［ワーホリ45周年］“英語圏一強”時代に陰り？　若者のワーホリ希望国、アジア志向が拡大

ワーホリなら、ワーホリ協会(R)[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13835/69/13835-69-1b40df68c86e645e9c500159bde30884-1500x1500.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] ワーキングホリデー制度を支援し、促進している非営利団体、一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会（JAWHM）は、日本ワーキング・ホリデー協会セミナー参加者の方々に対してアンケートを実施し、「2025年 上半期人気渡航先ランキング」を発表いたします。また、2018年に実施した調査と比較した結果、オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・イギリス・アイルランドの上位5か国は変わりませんでしたが、6位以下の顔ぶれに大きな変化が見られました。欧州の一部国が順位を落とす一方で、韓国・台湾といったアジア新興国が新たにランクインし、若年層の間で注目を集めています。ランキング比較[表: https://prtimes.jp/data/corp/13835/table/69_1_08f86a41504cc5547225ffaafd2472fa.jpg?v=202509050915 ] 主な変化ポイント 1. 定番国の安定 ドイツ・デンマーク・フランス・アイルランドは、両年でランクイン。欧州圏の定番国として安定した人気を維持しています。 2.ランキングから外れた国2018年に存在感を示していたオーストリア・スペインは2024年にはトップ10から脱落。円安や物価の高騰を背景とした費用面の障壁、他国との競争力低下が影響した可能性があります。 3. 新たな台頭：韓国・台湾・経済的背景 近距離かつ航空券や生活費が比較的安価で、円安の影響下でも渡航しやすい。・文化的要因 韓国ではK-POPや韓流ドラマ、ファッション・美容文化、台湾では夜市やグルメ文化といったカルチャーと生活体験を掛け合わせた渡航スタイルが若年層に人気。・キャリア形成の付加価値 韓国語・中国語といった英語以外の言語習得や、異文化環境での就労経験がキャリアの差別化要因となる。・安心感とコミュニティ 渡航者数が増加し、日本語対応環境が整ってきたことで、初めてのワーホリ層でも挑戦しやすい。[画像2: https://prtimes.jp/i/13835/69/resize/d13835-69-586869-pixta_102999831-0.jpg ]ソウル 明洞[画像3: https://prtimes.jp/i/13835/69/resize/d13835-69-421507-pixta_100125251-0.jpg ]台湾 台北市 夜の台北駅前 分析と考察 2018年から2025年の7年間で、ワーホリ人気国は「定番英語圏＋欧州の一部」から「英語圏＋欧州定番＋アジア新興国」へとシフトしました。 特に韓国・台湾は、コスト・文化・キャリアの三要素が揃う新しい選択肢として存在感を急速に拡大しています。これは、単なる留学や就労体験ではなく、ライフスタイルや自己表現の一環としてのワーホリが定着しつつあることを示しています。 ワーホリは現在、従来の「英語圏での学び・就労」から、カルチャーや自己表現を軸にした多様なスタイルへと広がっています。韓国・台湾の急浮上は、その象徴的な現象といえるでしょう。今後は、アジア圏での制度拡充や受け入れ体制が進めば、さらに多様なワーホリの形が若者の選択肢としてさらに広がっていくと考えられます。調査概要○調査対象 ： 10代～20代のワーキングホリデーでの渡航を検討している男女 計400名○調査地域 ： 全国○調査期間 ： 2025年1月1日～2025年8月31日○調査方法 ： オンラインアンケート※本リリースに含まれる調査結果をご掲載頂く際は、必ず「日本ワーキング・ホリデー協会調べ」と明記下さい。■ ワーキングホリデーとは ワーキングホリデー制度とは、二つの国・地域間の取り決め等に基づき各々の国・地域が、相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため、自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度。 観光ビザ、留学、学生ビザ、就労ビザとは異なった若者限定の特別なビザで、どこに滞在しても、どこを旅行しても、仕事をしても、語学学校に通っても良いという自由度の高いビザが取得できます。 ■ ワーホリ45周年キャンペーン 日本がオーストラリアとワーキングホリデー協定を結び、日本で初めてのワーキングホリデービザが受理されたのが1980年12月1日でした。この周年イヤーに、より多くの方にワーキングホリデーを利用していただくべく、「すべてのワーホリを最高の体験に」をテーマにさまざまな企画を立ち上げ、1年間を通じて特設サイトやSNSで発信していきます。■ ワーホリならワーホリ協会(R)一般社団法人 日本ワーキング・ホリデー協会では、ワーキングホリデー制度の普及と地位向上の為にさまざまな活動を行っています。団体名称 ：一般社団法人 日本ワーキング・ホリデー協会所在地 ：東京都渋谷区千駄ヶ谷5-27-5 リンクスクエア新宿16F理事長 ：池口 洲URL ：http://www.jawhm.or.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000069.000013835.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp