OBC、「日経コンピュータ顧客満足度調査2025-2026」のERP（統合基幹業務システム）部門＆人事・HRテックソフト/サービス部門で第1位を獲得

勘定奉行・奉行クラウドをはじめとする基幹業務システムを開発・販売する株式会社オービックビジネスコンサルタント（代表取締役社長：和田 成史／本社：東京都新宿区／以下OBC）は、日経BP社が実施する「日経コンピュータ 顧客満足度調査2025-2026」において、ERP（統合基幹業務システム）部門で7年連続・通算18回目（※）の第1位、さらに人事・HRテックソフト/サービス部門でも第1位を獲得いたしました。（※）受賞年：2005年～2011年、2014年～2017年、2019年～2025年)本調査は、全国の企業・団体の情報システム部門を対象に、IT製品・サービスを提供するベンダーに対する満足度を評価するもので、OBCは『奉行クラウドシリーズ』を中心とした製品群により、企業の基幹業務のDX化を支援し続けてきた実績が高く評価されました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/26471/218/26471-218-8bfe3cfa86929027f40d5b1724244034-596x146.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/26471/218/26471-218-e1f741f00eff10349512f418797fac59-597x147.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]OBCは1980年の創業以来、業務パッケージシステム『奉行シリーズ』を主力商品として、企業規模や業務拡大に合わせ、基幹業務に特化したラインアップを開発・販売しています。経営理念である「顧客第一主義」のもと、“業務のDX化”をキーワードに、時代のニーズに合わせた商品群で、累計80万を超える導入実績を誇っています。「会計」・「人事労務」・「販売管理」などのコアとなる基幹業務だけでなく、従業員の利便性を上げるサービスも加えた企業業務全体を支え、企業業務のUXの提供でお客様の経営力強化やさらなる企業成長を支援し続けています。初受賞の「人事・HRテックソフト/サービス部門」においては、「人材・勤怠・給与計算・年末調整・マイナンバー」など人事・労務業務を広範囲に網羅し、業務の組み合わせが自由で、企業の規模や業種に応じた柔軟な運用が可能です。主力である『奉行ｉクラウド HR DX Suite』は、85の定型・非定型業務をデジタル化し、ペーパーレス化と業務効率化を実現。従業員のライフイベントに応じた業務シナリオも用意しています。OBCでは長期的な展望のもとに「顧客第一主義」を継続し、お客様と共に変化・成長し、新たな企業利益の創造を支援することで、社会貢献に努めてまいります。▼即戦力 SaaS型『奉行V ERPクラウド』https://www.obc.co.jp/bugyo-v▼すべての業務とつながるひろがる基幹業務クラウド『奉行クラウド』https://www.obc.co.jp/bugyo-cloud▼業務プロセスプラットフォーム『奉行クラウドEdge』https://www.obc.co.jp/bugyo-edge---------------------------------------------１）選出日 ：2025年8月28日２）選出主体：日経BP（本社：東京、社長CEO：井口 哲也）３）掲載媒体：「日経コンピュータ」（2025年9月4日号）４）調査名 ：「日経コンピュータ 顧客満足度調査 2025-2026」５）1位獲得部門の名称：・ERP（統合基幹業務システム）部門・人事・HRテックソフト/サービス部門６）調査結果発表記事のURL（2025年8月28日12時公開）URL：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/24/02780/index.html７）調査概要顧客満足度調査は、コンピュータの利用企業を対象に、システム開発・運用サービスや、PCサーバーやERPといったハードウエア/ソフトウエア製品などを提供するITベンダーに関する満足度を調査したものです。調査は日経BPのIT総合誌「日経コンピュータ」が企画・実施しました。調査・集計は日経BPコンサルティングが行いました。全国1万2787の企業または団体・組織の情報システム部門です。新興市場を含む全国の証券取引所に上場している企業と年間売上高200億円以上の未上場企業、および官公庁（中央官庁）と村を除く地方自治体（都道府県、市、区、町）に対し、情報システム部門/DX部門システム管理担当者あてにアンケートを郵送しました。調査期間は2025年4月1日から5月27日までで、904件の有効回答を得ました（有効回答率は7.1％）。---------------------------------------------企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000218.000026471.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp