土壌汚染を背景にカドミウムに汚染されたコメや、違法な添加物がたっぷりと使用された各種食品など、中国では食の安全問題が近年深刻化している。野菜にも大量の農薬が残留している可能性が高いとして、中国の消費者は調理前には専用の洗剤を使って野菜を洗うことが一般的だ。
日本でも食の安全問題は皆無ではないが、中国に比べれば何でも安心して食べられる環境にあると言える。近年は地産地消といった考え方のほかに、生産から流通の過程を追跡できるトレーサビリティーという考え方も普及し、食の安全を確保するための取り組みは強化され続けているといえる。
中国のメディアプラットフォームである微信はこのほど、食品の安全は１つの国ひいては民族が生存していくうえでの基礎となる重要な存在であると指摘し、日本では厳格な基準と道徳体系によって食の安全を担保していると伝える一方、日本と同等もしくはより厳格に食の安全を担保しているのはドイツであると報じた。
記事は、ドイツは「道徳体系」によって安全を担保しているのではなく、人の感情などが介在しない「制度」によって担保していると指摘。鶏卵を例に挙げ、鶏卵にはオーガニックかどうか、鶏の飼育方法等に関する情報のほか、生産者のナンバーも印字されると伝え、卵ですら「どこで生産されたものか追跡できるのは凄いの一言だ」と論じた。ちなみに、日本でも鶏卵のトレーサビリティは行われていることは指摘しておきたい。
また記事は、ドイツでは商品棚から降ろされた商品は開封されているかどうかにかかわらず、廃棄されることになっていると主張。商品棚から降ろされた後にどのような過程があるか分からず、それは安全性にとってのリスクであるとの考え方に基いていると主張し、こうした厳格な制度によってドイツでは安全性が担保されているのだと論じた。
日本もドイツも食の安全を担保するための努力を怠っていないが、中国はあまりにも制度が整っていないと言えるだろう。日本は中国から大量の食品を輸入しており、中国における食の安全に対するリスクは、日本にとっても同様にリスクであると言わざるを得ない状況だ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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