中国の半導体ディスプレイメーカーで深セン証券取引所のメインボードに上場しているＴＣＬ科技集団（０００１００／深セン）が７月１４日、２０２２年１～６月期の業績予測を発表し、大幅な減益となる見込みを示した。
同社は１９８２年設立の民営企業で、２００４年１月にＴＣＬ集団として深センメインボードに上場。
２０年２月に現社名に変更した。半導体ディスプレイ事業、新エネルギーの太陽光発電事業、半導体材料事業を主業務としている。２０２１年１２月期の売上高は１６３５億４０００万元（前期比１１３．２８％増）、純利益は１００億６０００万元（同１２９．２０％増）。２２年１～３月期の売上高は４０５億６６８５万元（前年同期比２５．８１％増）、純利益は１３億５２５３万元（同４３．８９％減）。
業績予測によれば、２０２２年１～６月期の売上高は８４０～８５５億元（前年同期比１３～１５％増）、純利益は６億５０００万～７億５０００万元（同８９～９０％減）。小規模な増収となった一方で純利益は１０分の１程度にまで減少した。また、非経常損益を差し引いた損益は５億６０００万～６億６０００万元の赤字となっている。
大幅な減益となった要因として同社は、国際情勢の悪化や新型コロナの影響により世界経済の回復が遅れて消費者向け端末の需要が疲弊しており、主要な半導体製品の価格が昨年の同じ時期に比べて大幅に低下したことを挙げている。一方で、中国政府の脱カーボン戦略目標や半導体産業の構造転換によって太陽光発電事業と半導体材料事業は大きく成長しており、売上や利益全体に占める割合が引き続き上昇しているとした。同社によれば、太陽光発電シリコンウエハーの生産能力は２０２２年６月末現在で１０９ギガワットにまで向上し、太陽光発電用Ｇ１２シリコンウエハーで世界市場シェア１位となっている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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