「本物のエンジニア集団を作る」──創業4年で230名・20億規模へと急成長。現役エンジニアの経営陣が率いる株式会社SeeDがホワイト企業認定を取得

株式会社SeeD（本社：東京都渋谷区）は、2025年8月1日付でホワイト企業認定を取得。努力が正当に評価される環境づくりに挑み続ける同社が、ITエンジニアの働き方の新たな『当たり前』を提唱します。一般財団法人日本次世代企業普及機構（通称：ホワイト財団）が運営する「ホワイト企業認定」は、国内で唯一の総合的な企業評価制度です。本認定は、「ブラックではない企業」ではなく「家族や社会に応援され、次世代に残していきたい企業」を対象としています。ビジネスモデルや人材育成、柔軟な働き方、ダイバーシティ、健康経営、労働法遵守など、実に70項目に及ぶ厳格な審査基準をもとに総合評価を行い、2025年8月時点で累計584社がこの認定を取得しています。そして、2025年8月1日付で株式会社SeeDが新たにホワイト企業認定を取得いたしました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-a3959ed6382fca3468716fe926262742-1200x700.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]創業4年で社員230名・売上20億円──「本物のエンジニア集団」をつくるという挑戦株式会社SeeDは、「本物のエンジニア集団を作る」という理念のもと、2019年の創業からわずか4年で社員230名・売上20億円規模まで急成長を遂げてきました。同社が大切にしているのは、エンジニアの本来の価値を「技術そのもの」ではなく、「業務効率化」「コスト削減」「売上向上」など、より良いものづくりや課題解決にあると捉える姿勢です。これは顧客に対してだけでなく、働く社員に対しても変わりません。従来からの強みである「本当の意味でのエンジニア目線」や「透明性の高い給与体系」に加え、大手企業との直取引案件やチームでの参画拡大を通じて、提案力の強化にも注力しています。「当たり前」の再定義──“圧倒的にレベルを上げていく”文化SeeDがホワイト企業として掲げるビジョンは、「当たり前のレベルを上げていく、圧倒的に。」というものです。収入アップ、無駄な残業の排除、資格手当やライフサポートといった要素は、今や企業として“あって当然”のもの。そのうえで、一人ひとりの「当たり前のレベル」をさらに引き上げていくことで、より高い視座と本質的な思考力を育む環境をつくっています。この積み重ねが、組織全体の実力を引き上げ、より高度で本質的なエンジニアリングサービスの提供へと繋がっていくと、SeeDは考えています。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-67777ced420063be1800f72ed82138d3-3000x2000.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]急成長の中で向き合う、組織の進化と課題急成長の一方で、SeeDは現在、組織体制のさらなる強化や、多様な働き方への対応といった課題にも向き合っています。今後は、制度や文化を次のレベルへと進化させ、技術力・営業力・市場への影響力など、あらゆる側面で“組織としての強さ”を備えた会社を目指します。チーム参画型の案件や、大手企業との直取引をさらに拡大することで、現場のコントロール性を高め、よりお客様に近い立場で要件定義から運用まで一貫した価値を提供する体制を構築。これにより、単価レンジの底上げとキャリア選択肢の拡大も実現していきます。株式会社SeeD 代表 高橋氏の想いと挑戦[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-60278bd432cf9ee9dfb607936a8141b0-2293x1528.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社SeeD 代表 高橋 俊介 氏「たいしてエンジニアのことわかっていない人に、自分の人生任せたくなくない？」代表の高橋氏は、もともと美容師からエンジニアへと転身した経歴を持っています。その原体験から、同氏は「学歴やバックボーンが無くても、努力している誰もが正当な評価を受け取れる会社にしたい」と語ります。「そのためには正しい努力が必要で、方向性が間違った努力は勿体無い。どんなに努力をしても、環境に恵まれないと成果の最大化はできない」現場を深く知っているからこそ、社員に伝えられる経験や知識がある。だからこそ、「エンジニアとして間違いなく成長する環境を作り、SeeDで働いていることを誇れるような企業にしていきたい」という想いで、会社運営に取り組んでいます。株式会社SeeDが目指すのは、社員一人ひとりの努力が正しく評価され、その成長が組織全体の価値に直結する環境づくりです。今回のホワイト企業認定も、ゴールではなく新たな出発点。現場から経営までが一体となって、次世代に必要とされる“本物のエンジニア集団”を体現しています。ホワイト企業認定は、同社の「正しい努力が正当に報われる環境をつくる」という信念に共感し、この挑戦を力強く後押ししています。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-a7054c9b6c4b144e1e9cb1200234ed67-3000x2000.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-a412adcab99ed43a6d709dae13b5175d-283x189.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]会社概要 社名 ：株式会社SeeD 本社所在地：東京都渋谷区広尾1丁目10−4 越山LKビル3階 代表 ：高橋 俊介 設立年 ：2021年9月 HP ：https://seed-it.jp/ 事業内容 ：ITソリューション事業、エンベデッド事業、システム受託開発事業、ラボ型開発事業、クラウド＆ITディストリビューション事業企業情報（株式会社SeeD）ホワイト企業認定とは[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-0fbe85017463daf0dde98c392c16214d-575x735.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「はたらく」が楽しい社会づくり一般財団法人 日本次世代企業普及機構（ホワイト財団）が定義する「ホワイト企業」とは、世間で言われる「ブラック企業ではない企業」ではなく、「家族や社会に応援され、次世代に残していきたい企業」を指します。認定基準に基づき、社員が家族から「いい会社で働けてよかったね」と言ってもらえる企業を「ホワイト企業」として認定しています。また、働くすべての人が個性や特性を活かし、活気に満ちた創造的な働き方を実現できる環境を推進し、「はたらく」が楽しい社会の実現を目指しています。日本で唯一「総合評価の認定」1,000社以上の調査を通じて、企業のホワイト化に向けた70項目の設問を作成。この設問を7つの項目に分けて、企業の取り組みの有無を確認し、認定を付与しています。ホワイト企業認定は、単一の取り組みにとどまらず、総合的に人事制度や企業の取り組みを評価・判断するものであり、この認定を実施しているのは日本唯一の認定組織です。2025年8月時点で、累計584社が認定を取得しています。[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39303/331/39303-331-49b96844dcb9413d8c13d6b6c9875d5c-2008x2008.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]【審査基準】ビジネスモデル/生産性、柔軟な働き方、健康経営、人材育成/働きがい、ダイバーシティー＆インクルージョン、リスクマネジメント、労働法遵守ホワイト企業認定の詳細企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000331.000039303.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp