI zevo）を利用することが可能です。10アカウントまで利用可能なトライアルも提供しております。eRexと連携が可能にLGWAN専用音声認識AI文字起こしツール「eRex」と連携可能です。「eRex」についても1ヶ月間の無償トライアルを実施しております。ご興味ございましたらお気軽にお問い合わせください。今後とも、シフトプラスならびに「自治体AI zevo」をよろしくお願いいたします。シフトプラス株式会社についてシフトプラス株式会社は、2006年12月に大阪市西区に設立され、Webシステムの提案・設計・構築・保守、および地方自治体向けシステム開発コンサルティング、業務委託サービスを行っております。本社を大阪市西区に置くほか、日本国内23カ所に営業所を置いています。「ふるさと納税」管理システム LedgHOME＜レジホーム＞の自社開発とそれに関連する業務を行っており、北海道から九州まで500以上の自治体が導入（2024年3月末時点）しており、日本全国の寄附額の約50％を管理しています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000154.000056138.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp